記事 流通・小売業IT 西友CIO鼎談:DXはゴールにあらず!異業種「戦国時代」を生き残るためのDX再定義 2019/05/13 アマゾンを始めとするEコマース巨人たちの侵攻や異業種からの新規参入、少子高齢化による人手不足や人件費高騰など、小売・流通業界は厳しい環境にさらされている。デジタル技術を活用したビジネス革新、デジタル・トランスフォーメーション(DX)への取り組みは“待ったなし”だと、西友のIT戦略を牽引する白石 卓也氏は語る。日本アイ・ビー・エム(IBM)の渡辺 公成氏、住山 豊氏を交え、あらゆる業界の企業が取り組むべきテーマであるDXについて、これからどのように推進すべきかを徹底討論した。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 清水エスパルスが“デジタル変革”でJリーグを制覇する日──左伴社長に聞く 2019/03/27 デジタルのパワーを当たり前のように浴びた消費者は、一方でリアルな「体験」により価値を見出し始めた。ライブやスポーツ観戦といった興行ビジネスは今、“リアル”と“デジタル”の融合を目指し大きな変革期を迎えている。こうした時代にサッカーJリーグが抱える課題とは? スポーツとデジタルの未来について、清水エスパルスの代表取締役社長を務める左伴 繁雄氏と、CIO役を担うIBM SPORTS事業担当 岡田 明氏に話を聞いた。
記事 IT投資・インフラ戦略 JFEスチール対談:実は「攻め」と「守り」のハイブリッドこそが変革の核心 2019/03/08 デジタル技術を活用し、新たなビジネス価値を創出するデジタル・トランスフォーメーション(DX)は、業界、企業規模を問わず、あらゆる企業にとっての経営課題となっている。DX時代に求められるレガシーシステムの移行、ITインフラや運用管理、IT部門の役割とは何か? 経産省と東証による「攻めのIT経営銘柄」に4年連続で選定され、DXに積極的に取り組むJFEスチールの新田 哲氏と、日本アイ・ビー・エム(IBM)の渡辺 公成氏に聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR イチからわかる「強い企業ブランドの作り方」、一橋大 阿久津聡教授の白熱教室 2019/03/01 「ブランド」が、ヒト、モノ、カネ、情報に続く第5の経営資源といわれて久しい。それだけブランドが重視されてきた背景には、デジタル技術の進歩と、それに伴う「顧客体験(CX)」が持つ意味の変化、「カスタマーサポート(CS)」の役割の変化がある。マーケティング、消費者行動論、ブランド論を専門とし、ブランド・ジャパン企画委員会委員長も務める一橋大学ビジネススクール国際企業戦略専攻 教授 阿久津聡 氏が、企業に求められるブランド戦略を熱く語った。
記事 見える化・意思決定 家事代行が「データ中心運営」で成功、“満足度トップ”企業のKPIとは 2019/02/21 近年、多忙な共働き家庭をはじめ、家事に十分な時間を割けない家庭にハウスキーパーを派遣する家事代行サービスが脚光を浴びており、多くの業者が互いにサービス品質や価格を競い合っている。タスカジもこの領域でユニークなサービスモデルを武器に一気に台頭、2017年には「満足度ランキング1位」を獲得した。タスカジ CEO 和田幸子氏が、「データとシェアリングエコノミー」により、いかに成果を出しているかを語った。
記事 イノベーション 日本で順調でも「海外進出すべき」、英語も経験不足も「杞憂」であるワケ 2019/02/21 米国など異国の地で未踏の領域に挑戦するクリエイターたちはどのように自らの居場所を切り開いていったのか。世界の舞台で日本人が勝ち抜くために必要なこととは何か。東京カルチャーカルチャー コミュニティ・アクセラレータ 河原あず氏とDOKI DOKI INC. CEO 井口尊仁氏、電通 Design Strategist/OPEN MEALS発起人 榊良祐氏の3人が語った。
記事 業務効率化 ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” 2019/01/29 日本を代表する航空会社の全日本空輸(以下、ANA)は、業界でも非常に早い時期からITを業務に取り入れ、顧客に対して先進的なサービスを届けている「お客さまファースト」の企業だ。そんな同社は、まだ「働き方改革」というキーワードが登場する前の2012年から社内の業務改革に取り組んできた。2018年までの約6年間で、ANAはどのような課題を抱え、そして解決してきたのか。また、業務効率化を成し遂げた今、次に何を目指すのか。
記事 競争力強化 SAP福田社長xクニエ細谷氏対談:全産業デジタル化時代、競争に勝つIT戦略とは? 2019/01/11 今やあらゆる産業がデジタル化の波に飲み込まれつつある。その結果、業種や業界の垣根は破壊され、これまで交わることのなかった異業種のプレーヤーたちが、互いにしのぎを削る世界が到来しつつある。そこで求められる「競争に勝ち残るために必要なIT戦略」とは何か。SAPジャパン 代表取締役社長の福田譲 氏とNTTデータグループのビジネスコンサルティングファームであるクニエで、シニアマネージングディレクターを務める細谷修平 氏が話し合った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革は「出直し」のフェーズに!「5つの事例」で立て直し方をマスターせよ 2019/01/10 いまや企業にとって、働き方改革は解決すべき重要課題の1つになっている。リクルート リクルートワークス研究所 人事研究センター長 / Works編集長 / 主幹研究員 石原 直子氏は、働き方改革を加速させるためには「非テクノロジーとテクノロジーの両面からのアプローチが必要だ」と述べる。同氏が現状の問題点や改革推進に必要なポイントについて、具体的な事例を示しながら解説した。
記事 競争力強化 伝統の「ある工場」が実践!「現場が本当に生きる」デジタル変革とは 2018/10/19 いまやITは、激化する競争の中で勝ち抜くために欠かせないドライバーだ。それを認識している企業は、自ら最新のITを取り込んで「デジタルトランスフォーメーション」の取り組みを加速している。そのために不可欠なのが従来の基幹業務システムと、新分野のシステムの融合だが、それは簡単ではない。デジタル変革時代の中で、いかにして変わるべきか。そのヒントは、東北に位置する伝統の「ある工場」にあった。
記事 ERP・財務会計・人事給与 良品計画 松井 忠三氏×SAP牛田 勉氏対談:世界で勝つために必要な「攻めのIT経営」とは? 2018/09/14 世界的な経済危機や大規模災害、為替リスクなど、日本企業を取り巻く経営環境は激変している。日本企業が現状の課題を乗り越えつつ、競争力を高めていくために必要なことは何か? 経営危機に直面した良品計画の事業再生を成し遂げた、良品計画 前会長の松井 忠三氏と、SAPジャパン 常務執行役員 ゼネラルビジネス統括本部 統括本部長の牛田 勉 氏が話し合った。
記事 競争力強化 これではビジネスに追い付けない!ニブすぎるシステムを「足かせ」にしない劇的方法 2018/09/03 テクノロジーの進化によって、企業と顧客の関係は大きく変わった。これまでの、記録のためのシステム「SoR:System of Record」だけではなく、顧客との関係構築のためのシステム「SoE:System of Engagement」が重視されている。ところが、多くの企業システムは、この時代の変化に追随できていない。これではデジタル時代の競争を勝ち抜いていけないことは明らかだが、既存の「資産」を捨てるわけにもいかない。ではどうすればいいのか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 本気でテレワークを成功させるなら「今の仕事のやり方」を変えるしかない 2018/07/25 国が働き方改革を進める中で、時間や場所を選ばない柔軟な働き方として「テレワーク」が注目されている。企業の生産性を高めて、「働き方改革」を成功させるテレワークのポイントとは何だろうか? 十年以上にわたり、220社以上のテレワーク導入のコンサルティングに携わってきたテレワークマネジメント 代表取締役でワイズスタッフ 代表取締役でもある田澤由利氏が、働き方改革の背景、課題、そして解決策としてのテレワーク活用と考え方、さらに最新動向について解説した。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 青学 小野教授が語る顧客体験のあり方、デジタル化で価値を上げる「人」の役割 2018/03/20 デジタル化の浸透で顧客接点が複雑化し、組織として統合された顧客体験を提供することが重要視されている。しかし、その実現のためには「ビジネスプロセスの設計が課題だ」と語るのは青山学院大学 経営学部で教授を務める小野譲司氏だ。サービスマーケティング研究の第一人者である同氏に、「サービス化」が進む企業活動の中で、いかにブランドの「価値づくり」を進めるべきか、データやテクノロジーの「使いどころ」について聞いた。
記事 イノベーション 元東京海上日動システムズ 横塚氏:トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 2018/02/14 あと10年で本業がなくなる──現在起きている「第4次産業革命」「破壊的イノベーション」といった変化は、ビジネスにそれほど壊滅的なインパクトを与える。「日本では3つの大きな変化が起きている」と語るのは、東京海上日動システムズの代表取締役社長を務め、現在はDBIC(デジタルビジネス・イノベーションセンター)の代表に就く横塚 裕志氏だ。DBICには日本を代表する大手企業がメンバーとして名を連ね、そのオフィスでは、日々、イノベーションを起こすためのワークショップ等のイベントが開催されている。その横塚氏に、「危機感が足りない」日本企業の現況と「勝負の10年」に何に取り組めばよいのかを聞いた。
記事 イノベーション 元東京海上日動システムズ 横塚氏:トヨタすら自動車会社をやめる今、本業を問い直せ 2018/02/14 あと10年で本業がなくなる──現在起きている「第4次産業革命」「破壊的イノベーション」といった変化は、ビジネスにそれほど壊滅的なインパクトを与える。「日本では3つの大きな変化が起きている」と語るのは、東京海上日動システムズの代表取締役社長を務め、現在はDBIC(デジタルビジネス・イノベーションセンター)の代表に就く横塚 裕志氏だ。DBICには日本を代表する大手企業がメンバーとして名を連ね、そのオフィスでは、日々、イノベーションを起こすためのワークショップ等のイベントが開催されている。その横塚氏に、「危機感が足りない」日本企業の現況と「勝負の10年」に何に取り組めばよいのかを聞いた。
記事 ITコスト削減 なぜ今「バックアップ」なのか? ITR 金谷氏が「古い体制の危うさ」を指摘 2018/02/02 ビジネスのデジタル化とともに、企業システムはより複雑化し、扱うデータ量も増大している。そこで問題になるのが「バックアップ」だ。東日本大震災をきっかけに、事業継続/ディザスタリカバリー(以下、BCP/DR)対策の一環として企業のバックアップ環境は強化された。しかし、今度はシステムの複雑化、データ増大という新たな課題への対応が求められている。こうした課題をどう解決するのか。アイ・ティ・アール 取締役 リサーチ統括ディレクター プリンシパル・アナリストを務める金谷 敏尊氏に、これからの時代に求められるバックアップの考え方を聞いた。
記事 競争力強化 インフォセンス事例:エラーメッセージを67%削減、運用の外販強化につなげた方法 2018/01/30 大手物流企業として知られる山九のITを担当する企業がインフォセンスだ。同社は、山九の事業拡大に伴って、システムの運用・保守の改善が喫緊の課題となっていた。特にシステムから大量に出力されるエラーメッセージの削減が、運用・保守の改善に不可欠と考えた同社は、新たな運用・保守の仕組みを導入。約67%のメッセージの削減を実現するとともに、導入した仕組みを横展開して、既存ビジネスの強化にも成功した。
記事 業務効率化 「日本企業の『経営力不足』は致命的」 赤羽雄二氏に聞くホワイトカラーの生産性向上 2017/07/28 日本企業の生産性向上、特にホワイトカラーの生産性向上は、いまや喫緊の課題となっている。近年注目を集める「残業の抑制」や「ワークスタイル変革」も、生産性向上の手段だ。では、生産性向上のため、経営者を含めたビジネスパーソン一人一人が今日から実践できる具体的な取り組みは何だろうか? ベストセラー『ゼロ秒思考』の著者である赤羽 雄二氏に、日本企業が抱える課題とともに、生産性向上のために今求められていること、その中でITが果たす役割などを聞いた。
記事 データセンター・ホスティングサービス・IaaS ミッションクリティカルな要望に応えるクラウド時代のデータセンター選び 2017/04/04 インターネットの普及によって、いまや通信帯域はギガクラスの高速インフラが普通になり、誰もが通信速度を気にせずにサービスを利用する時代になってきた。たとえば、ひと昔前ならば厳しかったストリーミングや動画配信も、いつでもどこでも楽しめる状況だ。「そうなると、各企業がサービスを展開するうえで、それを下支えするデータセンターの役割も高まります。高速なバックボーンを提供する強固なデータセンターがより求められています」と語るのはアット東京の富岡 正行氏だ。いま真の意味で必要なデータセンターの実像とは一体どのようなものなのだろうか?
記事 競争力強化 【マンガで解説!】「経営会議」をもっと円滑に運営するには? 2017/03/06 全国各地のマネージャーが全員参加する店長会議や、グローバルで実施する経営会議を開催するためには、リモート会議は欠かせません。しかし、既存のテレビ会議システムを使う企業の中には、全ての支店に導入できず一部の社員が参加できなかったり、遠方から会議に参加するための業務負担や出張費が高くなったりといった課題を抱える企業も多いのです。とある企業の総務部も、まさにこうした課題を抱えていたのですが…。
記事 運輸業・郵便業 LCCのバニラエアは、いかにして「半年で数億円」のWeb改善を実現したのか 2017/01/27 バニラエアは、ANAグループのLCC事業を担う航空会社である。LCC業界では、極力コストを抑えつつ収益を確保しなければならないため、合理的な運営が徹底されている。そのため、チケットの販売も自社Webサイトによる販売がメインであり、LCCの生命線はWebサイトにあるといっても過言ではない。こうした中でWebサイトの改善に取り組んでいるバニラエアだが、実はこの半年間で数億円単位の改善成果を上げているという。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク コンタクトセンターの価値を最大化する「マザーセンター」に着目すべき理由 2017/01/18 インターネットの普及に伴い、SNSなどの新しい発信手段が一般ユーザーに広がり、消費者は自ら情報を発信する存在になった。一方、企業の販売チャネルも増え、複雑化する顧客動向の予測ができない不確実な時代に入った。バーチャレクス・コンサルティングの奥村 祥太郎氏は「このような時代には“予測不能性”を前提とし、その中で出てきた事象に対して、どのように対応するかという“アダプティブ・マネジメント”が重要です」と指摘する。この考え方はモノづくりの現場である製造業にも、顧客接点が交差するコンタクトセンターにも同様に求められるものだ。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 流入数を5倍、問い合わせ数を2倍にするヒートマップ分析とページ改善のコツ 2017/01/05 いまやWebサイトは、企業において顧客を獲得する強力なツールだ。最近ではオムニチャネル、オウンドメディア、SNS連携、MAなど、さまざまな手法が登場する一方、高機能なツールを使いこなせていないマーケターも多い。そこで、インターファクトリーの井幡 貴司氏が、視覚的にWeb解析ができるツールを使うことで、流入数を5倍、問い合わせ数を2倍に伸ばした自社の成功事例を紹介する。
記事 情報共有 【覆面座談会】本音で議論!日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 2016/11/11 グローバルでの競争に勝ち抜くために、長年活用してきたNotesを新しい情報共有基盤に刷新したいという大手企業は依然として多い。しかし、Notesで作り込んだ複雑で膨大な業務アプリケーションが足かせとなり、なかなか刷新に踏み切れない状況だという。そこで今回は、Notes移行検討中で、海外売上高比率が約8割のグローバル企業、約10年前にNotes移行を実現した国内企業を招いて座談会を開催。Notesを移行する場合、継続利用する場合それぞれのポイントや、情報共有や業務改革における課題について、匿名だからこそ言える生々しい「本音」を語っていただいた。
記事 情報共有 対談:なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 2016/10/28 Google AppsやOffice 365などSaaS型グループウェアへの移行は、スマートデバイスの普及や国内データセンターの整備などによって急速に増えた。しかし、導入企業の多くはメールやスケジュール管理などの部分利用にとどまり、本当の意味での情報共有基盤はNotesなど従来のままという声も聞こえてくる。今後10年先を見据えた情報共有のあるべき姿とは何か。情報共有基盤の市場動向に詳しい富士キメラ総研の 河村裕紀 氏と、アシックスをはじめ数々の大手企業のNotes移行に携わってきたドリーム・アーツの栗木楽 氏に語ってもらった。