記事 IT投資・インフラ戦略 「若い人に任せて」はもう終わり、DXで勝ち抜く方法を5名の論客が激論 2023/08/30 社会全体のデジタル化が急速に進む中で、多くの中小企業は「DX以前に、IT機器導入をはじめとするツールのデジタル化すら進んでいない」と経済産業省によって指摘されている。誰もが変化の必要性を感じる中、企業がデジタルを経営に活用しながら変革を成し遂げ、これからの時代を勝ち抜いていくためには、何が必要なのだろうか。DX戦略に精通した5名の論客によるパネルディスカッションを通じてその成功体験をもとに今後の指針を探る。
記事 ERP・財務会計・人事給与 DXがスルスル進む「ERP最新化」、3事例でみる“情報一元化”とは 2023/08/29 デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するためには、データの利活用を前提に基幹システムを最新化し、経営に必要な情報を一元化できる仕組みを作ることが大切だ。しかし、基幹システムの移行には、コストや時間がかかったり現行の業務や周辺システムに影響があったりと、自社だけでスムーズに移行を進めるのは難しい。今回は、基幹システムをSAP S/4HANAへ移行することによりDXを実現する方法を示す。目的完遂のために必要な環境や、3つの事例などを解説する。
ホワイトペーパー 統合運用管理・サーバ監視 Webパフォーマンス向上の切り札、「DEM(デジタルエクスペリエンス監視)」とは 2023/08/28 顧客がECなどのWebサービスに求めているのは、快適な操作性、高速性と高信頼性である。レスポンスが遅いWEBサービスのデジタルエクスペリエンスはブランドの印象を損なうだけでなく、収益にも影響を及ぼすため、企業は常にWebパフォーマンスの向上に取り組むことが求められる。そこで近年、デジタルエクスペリエンスを成功に導くカギとして注目を集めているのが「DEM(デジタルエクスペリエンス監視)」だ。本書は、監視の種類やソリューションの選定など、DEMについて詳しく解説する。
記事 ITコスト削減 【第1章がまるごと読める】実績No.1の「ITパスポート」試験対策本で、企業のDXを加速 2023/08/23 企業のDX推進で、多くの企業が社員の「ITパスポート」取得を進めています。最近ではニトリ株式会社が2025年までに全社員の8割に「ITパスポート」を取得してもらうことを目指すと発表し、大きな話題になりました。 SBクリエイティブでは、4年連続売上第1位、50万部突破の試験対策本『【令和5年度】いちばんやさしいITパスポート』を発行しています。 この度は、ビジネス+IT会員限定の期間限定キャンペーンとして、第1章がまるごと読める特典PDFを用意いたしました。まずは特典PDFを読んで、本書のよさをご実感ください。
記事 製造業IT マツダもSUBARUも国交省も…デジタルツイン実現に「ゲームエンジン」大活躍の理由 2023/08/17 労働力人口の減少や物価の高騰、さらに脱炭素など、多くの困難な課題を抱える日本の製造業。それらを解決する手段として、3DCGを用いて現実世界を仮想空間に再現する「デジタルツイン」が大きな注目を集めている。デジタルツインを実現するため、意外なほど多くの企業や政府機関が「ゲームエンジン」に着目している。ものづくりの在り方を根本から変え、大きな可能性をもたらすその最新事例を紹介しよう。
記事 IT投資・インフラ戦略 製造業DXに「効果バツグン」のERP、これまでの常識は通用しない? 2023/08/16 不確実性が高く、将来が見通せないVUCAな時代は、AIやIoT、ロボティクス、デジタルツインなど、新たな技術の出現により、常識と考えられてきたことが塗り替わる変革期でもある。こうした時代においては、勘や経験に頼らず、テクノロジーを活用した迅速なDXの取り組みが競争優位の確保に不可欠だ。DXの取り組みを着実に進めていくには何が必要なのか、変化が著しい製造業分野のDXに焦点を当てて解説する。
記事 電子帳票・帳票出力 【マンガ】期間は「24」カ月、テロ捜査官風の男が尋問、電帳法対応のすべてを吐かせる 2023/08/14 2022年から2年間、つまり「24」カ月の宥恕(ゆうじょ)期間が設けられた改正電子帳簿保存法。期間の終了まで残りあと……。ある会社の経理部長 久場は、リミットが迫るにもかかわらず何も対応できていないことに、某“テロ捜査官”ばりの焦りを見せる。対策ツールが乱立しているため、どれを導入すべきか活路を見出せないのだ。しかし隣にいた経理部員の井田は「まだ大丈夫ですよ」と余裕の表情を見せる。こいつ、何か知っているようだ。これより久場による尋問が始まる。
記事 ペーパーレス化 運転免許超えのマイナンバーカードで大注目、本人確認をデジタル化する「eKYC」とは 2023/08/01 サービスの契約や商品の購入時などに顧客が本人であることを確認する「顧客確認」。多くの企業にとって重要かつ欠かせない業務だ。ただし、申請書や証明書が必要になったり、郵送による手間・コストがかかったりと、従来の方法には課題が多い。この上、政府が積極活用を推奨するマイナンバーへの対応も必須となる。そこで注目されているのが、顧客確認をオンラインで完結できるeKYCだ。ここでは、eKYCが注目される背景と、得られるメリットなどについて解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 35%が「オンプレ回帰」のワケ、重要システムのクラウド移行に“失敗”しないコツは? 2023/07/28 ITインフラにパブリッククラウドを選択する企業が増えている。ところがその一方で、いったんクラウドに移行したシステムを再びオンプレミスに戻す「オンプレ回帰」が起きているのも事実だ。なぜ、時間とコストをかけてクラウドに移行したシステムを再びオンプレミスに戻すのか。その背景を見ていくと、企業が本当に必要としている理想のITインフラの姿が見えてくる。
記事 IT投資・インフラ戦略 クラウド or オンプレミス? 結局、「機密情報の保管」「コスト」の点で最適解はどっち? 2023/07/28 新型コロナの感染拡大やロシアのウクライナ侵攻、米中対立の激化など、予測できない事態が立て続けに起きる時代で、意思決定のスピードは企業の成長を大きく左右するポイントになってきている。今こそ、データを基に意思決定を加速させるデータドリブン経営が求められているが、これを実現するには“柔軟”で“アジリティ(敏しょう性)”の高いITインフラが不可欠だ。とはいえ、ITインフラの整備に取り組む企業を見ると、クラウド移行につまずく企業もあれば、結局オンプレミスに回帰したりと、揺れ動く企業は少なくない。最適解が見えない中で、企業は何をめざせば良いのだろうか。
動画 IT投資・インフラ戦略 DXの取組みと課題解決に向けたアプローチ 2023/07/27 企業が成功するために必要なことは,事業環境変化に適応することしかない.企業の持続的成長のために,「誰に,何を,どうするか」という問いに答えるべきである。本講演では,「誰に」について「DXの4本柱」,「何を」について「ビジネスモデルの導き方」,「どうするか」について「業務工程と組織再構築の方法」を説明する。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年6月2日「DXを支えるクラウドネイティブなアプリ・ソフトウェア開発基盤 2023 夏」より
記事 IT投資・インフラ戦略 『2025年の崖』提唱者が語る「なぜ日本のDXは進まない」? 成功する企業との8つの違い 2023/07/27 企業が持続的成長をするためには、変わりゆくビジネス環境の変化に柔軟に適応し、DX戦略を実現させることが必要不可欠である。しかし、未だ課題は多く、成果を出す企業は少ないのが現状だ。では、どうすればDXを成功に導くことができるのだろうか? 『2025年の崖』で話題をよんだ「DXレポート」の策定者でもある名古屋国際工科専門職大学の山本修一郎教授に話を聞いた。
記事 ペーパーレス化 インボイス開始に「ビビる」必要なし?制度対応とDXを同時に実現する「ある方法」 2023/07/25 2023年10月に開始が予定されているインボイス制度。制度開始により、経理処理などの負担が増えるように思われているが、実は請求業務のDXで業務効率化を実現することも可能だ。インボイス制度に適切に対応しつつ業務効率化を実現するにはどうすればよいのかをインボイス制度の概要とともに解説する。
記事 クラウド なぜデンソーはクラウド運用最適化がうまいのか、背景にある「3つ」のポイント 2023/07/21 企業におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みが本格化し、クラウド活用が加速している。その一方で、どのようなサービスを取り入れるべきか、どのように開発して運用すればよいかなどの悩みを抱える企業も多いだろう。クラウドサービス開発・運用で確固たる結果を残すデンソーの取り組みを解説する。
ホワイトペーパー 業務効率化 気付いたら期間終了で「税金増」とならないため、今すべきインボイス制度対応 2023/07/21 2023年10月1日よりインボイス制度が開始される。インボイス制度と聞いて、まず思い浮かべるのは、請求書を発行する側の対応ではないだろうか。しかし、実際には請求書を受け取る側の企業でも、インボイス制度に向けた対応が必要となる。受領した請求書が適格請求書(インボイス)の要件を満たしていない場合には、消費税の仕入税額控除の適用を受けられずに、税負担が増えてしまう可能性があるためである。本書は、インボイス制度について企業はどのような対応が必要か、また、発行側、受領側それぞれの立場における課題と解決方法について解説する。
動画 クラウド デンソーの強みを伸ばすクラウド活用 2023/07/20 多くの企業において自社サービスの開発にクラウドを活用する事例が増えています。その一方で新しいサービスを開発しようとするとその技術の習得はもちろん、どのようなサービスに取り入れるべきか、どのように開発を進めればよいかなど未だに多くの壁にぶつかります。私たちのチームではクラウドを用いることでデンソーが培ってきたモノづくりの価値をより一層高めることができるのではないかと考えてきました。その考えのもと私たちのチームが取り組んできたサービス開発を振り返りながら、クラウドの活用方法を探ります。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年6月6日「マルチクラウド時代のIT運用最適化 2023 夏」より
記事 バックアップ・レプリケーション ランサムウェア被害「データ復旧できた企業・できなかった企業」の差は? いま必要な復旧力 2023/07/14 近年、サイバー攻撃の高度化により、ランサムウェアの感染リスクはどの企業も非常に高まっている。さまざまな対策が講じられているが、これからはたとえ感染してしまったとしても、迅速に安全にデータを復旧できる準備が重要になる。現場でのランサムウェア感染の課題を整理し、企業の復旧力を高める方法を紹介する。
動画 クラウド マルチクラウド時代だから始める脆弱性管理の運用実践 2023/07/11 マルチクラウド環境下では、複雑なコンフィギュレーションや多様な仮想サーバー環境を抱え、多くのセキュリティ上の課題が発生しています。特に設定のミスや不適切な構成あるいは脆弱性の放置は、企業の存続を揺るがす脅威として、対策が必要です。当セッションでは、このような脅威への対策として、テナブルがどのようにお手伝いできるかを解説します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年6月6日「マルチクラウド時代のIT運用最適化 2023 夏」より
ホワイトペーパー 業務効率化 大手金融グループと日本郵船のDX推進リーダーが対談、「古い習慣をあえて残す必要はない」 2023/07/11 DX推進には地道な努力や決断力が必要だ。従業員数の多い大企業であれば、なおさらその努力は不可欠である。では、DXに成功した大手企業はどのような取り組みを行ったのか。本書は、大手金融グループ・グループ経理業務改革プロジェクトのシステム企画リーダーと、日本郵船で業務のDX推進するスマートワークチーム長より、それぞれの取り組みについて対談形式で語ってもらった。業務改革プロジェクトを牽引する両者の対談から、組織がDXを進めるヒントをお届けする。
記事 IT投資・インフラ戦略 【マンガ】新卒10人中7人も退職!? Z世代がイライラしている、福利ではない根本原因 2023/07/10 Z世代という新たな風を取り込もうと、3年前から新卒採用を始めた某企業。少しでも長く働いてもらうため、交流会やその他イベントの開催、教育制度や福利厚生の整備など、考え得ることは何でもやった。しかし、それでもZ世代は辞めていく。これまで10人採用して、そのうち7人が退職した。八方ふさがりの現状に社長は「何が問題なんだ」と頭を抱える。それを見る人事総務担当者が、社長に指摘した意外な「答え」とは?
記事 IT投資・インフラ戦略 日光ケミカルズが「クラウドネイティブ」を選んだ理由が深い、組織の何が変化したか? 2023/07/04 1946年創立の日光ケミカルズは、コロイド化学と皮膚科学をベースとしたスペシャルティケミカルの分野で高品質な界面活性剤を中心に各種化粧品、医薬品、化成品原料の販売に加え、幅広いネットワークと情報収集力を活かして、お客様の研究開発や海外市場開拓のサポートなども実施している。ニッコールグループとして国内外に複数の拠点を持ち、従業員を抱えているが、そうした中でも従業員が柔軟かつセキュアに働けるよう、あらゆる選択肢がある中でクラウドネイティブのネットワーク環境を構築している。なぜ、クラウドネイティブを選んだのだろうか。同社 管理本部 IT企画推進室 室長の東原雄一氏が、改革を成功に導く方法と、構築したネットワーク環境について解説する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 DXに欠かせないITツール活用、「再現性の高いマニュアルづくり」がカギとなるワケ 2023/07/03 デジタルトランスフォーメーション(DX)推進の一環としてITツールを導入するも、社内で十分に活用されず、むしろコストだけかかっているというケースが多々見受けられる。その原因として、ツールを使うことのメリットや、簡単に使えるという認識が浸透していないことがあげられるだろう。DXの推進には、ITツールを誰でも使える状態に整え、初めてでもストレスなく利用できる仕組みを作ることが重要となる。本書は、ITツールの社内浸透を進める方法や、そのカギとなる「直感的に理解ができるマニュアルづくり」について解説する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 逆に負担? 動画マニュアルにありがちな「落とし穴」を避けるには 2023/07/03 企業でのIT活用が進み、業務マニュアルも従来の紙のものだけでなく「動画マニュアル」を取り入れる動きが広まっている。そのメリットは、作業内容を動画で確認できることにあり、主に飲食業や製造業など、現場での動きが重要になる業界で活用されている。しかし、動画マニュアルは、ただ単に作業風景を撮影すると「長尺の動画から見たい部分だけを探すのに苦労する」「見ながらの作業が出来ない」といった事態も起こりかねない。使いづらい動画マニュアルを従業員に渡したことで、逆に動画を見ることが負担になるのだ。なぜそうなるのか、本書は、動画マニュアルのよくある失敗や、現場で使いやすくするための改善策を解説する。
記事 IoT・M2M “激ムズ”なIoT推進に効果バツグン、部署の垣根を越える「3つ」の取り組みとは 2023/06/08 “激ムズ”なIoT推進に効果バツグン、部署の垣根を越える「3つ」の取り組みとは DXやデジタル化の取り組みにより、企業がやり取りするデータが爆発的に増大している現在。中でもIoTデバイスの増加は、その大きな要因だ。そこで注目されているのが、データの発生場所でデータを処理するエッジコンピューティングである。IoT/エッジコンピューティングの最新動向と実現への課題、解決へのアプローチを解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 かんぽ生命保険がWebアプリ開発・実行環境構築を“劇的に短縮”できたワケ 2023/06/05 クラウドはDXを進める上で有効な手段だが、オンプレミスを前提とした体制や環境を脱却することは容易ではない。そうした中で、かんぽ生命保険(以下、かんぽ生命)は当初クラウドを活用したシステム構築の経験や知識が限定的だったにもかかわらず、セキュリティー要件を満たすWebアプリケーションの標準的な開発・実行環境をアマゾン ウェブ サービス (以下、AWS) クラウド上に短期間で構築できる仕組みを整備した。どうやって実現できたのか、同社の取り組みを紐解いていく。
動画 クラウド シュナイダーエレクトリックが考える次世代のDCIMの進化 2023/05/15 データセンターの運用管理に欠かせないDCIMツールは、その対象が規模や数の面で複雑多様化するのに伴い、昨今役割が変化してきました。また、レジリエンシーやセキュリティ、サステナビリティなど、意識すべき指標も多様化しています。本セッションでは、これからのデータセンターの運用管理に必要となるDCIMの在り方について、シュナイダーエレクトリックのソリューションを交えながらご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年3月7日「次世代データセンター運用管理 2023 」より
動画 クラウド ソフトウェア技術による IT インフラ構築と運用 2023/05/01 データセンターはより高集約化、高効率化を目指した進化を遂げています。従来はハードウェアの受け皿として存在していたデータセンターは、構築と管理の効率化を目指し、その構成定義のソフトウェア化が進行しています。これはいわばデータセンターの DX であり、従来のデータセンター構築とは異なった概念が生まれつつあります。本講演では、データセンターのソフトウェア化トレンドについて解説します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年3月7日「次世代データセンター運用管理 2023 」より
記事 IT投資・インフラ戦略 総務省に聞く「デジタル田園都市国家構想」の今、2030年Society5.0の具現化に向けて 2023/05/01 6月、岸田内閣は「新しい資本主義」「デジタル田園都市国家構想」に向けた経済財政運営と基本方針を閣議決定した。目指すのは、「誰1人取り残さない、地域の豊かさとともに都市の利便性を享受できる暮らしの実現」だ。では具体的にどのような取り組みが進行しているのだろうか。総務省 総合通信基盤局 電気通信事業部データ通信課長 西潟 暢央 氏が解説する。
記事 データベース 「ソフトウェア化」でDXとGX実現? 東大 関谷教授が教える「次世代」データセンター 2023/05/01 「ソフトウェア化」でDXとGX実現? 東大 関谷教授が教える「次世代」データセンター近年のクラウド需要の増加という状況を受けて、データセンターの新設の増加傾向が顕著になっている。このデータセンター、かつてはハードウェアの受け皿として存在していたが、ソフトウェア化が進行し、違う形態が求められるようになっていることをご存知だろうか。データセンターのソフトウェア化のトレンドと「次世代データセンター」の姿について、東京大学大学院教授の関谷勇司氏が解説する。