記事 流通・小売業IT ユニチカが実現した「新常態の内部統制」、証跡取得と“働きやすさ”を両立するには 2021/05/11 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワークを初めとする新しい働き方が広がっている。同時に急増しているのがサイバー攻撃だ。特に「ウイルス感染・不正アクセス」は、コロナ以前より明らかに増えている。こうした状況に対し、経済産業省も企業経営者に対して注意喚起の文書を公開した。ここでは、その内容と対策について、今すぐできる対策と中長期の対策に分けて解説する。
記事 製造業IT Win 95が現役?製造業のセキュリティ対策が一筋縄ではいかないワケ 2021/04/29 一般的に「セキュリティ対策」と言うとサーバやネットワーク、PCなどのITシステムを思い浮かべるだろう。しかし、こと製造業においては、工場の製造機械や工程を監視・制御する「Operational Technology(OT)」のセキュリティ対策も忘れてはならない。特にIoTへの取り組みを強化している企業ならばなおさらだ。しかしOTセキュリティには、一筋縄ではいかないワナが存在している。
記事 製造業IT 横浜ゴムはなぜ「タイヤ開発」にAIを活用するのか? 研究室長が明かすAIとの関わり方 2021/04/23 あらゆる分野でAI(人工知能)が当たり前のように使われる時代になった。AIをいかにビジネスへ活用できるのか、これからは問われることになる。横浜ゴムでは2020年10月、「HAICoLab(ハイコラボ)」を発表した。横浜ゴムはAIをどのように利用・活用しているのか。人とAIとタイヤ開発が、どのように関わっているのか。横浜ゴム AI研究室 エグゼクティブフェロー・研究室長である小石 正隆氏に聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 縦割りの金融庁、いかに「RPA導入」「テレワーク環境整備」「人材確保」を実現した? 2021/04/16 縦割りの金融庁、いかに「RPA導入」「テレワーク環境整備」「人材確保」を実現した?現在、民間企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)が急速に進んでいる一方で、遅れをとる政府機関も変革を迫られている。国内の金融システムの安定を担う金融庁も例外ではなく、押し寄せる改革要求を受けながらDXを推進している過程にある。同庁の情報企画調整官を務める稲田拓司氏が、その取り組みの概要を語ってくれた。
記事 政府・官公庁・学校教育IT コロナ禍でも日経平均3万円突破、異常な株価上昇は「バブル」?銅・原油から読み解く 2021/04/16 コロナ禍でも日経平均3万円突破、異常な株価上昇は「バブル」?銅・原油から読み解く2021年2月15日、日経平均株価が30年ぶりに3万円台を回復した。しかし、我々生活者の肌感ではそれほど景気が良いという実感はない。1989年末、日経平均が4万円に迫って以降、わずか2年で株価が3分の1にまで下がった「バブル崩壊」を経験した世代の中では、今回も「バブルではないのか」という懸念が広がっている。足元の株高は、はたしてバブルなのか、それとも実体を伴うものなのか。第一生命経済研究所 主任エコノミストの藤代宏一氏に話を聞いた。
記事 流通・小売業IT アパレルなのにコロナ禍でも急成長、「FABRIC TOKYO」が明かすD2C戦略と小売DXの本質 2021/04/12 コロナ禍で飲食業、運送業、旅行業、小売業など多くの業界が業績不振にあえいでいる。しかし、小売業に関しては、業績が伸びている企業と下がっている企業に大きく二極分解しているのが実情だ。オーダースーツのD2CブランドであるFABRIC TOKYOは、業績を伸ばしている企業の1つだ。オーダースーツという、そもそも売りにくい商品で業容拡大を続けられる理由は何なのか。同社CCO兼CFOの三嶋 憲一郎氏に話を聞いた。
記事 製造業IT 東芝が提言、製造業のDX推進では何が重要か?変われない組織を改善する4つの処方箋 2021/03/31 他業界と同様、製造業においても多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいるが、成功している例はまだ少ないのが現状だ。そんな中、東芝のデジタルイノベーションテクノロジーセンター チーフエバンジェリストの福本 勲氏は「日本の製造業では、DXが既存の業務プロセスを効率化するものだと考えている人が多い」と問題意識を示す。『デジタル・プラットフォーム解体新書』『デジタルファースト・ソサエティ』の著者でもある同氏が、ニューノーマル時代の製造業に求められるDX推進の在り方を語った。
記事 運輸業・郵便業 【改善事例】荷主企業を悩ます「商品の出荷業務」、どうやって作業工数を半分にしたのか? 2021/02/19 「関連会社に部品を発送する」、「顧客に商品を送る」など、荷主企業の物流コストとして重くのしかかるのが商品の出荷業務だ。また、商品出荷の際、依頼する運送業者ごとに異なる送り状を使いわける必要があり、これが出荷業務を煩雑なものにしているのだ。このように、課題の多い出荷業務にメスを入れ、効率化に成功したのが屋根用建築金具メーカー、スワロー工業(新潟県・燕三条)だ。同社の商品出荷に伴う、「送り状発行業務の効率化」の取り組みを紹介する。
記事 政府・官公庁・学校教育IT “人の気持ちを動かす”AIチャットボット、移住希望者を大幅に増やした広島県の次なる施策とは 2021/02/17 少子高齢化で人口が減少する中、地方自治体にとって重要な取り組みとなっているのが「移住者」の獲得だ。各地域が移住への支援競争を繰り広げる中、認定NPO法人ふるさと回帰支援センターがまとめた移住希望地ランキングで2019年に2位に躍進したのが広島県である。手作りイベントやオウンドメディアによる情報発信など、独自の取り組みで成果を上げてきた同県が、新たな試みとして挑戦したのが、AIチャットボットの開発だった。なぜ、広島県はAIチャットボットを必要としたのか。開発に携わったキーパーソンに話を聞いた。
記事 製造業IT 【事例多数】製造業変革のカギ握る「データのプラットフォーム化」を成功させるには 2020/08/24 製造業を取り巻く状況は、かつてなく大きく変化している。新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックは言うまでもなく、米中貿易摩擦の激化に伴う地政学リスクの高まり、異常気象や自然災害など、不確実性は高まるばかりだ。そこで急務となっているのがデータを活用した製造業のデジタル変革だ。しかし、データを生かし切るにはいくつかの条件が必要であることを忘れてはならない。
記事 製造業IT 30年、トヨタの変革に挑み続けた男が語る 巨大組織ゆえの苦難と4つの教訓 2020/03/02 「自動車業界が100年に一度の大変革時代を迎えている」と語った豊田章男 取締役社長の指揮の元、現在トヨタ自動車は「モビリティカンパニー」への道を進んでいる。そんなトヨタにおいて、1991年の入社以来、業務変革を志し続けてきたのが同社 コネクティッドカンパニー e-TOYOTA部 担当部長 佐々木 英彦氏だ。2020年1月、「DXデジタル変革時代のデータ活用・分析セミナー2020」に登壇した佐々木氏はその苦難と、現在の取り組みを語った。
記事 スタートアップ・ベンチャー Pairs、ココナラ、ナナメウエが語る「新しい価値を生むサービス」の開発必勝法 2019/12/02 多くのスタートアップ企業は、それまでになかった新しい価値を社会に提示するサービスを生み出している。しかし、新しい価値観を提供するがゆえの葛藤もある。恋活・婚活マッチングアプリの「Pairs(ペアーズ)」を運営するエウレカ、テレビCMで話題になったスキルマーケットの「ココナラ」を運営するココナラ、学生専用SNS「ひま部」を運営するナナメウエの3社のキーパーソンが、サービスを開発・運営する上で直面した課題や解決策などについて率直に語り合った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ テニスもラグビーもサッカーも! デジタルとの融合で進化するスポーツテック事例8選 2019/11/25 日本チームが史上初のトップ8入りを果たし、大盛況に終わったラグビーワールドカップ。2020年には東京オリンピックも予定されており、スポーツへの関心が高まりを見せている。身体を使うスポーツはアナログなイメージが強いが、業界では今、デジタルテクノロジーの活用に積極的だ。テニス、ラグビー、サッカーにゴルフなど、デジタルトランスフォーメーション(DX)の先駆者がどのようにテクノロジーを活用しているのか、ビジネスのヒントに満ちた事例を8つ紹介しよう。
記事 金融業IT 金融DXの全体像を解明 2025年、銀行のサービスモデルはこう変わる 2019/11/20 経産省のDXレポートで提唱された「2025年の崖」が関心を集め、金融機関におけるデジタル変革(DX)の取り組みが本格化している。銀行をはじめとする金融機関は、顧客をはじめ外部環境の変化に対応し、ビジネス、ITの両面で変革を進めていく必要がある。こうした金融DXの先にあるものは何か。2025年において銀行のサービスモデルに求められる要素を、先進企業の最新事例から探る。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 【事例取材】仮想化の弊害をどう克服した?「自治体クラウド」リプレースの決め手 2019/11/11 仮想化基盤へのサーバ統合が進むに伴い、しばしば直面するのが、ストレージI/Oがボトルネックとなる“性能問題”だ。ある大規模自治体では、2013年度から運用を開始した仮想化基盤で性能低下への懸念が生じた。同自治体はその解決策を検討・実施し、結果としては既存の業務システムのチューニングを行うことなく、飛躍的な性能向上を実現したという。その経緯から効果まで、同自治体のシステムを支える(株)NTTデータ東海に聞いた。
記事 金融業IT 損保ジャパン日本興亜CIO「真のDXにはXX-Ready」浦川常務が明かす攻めと守りの二刀流戦略 2019/11/05 デジタル技術を活用した、デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みは、あらゆる業界に波及している。それは保険業界も同じだ。中でも、LINEと連携する「LINEほけん」の開発、DeNAと提携した個人間カーシェア会社の設立など、新たな事業分野でもDXに積極的に取り組んでいるのが損保ジャパン日本興亜だ。同社の取締役常務執行役員 浦川伸一氏に、現在推進しているDXとそれを支えるITの課題について、日本アイ・ビー・エム(IBM)の渡辺 公成氏とともに話を聞いた。
記事 中堅中小企業 課題の見つけ方がわからないなら、「働き方改革」で課題を発見すればいい 2019/10/30 デジタルテクノロジーの進化により、さまざまなITサービス・製品が登場している。こうした新しいITに関心を示し、導入に前向きな企業も多い。中堅・中小企業も例外ではない。しかし、自社にどんなITが必要なのか、どの課題を解決すればいいのか、そもそも課題が何なのかわからない企業も多い。長年、中堅・中小企業のIT動向を調査してきたノークリサーチのシニアアナリスト 岩上由高氏に、中堅・中小企業の最新の動向と「自社にとって最適なIT」を見つける方法を聞いた。
記事 医療IT 事例でわかる先端医療×AWS、名大医学部附属病院で生まれた3つのシナジー 2019/08/23 医療はクラウドやAIをはじめとする最新ITの活用が期待されている分野だ。それは臨床の現場にかぎらず、将来の医療を研究する先端・先進医療でも同様だ。「革新的医療技術創出拠点」「臨床研究中核病院」の2つの機能を併せ持つ名古屋大学医学部附属病院は、いかにして最新ITの活用に取り組んだのか。大規模システムのクラウド化から見えてきた、医療分野におけるクラウド活用の可能性に迫る。
記事 流通・小売業IT セレクトショップ SHIPS事例:監視カメラのクラウド化がもたらした“防犯以上”の効果 2019/08/14 1975年に設立し、「スタイリッシュスタンダード」のコンセプトのもと、セレクトショップ業態の先駆けとなったシップス(SHIPS)。同社は店舗の盗難対策に防犯タグとゲートを利用しているが、さらなるオペレーションの効率化とより強固な防犯体制を求め、先進的な技術を試行錯誤する。そこで同社がついにたどり着いた、従来のものとはまったく異なる「クラウド型の監視カメラ」とは?
記事 政府・官公庁・学校教育IT 埼玉県と浜松市はAWSで何を実現した? スマホアプリやAIスピーカーによる取り組み詳解 2019/08/12 2018年1月、自治体のクラウド活用を促す「デジタル・ガバメント実行計画」を日本政府が発表した。そのため現在、クラウドを提供するベンダーは、自治体向けのサービス拡充に注力している。では実際に、自治体はどのようにクラウドを活用しているのか。埼玉県と浜松市における、住民サービスの向上を目的としたクラウド活用の取り組みを伝える。
記事 政府・官公庁・学校教育IT CIO補佐官が今明かす、日本政府の「クラウド・バイ・デフォルト」の全貌と実践 2019/07/24 2018年6月にクラウドサービスの利用を第一とする「クラウド・バイ・デフォルト」方針が公表され、既存の行政システムを含めたシステム刷新が「クラウドを最優先の選択肢」として進められることになった。ただし、実質的にどのように作業が進められるかは現時点で不透明な部分も多い。経済産業省 CIO補佐官の満塩 尚史氏とアマゾン ウェブ サービス パブリックセクター営業本部長 大富部 貴彦氏の対談から、その具体的なロードマップを探る。日本政府の「クラウド・バイ・デフォルト」戦略とは?それはどのように実践されていくのか?
記事 医療IT もはや“クラウド前提”の医療業界、気鋭のヘルステック企業2社はなぜAWSを選んだのか 2019/07/23 医療・ヘルスケア領域では近年、クラウドへの期待が高まっている。このニーズに応えるため、クラウドサービスを提供するアマゾン ウェブ サービス(AWS)も、ヘルスケアに特化したサービスの開発に注力している。本稿では、ヘルスケア領域でのAWSの最新動向と、AWSを活用して日本の医療に変革を起こしているスタートアップ2社の取り組みを紹介する。
記事 政府・官公庁・学校教育IT Society 5.0で加速する「デジタルガバメント」、クラウドこそが成否の鍵だ 2019/07/12 IoTやAIなどの新たなデジタル技術の利活用は待ったなしの状況にある。そうした中、新たな社会の在り方として注目を集めるキーワードが「Society 5.0」だ。Society 5.0の到来により、社会はどう変わるのか。また、そのためにどのような変革が求められているのか。国内外の政府のデジタル化に深い知見を持つ、内閣官房の座間 敏如氏とアマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社 ワールドワイドパブリックセクター 執行役員 パブリックセクター統括本部長の宇佐見 潮氏の2名が、新しい未来と政府の今後の展望について語り合った。
記事 金融業IT 【事例】「お堅い」地銀のデジタル変革、FinTech(フィンテック)にどう対応する? 2019/06/21 ITの活用によってビジネスモデルを変革するデジタルトランスフォーメーションが、あらゆる業界で進行している。中でも、変化の洗礼を真っ先に浴びているのが銀行業界だ。業界やビジネスのデジタル化を象徴する「XXTech」は、金融とITの融合を指す“FinTech(フィンテック)”を始まりとする。メガバンクが効率化、合理化を目指して積極的にデジタル変革に取り組む中で、企業体力に劣る地方銀行(地銀)はどう対応していくのだろうか。地方銀行6行らで設立したT&Iイノベーションセンターの事例から紐解いていこう。
記事 金融業IT 【事例】「お堅い」地銀のデジタル変革、FinTech(フィンテック)にどう対応する? 2019/06/21 ITの活用によってビジネスモデルを変革するデジタルトランスフォーメーションが、あらゆる業界で進行している。中でも、変化の洗礼を真っ先に浴びているのが銀行業界だ。業界やビジネスのデジタル化を象徴する「XXTech」は、金融とITの融合を指す“FinTech(フィンテック)”を始まりとする。メガバンクが効率化、合理化を目指して積極的にデジタル変革に取り組む中で、企業体力に劣る地方銀行(地銀)はどう対応していくのだろうか。地方銀行6行らで設立したT&Iイノベーションセンターの事例から紐解いていこう。
記事 流通・小売業IT 西友CIO鼎談:DXはゴールにあらず!異業種「戦国時代」を生き残るためのDX再定義 2019/05/13 アマゾンを始めとするEコマース巨人たちの侵攻や異業種からの新規参入、少子高齢化による人手不足や人件費高騰など、小売・流通業界は厳しい環境にさらされている。デジタル技術を活用したビジネス革新、デジタル・トランスフォーメーション(DX)への取り組みは“待ったなし”だと、西友のIT戦略を牽引する白石 卓也氏は語る。日本アイ・ビー・エム(IBM)の渡辺 公成氏、住山 豊氏を交え、あらゆる業界の企業が取り組むべきテーマであるDXについて、これからどのように推進すべきかを徹底討論した。
記事 金融業IT みずほが挑むフィンテック、Blue LabのCTOが語る「技術的側面」からの最新動向 2019/04/15 金融が日々進化している。もともと金融業ではない企業が金融関連ビジネスに参入し、フィンテック企業が台頭している。金融業のライバルはもはや従来の競合だけでなく、あらゆる規模・分野の企業に及ぶ。そうした中、みずほフィナンシャルグループはどんな取り組みをしているのか。同社 デジタルイノベーション部シニアデジタルストラテジストでBlue Lab最高技術責任者(CTO)を務める大久保光伸氏が、激変する金融業界のビジネスと同グループのフィンテックへの取り組みとそれらを支える技術を語った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 清水エスパルスが“デジタル変革”でJリーグを制覇する日──左伴社長に聞く 2019/03/27 デジタルのパワーを当たり前のように浴びた消費者は、一方でリアルな「体験」により価値を見出し始めた。ライブやスポーツ観戦といった興行ビジネスは今、“リアル”と“デジタル”の融合を目指し大きな変革期を迎えている。こうした時代にサッカーJリーグが抱える課題とは? スポーツとデジタルの未来について、清水エスパルスの代表取締役社長を務める左伴 繁雄氏と、CIO役を担うIBM SPORTS事業担当 岡田 明氏に話を聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 GovTechで「役所」はどう変わる? 行政が取り組むデジタル変革の未来と現在 2019/02/08 テクノロジー活用によるイノベーションの創出は、あらゆる分野で進んでいる。行政(Government)とテクノロジー(Technology)の造語「GovTech(ガブテック)」もその一つだ。先日、東京都内で開催された経済産業省主催のイベント「Govtech Conference Japan 2019」では、GovTechをどのように推進していくかについて、有識者によるパネルディスカッションが行われた。なぜ経産省はデジタル変革に「本気」なのだろうか。
記事 医療IT MITメディアラボの石井副所長が絶賛!人類未踏の「脳」に挑戦するストレージ 2019/01/28 独創性にあふれた、世界最先端の研究を進めているMITメディアラボでは、「宇宙」「深海」と並び、科学の未踏領域としての「人間の脳」を研究している。この研究は、アルツハイマー病をはじめとするさまざまな病気の治療につながる、人類にとって非常に重要な研究だ。しかし、人間の脳解明の鍵となるニューロンの情報量は、3ゼタバイトともいわれ、高速なCPUやストレージなど、膨大な数の最先端コンピューティングリソースが必要とされる。そこで採用されたのが東芝メモリのSSDである。ストレージ技術がどのように人類の未来を支えるか紹介する。