記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 なぜ“スマートな働き方”のカギを握るのが「データ共有」なのか? 2022/10/31 近年、テレワークやワーケーションなどが当たり前となり、職場以外でも働くケースが増えた。また同時に、さまざまなデバイスを使って、社内外とデータを共有する必要性も高まっている。そこで課題となるのがセキュリティや、デバイスによってはうまくデータが共有できないという問題だ。管理者も従業員もスマートに働くために、安心してデータを共有するにはどうすれば良いのか。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 今さら聞けない「VDI」の凄さ、セキュリティ強化×コスト削減という矛盾を実現? 2022/10/19 新型コロナウイルスでテレワークが普及する中で、安心・安全・快適なテレワーク環境の構築が求められている。特に留意すべき点がサイバーセキュリティ対策だろう。これらに対し特に有効な手段として注目されているのが、仮想デスクトップ(VDI)サービスだ。セキュリティの確保に加えて環境負荷低減や設備コスト低減などにも貢献できる。多岐にわたるメリットを有する一方で、導入していない企業は意外と多い。本稿ではデスクトップの仮想化で何を実現できるのかについて解説する。
記事 セキュリティ戦略 あおぞら銀行・北國銀行などの事例から探る、ハイブリッドワーク時代のセキュリティ 2022/10/13 コロナ禍によって働き方の多様化が進行し、ネットワークセキュリティの考え方も大きく変化してきた。「オンプレミスとクラウド」「社内と社外」「会社支給端末とBYOD」といった二者択一ではなく、どちらも柔軟に活用できるハイブリッドな環境がより必要になってきたからだ。セキュリティにおいても、ハイブリッドを前提とすることが重要になってきた。本記事では、ハイブリッドな環境でのゼロトラストの実現方法を、金融機関の事例も交えて解説する。
記事 電子帳票・帳票出力 【マンガ】AI活用の高すぎる「ハードル」をサクッと超える、高性能AIインフラ構築術 2022/10/07 あらゆる業界において、これからのビジネスで競争優位性を確保するためには「AI活用」が必須だと言われている。とはいえ、既存のインフラとうまく融合したAIインフラを構築するのはかなり難しい。コンテナや仮想化、ハードウェアやアプリケーションのことまで考えるとなると、「一体何から手を付けてよいのかわからない」と頭を抱える企業は非常に多い。高くなりすぎたAI活用のハードルを超えていくためのソリューションはあるのだろうか?
記事 電子帳票・帳票出力 【マンガ】電帳法対応「どう対応すれば……?」まず検討するべきは“ココ”な理由 2022/10/03 電子帳簿保存法が2022年1月に改正された。多くの企業で対応が間に合わないため、2年間の宥恕(ゆうじょ)期間が設けられたものの、限られたリソースでさまざまな要件に対応するためには、のんびりしている時間はない。しかし、一体何から検討すれば良いのだろうか?
記事 セキュリティ戦略 政府サイバーセキュリティ統一基準に「EDR」の理由 、なぜ“侵入後”が重要なのか 2022/09/30 近年のサイバー攻撃の特徴には、巧妙化・高度化が進んでいることと攻撃対象の領域が拡大していることの2つが挙げられるだろう。企業側が入念な対策を行ったとしても、サプライチェーンを狙った攻撃の完璧な防御は難しい。侵入されたのちにいかに検知し、対策していくか、つまりエンドポイントセキュリティに発想を切り替える必要があるのだ。今回は、政府機関のサイバーセキュリティ統一基準動向を紹介しつつ、サイバー攻撃の脅威を迅速に可視化する環境について解説する。
記事 データベース 約3割が完全クラウド移行済、今更聞けない「脱ファイルサーバ」すべきこれだけの理由 2022/09/26 コロナ禍によってリモートワークが進むなど働き方が大きく変化し、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)も加速しつつある。そのような変化に伴い、従来、多くの企業で情報共有に用いられてきたファイルサーバの課題が顕在化している。すでに約3割の企業がクラウドストレージへの移行を完了している現在、今更聞けない「脱ファイルサーバ」すべき理由を分かりやすく紹介する。
記事 電子帳票・帳票出力 弁護士と税理士が激論! 改正電帳法への対応で「本当に大切なもの」は何か? 2022/09/22 企業の経理部門に関わる法律や制度が大きく変わりつつある。2022年(令和4年)に施行された「改正電子帳簿保存法」を始めとした法制度の内容は、企業活動のデジタル化を促すものとなっている。こうした変化の中で、企業はどのように対応するべきか。これまで多くの企業のデジタル化対応を支援してきた牧野 二郎弁護士と袖山 喜久造税理士の対談を通じて、企業がとるべき方策を明らかにする。
記事 電子帳票・帳票出力 【マンガ】電帳法に悩んだら「導入ガイド」、要件の整理から規程作成のひな形まで 2022/09/22 電子帳簿保存法(電帳法)が改正され、その対応を迫られている企業は多い。しかし、複雑な要件をきちんと理解し、スムーズに対応を進めることは非常に難しい。そこで便利なのが「電帳法導入ガイド」である。これを読みながら電帳法対応を進めることで、どのようなメリットが得られるのだろうか?
記事 業務効率化 わずか3カ月で「残業41%減&有給取得32倍」を実現させた、経理効率化の“5ステップ” 2022/09/07 「経理業務のプロセスを改善したいが、どこから手をつけていいのかわからない…」。こんな悩みを抱える経理担当者や経営層が多いのではないだろうか。企業がDXを推進する上で、経理業務の効率化は避けて通れない課題である。しかし企業ごとに事情が異なるため、経理業務プロセスの改善手順をマニュアル化するのは簡単ではない。ここでは「業務改善プロジェクト」として経理業務の効率化を実現した成功事例を挙げながら、効率化のためのステップや方法について解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 テレワークの次は? JTB総研が解説「ワーケーション」が叶える新時代の働き方/休み方 2022/09/01 コロナ禍を機にテレワークが普及しつつある。各社が新しい働き方を模索する中で、働く場所と時間に縛られない新たなスタイルとして「ワーケーション」が注目されている。ワーケーション導入には、企業にとっても従業員にとってもさまざまなメリットがある。JTB総合研究所 交流戦略部長 主席研究員であり、内閣府 地域活性化伝道師としても活動をする山下真輝氏にワーケーション推進の背景や現状、実際の取り組みを語ってもらった。
記事 コンプライアンス 電帳法対応で危険すぎる「とりあえず電子化」、“後悔する”前にやるべきことは? 2022/09/01 電子帳簿保存法が改正されて、2022年1月から施行している。2年間の宥恕(ゆうじょ)期間が設けられたが、対応していない企業はいまだ多く、そろそろ動き出さなければならないタイミングだ。ただし、いきなりシステム選定から始めると、後悔することになるかもしれないだろう。着実かつ安全に対応するためには何をすべきなのかを整理した。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ VDIが注目されるワケ、新しい働き方「ハイブリッドワーク」に最適? 2022/08/04 時間や場所にとらわれない、働く場所と時間に制約を設けないワークスタイルが当たり前となりつつある。さらに近年では、テレワークとオフィスワークを折衷させた「ハイブリッドワーク」を取り入れる企業も増えている。だが、そこで新たに顕在化した課題が、「利便性とセキュリティの両立」である。こうした新しい働き方に対応できるIT基盤を構築するために、今注目されているのが「VDI」だ。
記事 セキュリティ総論 「マルチクラウド化」に潜むセキュリティリスク、システムを止めずに可視化するには 2022/08/03 企業のクラウド活用が拡大している。同時に進んでいるのが「マルチクラウド化」だ。複数のクラウドを適材適所で組み合わせて最適なシステムを構築する企業が増えているのだ。ただし、マルチクラウド化は新たな問題も引き起こす。それがセキュリティだ。問題解決を先送りしたら、いずれ大きな事件・事故につながるだろう。マルチクラウド化が抱えるセキュリティの課題と、安全に活用するために今できる対策を考える。
記事 セキュリティ総論 「半数が身代金を払う」サイバー攻撃、“100%”防ぐ対策とは何か? 2022/08/01 ランサムウェアの被害が拡大している。現実に、新しいウイルスの8~9割はランサムウェアだといわれる。こうした中、日本企業の61%がその被害を受け、そのうちの約半数が身代金を支払っているという襲撃的な調査結果も報告されている。こうした深刻な状況に対して、企業には何ができるのか。特にサプライチェーン攻撃の標的となりやすい中堅・中小企業がランサムウェアから身を守るには、どうすればよいのかを考えたい。
記事 調達コスト削減 「値段が高い」と諦めるのは早い! 社用スマホをおトクに調達する“意外な方法” 2022/07/22 リモートワークの浸透やデジタルトランスフォーメーション(DX)による業務効率化への取り組みが活発化し、ビジネス用のスマートフォンやタブレットのニーズが拡大している。しかし、半導体不足による供給不足や円安等による価格上昇もあり、「適切な調達が難しい」と感じる企業も多いようだ。企業のモバイルデバイスを低コストかつ手軽に導入する方法はあるのだろうか?
記事 開発総論 アジャイルは「先の見えないビジネス環境」への処方箋、自社に浸透させるには? 2022/07/19 IT業界、特にソフトウェア開発の世界でいまやメジャーな手法となった「アジャイル」。このコンセプトは、迅速かつ柔軟なプロジェクトの遂行と高いアウトプットを得る上で、ソフトウェア開発にとどまらず、多くの業務でメリットをもたらす。だがアジャイルに対する取り組みの度合いは企業によってさまざまであり、必ずしもプロジェクトが成功するとは限らない。企業がアジャイルに関する体系的な知識を獲得する方法はあるのだろうか。
記事 新規顧客開拓 “対応必須”の電帳法&インボイス制度 、「帳票の特性」「デジタル化」で解決する方法とは 2022/07/04 DXに取り組む企業の中から、営業やマーケティング、研究開発などで成果を出す部門・業務も出てきた。しかし、経理や法務など、事務作業中心のバックオフィス領域においては、デジタル活用が遅れているケースも見られる。テレワークが推進されていたとしても、取引先などの相手が存在するため、郵送やFAX・押印の要素をなかなか拭えないからだ。一方で、政府が電子化を進めている状況もあり、今こそ大きく変革しなければならない時期といえる。
記事 新規顧客開拓 経理業務の全体最適化で一石三鳥! 「改正電帳法」「インボイス制度」を生かすには 2022/06/28 2022年1月からスタートして2年間の宥恕(ゆうじょ)期間の設けられた改正電子帳簿保存法、2023年10月からスタートするインボイス制度と、企業にとっては経理業務に関わる環境変化への対応が求められている。特に電子帳簿保存法については、対応ソリューションも数多く登場し、その選定を行っている企業も少なくないだろう。しかし、「法対応すればそれで十分」と考えているなら、思わぬ落とし穴があるかもしれない。ここでは、その理由と、より広い視点での対応戦略を紹介したい。
記事 ダイバーシティ 神戸大教授が語るテレワーク「本当の価値」、日本型雇用“終焉”で検討すべきこと 2022/06/27 総務省の発表によると、2021年9月時点でテレワークを導入した企業は5割を超えた。新型コロナの感染防止策として導入を始めた企業が多いが、テレワークはDX(デジタルトランスフォーメーション)時代にフィットした働き方であり、今後は主流になるとも考えられている。しかし、新しい働き方のため、既存の法制度や人事制度と衝突する点もある。企業や政府は何を課題として捉え、検討していけばよいのか。神戸大学大学院法学研究科教授 大内 伸哉 氏に聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ルワンダ在住でも働ける? 急成長のニットに学ぶ「フルリモート経営」成功の大ヒント 2022/06/27 コロナ禍をきっかけにテレワークの導入が加速し、新しい働き方に挑戦している企業や組織も少なくないだろう。これらは従業員満足度の向上といった効果がある一方で、コミュニケーション不足や判断の難しい勤務評価など、改善すべき課題は山積みだ。ビジネスを成長させながら、ワークライフバランスの良い働き方を実現するにはどうすれば良いのか。今回は、フルリモートワークを採用しながら事業を拡大し続けている、オンラインアウトソーシングサービスを手掛けるニットの事例に実践のヒントを学ぶ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 環境構築から運用まで、リモートワークの面倒事を「クラウド完結」で解決する方法 2022/06/17 コロナ禍でリモートワークを導入したものの、一時しのぎの対応にとどまっているケースが散見される。一方で、新たな働き方に向けた環境構築をこれから着手しようとする企業は、乗り越えるべき壁の多さに困惑していることだろう。リモートワーク環境には、従業員の利便性確保はもちろん、サイバー攻撃が活発化する昨今、情報システム部門の負荷を削減しながらセキュリティの確保も欠かせない。企業はこの難題にどのように立ち向かえばよいのか。環境構築から運用まで、クラウドで完結できる方法を紹介しよう。
記事 情報共有 売上拡大の秘密、利益生むコールセンターに激変させた「バックオフィスDX」の実力とは 2022/06/08 Web通販を主軸に美容商品などを販売するアイムは、大きな成長を遂げている。これを支えているのがバックオフィスだ。自社で有するコールセンター業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めることで、コロナ禍によるリモート環境下でも情報共有を円滑にし、オペレーターの持つ情報の平準化や応対品質の向上などにつなげている。いまではコールセンターがさらなる売上を生み出すプロフィットセンターとしても機能しているという。ではどのようにしてDXを推進したのか、アイム躍進の秘密に迫る。
記事 情報共有 「問い合わせ率50%」から劇的改善、顧客の声をヒントにCX優良企業へ“逆転”できた理由 2022/06/08 さまざまな業界で顧客体験(CX)の最適化が経営課題の一つと認識されている。一方で、成長中のビジネスではリソース不足の問題もあり、事業拡大のペースに組織体制が追いつかず、なかなか改善が進まない課題もある。そこで、印刷プラットフォームとして知られるラクスル 執行役員 ラクスル事業本部COOの高城 雄大 氏と、AI、IoTなどの先端分野の研究、開発を行うPreferred Networksの島袋 孝一氏の対談を通じて、既存のカスタマーサポートプロセスの何に着目し、どんな指標や取り組みでCX改善に取り組んだかを明らかにする。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O “最強”の統計家 西内啓氏が明かす「データ活用がうまい国内企業」、ポイントは4つ 2022/06/02 ビジネスにおけるデータの重要性が注目されるとともに、「データドリブン経営」や「ビッグデータ」といった言葉を耳にする機会が増えた。今後はどれだけのデータを自社で保持しているか、蓄積しているデータをどのように分析・活用するかが、企業の生存競争に深く関わってくる。そこで本稿では、統計学を「最強の学問」と位置づけるデータビークル 取締役副社長 CPO 西内 啓氏にデータ分析・活用のポイントを聞いた。
記事 セキュリティ総論 IT部門すら半数以上がだまされた、調査で判明「メール詐欺」で最要注意の差出人とは 2022/05/25 巧妙な手口が増加しているサイバー攻撃。日々進化する手口により、被害に遭う企業や個人が増えている。リモートワークが増えた現在、不安を感じながらPCに向かっている従業員も多い。本稿では、企業の協力のもとに行った調査結果を紹介しながら、このような脅威から企業や従業員を守るための方法を探る。
記事 ID・アクセス・ログ管理 完全防御はもはや不可能…。ランサムウェア“感染前提”の対策が明暗を分ける 2022/05/13 ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃が、組織の事業継続にとって大きな脅威となっている。攻撃手法は巧妙化を続け、企業規模や業種に関係なく被害が拡大している。不正アクセスを完璧に防ぐことはもはや不可能といっても過言ではなく、インシデント発生を想定した備えまで整えておくことが重要だと言われている。特に感染後、いかに素早く的確に侵入の原因や攻撃による影響範囲をとらえ、利害関係者へ説明責任を果たせるかが、信頼回復という意味でも企業の明暗を分ける。今回は限られた予算と人員の中で、いかにしてサイバー攻撃から事業を守るかについて、ログの観点から解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 JALが見据えるアフターコロナの働き方、他社に先駆けた「ワーケーション」の効果は? 2022/05/12 コロナ禍を経て、働き方の多様化に対する企業の関心はさらに高まっている。その一環として、休暇の中に仕事を織り込む「ワーケーション」に対する認知が進んでいるが、実際に実施している会社はまだ少ないのが現状だ。そうした中、日本航空(JAL)はコロナ以前の2017年よりワーケーションを導入してきたという。同社の東原 祥匡氏が、これまでの取り組みで得られた知見や、コロナ前後で取り組みにどんな変化が生じたかを明かした。
記事 クラウド 実は「紙」と「Excel」頼りだったマネーフォワード、どうやってペーパーレス化した? 2022/04/28 緊急事態宣言下で「ハンコ出社」が話題になったように、紙とハンコに依存した業務の非効率性は、誰もが認める問題だ。ただし、分かってはいてもゼロにできないのも現実だ。特に多くの紙を扱う経理部門にとって、「ペーパーレス化」は実現できればメリットが大きい半面、「手を出すと大変」なのも事実だろう。ここでは、経理業務を紙とハンコ、Excelに依存していたマネーフォワード社の取り組みを通じて、ペーパーレス化を成功させるヒントを紹介したい。
記事 セキュリティ総論 大量の脅威アラートに忙殺されるシステム部門…重大インシデントだけを見極める方法 2022/04/26 システム部門はDX推進やコロナ対応に追われながら、日々のサイバー攻撃への対応もしなければならない。攻撃件数が増えれば、膨大な数の脅威アラートが届き、その中から重要な脅威を見極めるために情報を精査するだけでも相当な時間がかかるほか、脅威を見落としてしまうこともあるだろう。攻撃件数増加やリソース不足などの課題を抱えるシステム部門は、どのようにセキュリティを強化すれば良いのだろうか。