記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2019/02/18 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 業務効率化 ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” 2019/01/29 日本を代表する航空会社の全日本空輸(以下、ANA)は、業界でも非常に早い時期からITを業務に取り入れ、顧客に対して先進的なサービスを届けている「お客さまファースト」の企業だ。そんな同社は、まだ「働き方改革」というキーワードが登場する前の2012年から社内の業務改革に取り組んできた。2018年までの約6年間で、ANAはどのような課題を抱え、そして解決してきたのか。また、業務効率化を成し遂げた今、次に何を目指すのか。
記事 情報共有 働き方改革「第二章」どうなる?デンソー、リクルート、コニカミノルタジャパン、経産省が激論 2019/01/29 2019年4月、いよいよ「働き方改革関連法案」が施行される。自社での働き方改革実現に向けた取り組みは、期待通りの成果を上げているだろうか? 具体的な成果が見えないという声も聞かれる中、働き方改革を牽引する3社のリーダー──デンソー成迫 剛志氏、リクルート野口 孝広氏、コニカミノルタジャパン牧野 陽一氏、そして経産省でAI・IT政策を推進する伊藤 禎則氏によるディスカッションが、コミュニティ型ワークスペースを提供するWeWork東京スクエアガーデンで行われた。次のフェーズに突入した働き方改革を成功させる秘訣を探る。
記事 情報共有 ビジネスチャットを使いこなした企業だけが知っている「10のルール」 2018/12/25 ビジネスチャットが急速に普及しています。気軽に使えて便利なチャットですが、とりあえず導入しただけでは、情報共有やコミュニケーションの円滑化といった目的が果たせず、無駄な投資になりがちです。導入に成功するためには、明確なルールを定めておくことが必要なのです。本稿では、チャット導入前あるいは導入直後に定めておくべき10のルールを紹介します。
記事 情報共有 ビジネスチャット「導入したけど定着しない」問題、その真の原因は? 2018/11/26 企業のコミュニケーションツールとして長く用いられてきたメール。最近、ビジネスにスピードが求められ、また、社内のナレッジ共有を進め、さらなる業務の効率化や生産性向上を実現するために、「メール文化」を「チャット文化」に置き換える動きがある。一方で、ビジネスチャットは、導入したものの期待したほどの効果が得られていないという声も聞く。こうした課題を解決し、コミュニケーション、コラボレーション基盤を整備するためには何が必要か、ポイントを探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 白河桃子氏:社員に「見捨てられる」会社にならないためのコラボレーションの極意 2018/09/05 働き方改革関連法が成立し、時間外労働の罰則付き上限規制導入が決定した。管理監督者を含む従業員の実労働時間把握も企業に義務づけられ、実効的な「働き方改革」が求められている。相模女子大客員教授で少子化ジャーナリストであり、内閣官房「働き方改革実現会議」で有識者議員を務めた白河桃子氏は「この動きのベースにあるのは、社員の人権への配慮。働き方を軽視する会社は今後社員に捨てられるでしょう」と語る。改革を成功させ、捨てられない会社を作る方法を同氏に聞いた。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 中央大 教授/東大 名誉教授 佐藤博樹氏:残業禁止だけでは働き方改革が実現しない理由 2018/08/08 2018年7月に働き方改革関連法が国会で成立するなど、働き方改革の機運が高まっている。働き方改革は、長時間労働の解消だけが目的ではない。しかし、その本質を十分に理解して実践できている企業はどれくらいいるだろうか。人的資源管理を専門とする、中央大学大学院戦略経営研究科 教授、東京大学 名誉教授の佐藤博樹氏に企業が取り組むべき働き方改革の本質と成功のヒントを聞いた。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 古いファイル共有サービスではなぜ「コラボレーション」できないのか 2018/08/03 外部企業を含めた多くの関係者との連携、協業がビジネステーマとなって久しい。社内外に安全、かつ容易に情報やファイルをやり取りする手段に焦点が当てられ、クラウドストレージやファイル転送サービスなどが普及している。しかし、従来型のファイル共有ツールはあくまでも1対1でのやり取りが前提で、ファイルをただ送付すればよいというものだった。そのため、ファイルに対して赤字を入れたり、それを複数の人に配布する、あるいはそれを管理するといった「コラボレーション」ツールとしては不十分なケースも少なくなかった。しかし今、企業向けのファイル共有は新時代に突入している。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 ファイルサーバは「お払い箱」でよいのか? クラウドストレージ選定の課題と対策 2018/07/19 時間・場所に制限されることなくデータを共有する手段として、クラウドストレージの導入を検討する企業が増えている。中には、既存のファイルサーバからの移行を考えている企業もあるようだ。しかし、それは本当に正しい選択なのだろうか。企業におけるデータの保存・共有を支える重要なインフラだけに、サービスの選定・導入は十分かつ慎重に検討したい。ここでは、クラウドストレージ選定の課題と対策について整理した。
記事 その他ネットワーク 「Office 365」がネットワーク帯域75%を占有した仰天の理由 2018/04/04 Office 365導入の流れを事例を通して掘り下げる本連載。前回は導入にあたり、考慮しておくべきセキュリティ課題と対策を中心に紹介した。今回は、実際のOffice 365のトライアルで直面した想定外の問題と解決策について、前回に引き続き導入に携わったネットワンシステムズ 経営企画本部 情報システム部 インフラ基盤チーム エキスパートの木下智生氏と小野仁司氏に話を聞いた。Office 365の導入を検討中の企業には、きっと参考になるはずだ。
記事 クラウド Office 365活用の最終形態「BYOC」はこうして実現する 2018/04/04 働き方改革を進めるためにOffice 365を全社導入したネットワンシステムズ。同社は、セキュリティや利便性の課題を想定し、さまざまな対策を練りながらクラウド導入の準備を進めたが、トライアルで想定外の課題が発見され、それを解決してから全社導入にこぎ着けることになった。連載第4回の今回は、Office 365全社導入で同社が問題を乗り越えた方法と、その後のモバイル活用促進のための周辺ソリューション戦略、さらに、今後の働き方を大きく変えるOffice 365活用の最終形態「BYOC」に向けた構想について話を聞いた。
記事 クラウド Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」 2018/03/27 最新のICT技術を常に取り入れてきたネットワンシステムズ。同社のOffice 365導入への取り組みを紹介する本連載において、前回はその働き方改革戦略の全体像と、クラウドサービスを導入する際のセキュリティ対策の方法を紹介した。今回は、同社担当者2名がOffice 365導入に至った経緯と、クラウドを導入する際に留意すべきセキュリティ、ネットワーク、運用のポイントを語る。
記事 レガシーマイグレーション ヤンマー矢島氏ら徹底討論:コミュニケーション基盤刷新は働き方改革に貢献できるか? 2018/03/23 生産性の向上や優秀な人材を獲得する目的で「働き方改革」に取り組む企業が増えている。しかし、いざ始めるとなると何から手を付けてよいのかわからないというケースも少なくない。大阪に拠点を置く重機メーカーのヤンマー 執行役員 ビジネスシステム部長 矢島 孝應氏は「働き方改革にはコミュニケーションやノウハウの共有化が不可欠」として、まず自社のコミュニケーション基盤の刷新から取り組んだ。なぜ働き方改革にコミュニケーション基盤の変更が効果的なのか? 矢島氏ら5人の有識者が話し合った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革に繰り返し挑戦してきた企業が、テレワークで表彰されるに至った方法 2018/03/20 ネットワンシステムズは、2017年に総務省の「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出された。これは、先進ICT技術を常に取り入れ、PoC(Proof of Concept)を行い、働き方改革をアグレッシブに進めてきた結果ともいえる。しかし、同社の働き方改革にはまだ先がある。成長戦略に沿った働き方、コラボレーションの加速、そして究極的には“BYOC”(Bring Your Own Cloud)だ。同社 経営企画本部 理事 兼 情報システム部長の比嘉偉明氏に、同社の情報システム部門がこれまでの改革で果たした役割と、これから果たしていく役割を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「隣部署の顔が見えない」を解決、たった1カ月でメールがチャットに置き換わった理由 2018/01/29 パーソルプロセス&テクノロジーの社内ベンチャー制度で2016年に設立されたワークスイッチコンサルティング。ビジネスプロセスマネジメントなどのコンサルティングを提供する同社は、企業や自治体の「働き方改革」を多数支援している。しかし、組織が成長する中で、「隣の部署で何をしているか見えない」という課題が顕在化した。コミュニケーションのロスをなくし、意思決定のスピードを高めるためには、コミュニケーション環境の整備が喫緊の課題であった。
記事 業務効率化 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 2018/01/10 日本企業にとって働き方改革は喫緊の課題だ。多くの企業は在宅勤務を「検討」したり、フレックスタイム制の「ルール策定」に乗り出している。しかし、グーグルでグローバルな人材教育戦略に取り組んだピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、「検討」や「ルール策定」の取り組みを「馬鹿げている」と一蹴する。真の働き方改革を実現するにために、企業は何をすべきなのか。日本の働き方改革の進め方から、ITツールの活用法、さらに大前提となる経営の根本改革まで話を聞いた。
記事 グループウェア なぜ「残業ゼロ」が企業の生き残りに不可欠なのか? 『ゼロ秒思考』赤羽雄二氏が解説 2017/12/18 働き方改革と社員の生産性向上は、いまやすべての企業にとって喫緊の課題となっている。その課題を解決する有効な手段が「モバイルワーク」だ。ただし、ただモバイルデバイスを導入しても、取り組みは成功しない。より重要なことは、「残業ゼロ」を実現するというトップの強い意志と具体的なステップ、そして社員の意識改革だ。ベストセラー『ゼロ秒思考』の著者である赤羽 雄二氏が、日本企業が抱える課題と残業ゼロを実現する具体的な方法を解説した。
記事 グループウェア 隠れ資産「Notes 業務アプリ」のフル活用でデジタル変革を実現する方法 2017/12/15 「デジタル変革」へ取り組みは企業の喫緊の課題だ。そのため、基幹システムやトランザクションデータから、ビッグデータ、AIを使って新たなビジネスのチャンスを掴む、といったことに注目が集まる。しかし、日本企業が数十年蓄積してきたノウハウやナレッジが、日々の業務フローと非定型情報の中に凝縮されていることを忘れている人は多い。特に、Notesに代表される業務アプリケーションはデータ分析が難しく、機能の追加やクラウドなどの新しいプラットフォームへの変更の費用対効果が見えにくく、デジタル変革の議論の対象から外れがちである。しかし、業務アプリにはトランザクションデータにはないナレッジと活用の価値がある。本稿では、特に Notes/Domino について、システムを刷新しながら、データやナレッジから新たな価値を生み出すための秘策を紹介する。
記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 グループウェア 「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」 2017/12/15 「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例:時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。
記事 ID・アクセス・ログ管理 働き方改革を「本気で」推進するなら、シャドーITを蹴散らすチャットツールが必要だ 2017/08/31 生産性向上による長時間労働の是正など、「いつでも」「どこでも」働ける環境を整備することで、さらなる付加価値をもたらそうという「働き方改革」に取り組む企業が増えている。働き方改革には、それまで当たり前とされてきた働き方を変える「文化のシフト」が必要だが、メール中心の企業文化を変える可能性を秘めているのが、チャットツールだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 手持ちのスマホで内線を! 今こそ「会社電話」の再構築を本気で考える 2017/08/21 今やワークスタイル変革に取り組む企業は珍しくないが、その「変革」はデータ通信系の環境整備ばかりに目が行ってないだろうか。実は、「電話」に潜むワークスタイルのムダは多く、それが会社の生産性の足を引っ張っていることもよくある。コミュケーションのロスや通話コストに対して、今真剣に向き合えばリターンは大きいはずだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東洋アルミニウムはなぜ「働き方改革」で若手発案のビジネスチャットを導入したのか 2017/08/02 アルミ箔・アルミペーストの世界的な企業として知られる東洋アルミニウム。食品や医薬品の包装材から、エレクトロニクス分野、アルミペースト、太陽電池用部材まで、社会や産業、暮らしに役立つさまざまな製品を開発する同社だが、「コミュニケーションのロスが多い」という課題を抱えていた。折しも時間外労働の削減も課題となっており、働き方改革は待ったなしの状況だった。
記事 タブレット・電子書籍端末 眠っているタブレットを使いこなして営業・研修・販促を効率化する方法 2017/07/28 2010年に初代iPadが発売され、多くの企業でタブレットの導入が進んだ。外出先でのメールやスケジュールのチェック、取引先でのプレゼンなど、一部の業務では利用されているが、「タブレットを100%使いこなしている」と断言できる企業は少ないのではないだろうか。そんな中、タブレットの良さを見直し、再活用する動きが注目されている。商品の受発注用タブレットに社員教育用コンテンツを配信したり、営業資料を配信・アップデートして急な法改正や施策変更に対応したり、VR技術や360度パノラマカメラを利用して、表現力豊かな販促コンテンツを作ったり。社内に眠っているタブレットを活用し、営業・研修・販促を効率化する具体例を紹介する。
記事 グループウェア 標準のOffice 365では「満足できない」 より使いこなすための3つのポイントとは 2017/07/25 企業ITシステムのクラウド化、特にコミュニケーションを司るグループウェアのクラウド化が進んでいる。グループウェアは働く場所と時間を選ばないクラウドと相性が良く、「働き方改革」を実現する手段の1つとしても注目が高い。中でも導入企業数で一歩先んじているのが、マイクロソフトの「Office 365」だ。標準機能だけでもほとんどのビジネス要件に対応することが可能だが、世界基準でより多くの企業をターゲットにしているため、細かな使い勝手やセキュリティには満たされない部分もある。そこで、Office 365を「より安全に」「より便利に」使うためのポイントについて探った。
記事 Office、文書管理・検索 シャドーITならぬ、「シャドーPDF」をなぜ管理しなければならないのか 2017/07/12 環境を選ばず、国際標準であり、さらに利用権限などにも配慮されているPDFは、ビジネスシーンで既にスタンダードのドキュメント形式になっている。しかし、管理が不十分だとセキュリティ上のトラブルにつながる怖れもある。たとえば、機密文書をPDFなどで保管している場合には、パスワードを知るもの以外には閲覧できないといった設定が必要だが、閲覧どころかコピーや印刷、編集までが可能になっていることがある。そこで本稿では、このような危険なPDFを「シャドーPDF」と名付け、いくつかに類型化したうえで、これを根絶する手段について述べる。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 働き方改革には、なぜ「ファイル共有だけ」のクラウドストレージではダメなのか 2017/07/05 いまや「働き方改革」や「オープンイノベーション」は、企業が取り組むべき重要なテーマとなった。いずれも、その実現には社内ネットワークを越えたファイル共有やコラボレーションが求められるのはいうまでもない。しかし、メールやファイルサーバといった既存のツールは、こうした変化に対応できているとはいいがたい。では、新しいコラボレーションの実現に求められるツールの条件とは何か。ヒントはファイルを中心としたクラウド上のコラボレーションにあった。
記事 グループウェア 事例:なぜグリーは、無償のツールから有償のビジネスチャットへ乗り換えたのか? 2017/06/30 ビジネスのスピードが早まり、効率的なコミュニケーションを行うIT基盤の整備が求められる。ビジネスチャットという言葉が注目される前から、インスタントメッセンジャーを積極的に業務活用してきた「先駆者」がグリーだ。同社 情報システム部の古屋 高宏氏は、2013年にビジネスチャットツールを移行した経験から、グリーがどのような視点でツールの選定、移行を行い、どのように業務活用しているかについて解説した。
記事 グループウェア メールはもはや「遅すぎる」 最適な企業向けチャットツールを探せ 2017/06/28 ビジネスにおいて「スピード」がますます求められる昨今では、少しのコミュニケーションロスが売上に大きな影響を及ぼしかねない。ネットワークやデバイスといったテクノロジーが進化する中で、メールという手段は果たして今でも最適なコミュニケーションツールだろうか? 企業はセキュリティを確保しつつ、今よりさらにビジネスを加速させるコミュニケーション環境について、さまざまな可能性を探っていくべきタイミングと言えるだろう。