動画 環境対応 我が国のGX(グリーントランスフォーメーション)実現に向けて 2024/03/19 世界的に脱炭素分野における大規模な投資競争が行われる中、日本も排出削減と経済成長をともに実現するGX(グリーントランスフォーメーション)に向けて、大胆な政策パッケージを構築・実行しています。そこで、我が国のGX実現に向けた政策動向についてご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2023年12月20日「GX Conference 2023」より
記事 環境対応 経産省語る「GX推進戦略」の今、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて 2024/03/19 気候変動問題に対処するため、世界各国でカーボンニュートラルが注目されている。カーボンニュートラルを達成するために必要なのが、GX(グリーントランスフォーメーション)だ。日本では現在GXを官民一体となって取り組んでおり、今後10年間で150兆円超の官民GX投資を実現する方針だ。その取り組みや展望について、経済産業省 産業技術環境局 GX投資促進室 総括係長の山田 亮太氏に聞いた。
記事 環境対応 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 2024/03/18 日本政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」に見る通り、脱炭素の取り組みは今後、企業にとって避けて通れない課題となるだろう。世界的に有名な自動車メーカー日産自動車は、この難題にどう取り組み、電気自動車(EV)の果たす役割をどう考えているのか。同社 日本事業広報渉外部 担当部長の高橋 雄一郎氏に、その戦略や日産の「本気度」を聞いた。
ホワイトペーパー 省エネ キユーピーや富士製作所など9社事例、太陽光発電でCO2排出量や電気料金はどのくらい下がる? 2023/08/24 工場や店舗、本社ビルなどの屋根に太陽光パネルを設置し、発電した電力を自社で使用する「自家消費型太陽光発電」を導入する企業が増えている。たとえば、マヨネーズやドレッシングで知られるキユーピーもその1社だ。同社はSDGsの取り組みの一環として、CO2の削減を目的に自家消費型太陽光発電を神戸工場に導入。さらに、蓄電池もあわせて導入することで、電気料金の削減、停電時のBCP対策も実現した。本資料では、その他にも富士製作所、上新電機、トッパン・フォームズ関西など9社の事例を紹介する。
ホワイトペーパー 省エネ 伊東電機、奈良学園事例:省エネと快適性を両立したAIによる空調制御の驚くべき効果 2023/08/24 オフィスや工場、店舗、学校などでは、空調は従業員や学生のパフォーマンスを左右する重要な要素だ。さらに、電気料金高騰への対策、温暖化対策としてのCO2削減も考慮する必要がある。本資料では、伊東電機と奈良学園の2つの企業・組織の取り組みを紹介する。搬送関連機器の開発・製造などを手掛ける伊東電機は、職場ごとに手動で空調を管理していたが、思うような成果は出ていなかった。奈良学園は、新型コロナの感染対策として校舎の窓や扉を解放したところ、空調が効かなくなって電気代が上昇していた。これら2つの事例は、いずれも、AIを活用した空調の自動制御がカギを握っている。省エネと快適性を両立させる空調制御の驚くべき効果を確認したい。
ホワイトペーパー 省エネ 初期費用無料で「電気料金」「CO2」を削減! 新しい太陽光発電の仕組み 2023/08/24 環境対策への取り組みが企業に求められる中、その効果的な施策の1つとして太陽光発電システムが注目されている。しかし、「太陽光パネルなどの初期費用がかかる」「運用・保守の負担が大きい」「発電量が安定しない」などの課題から、導入に踏み切れない企業は多いだろう。そこで本資料では、初期費用無料で運用・保守の負担が小さく、かつ発電量が落ちてもリスクがない電力会社が提供する新しい太陽光発電システムを紹介する。製造工場や食品工場、物販店舗ごとに、削減できる電気料金とCO2のシミュレーションも掲載されているので、自社に当てはめて検討することも可能だ。
ホワイトペーパー 省エネ 「AI空調管理」驚きの実力…電気料金を最大20%削減、手間をかけずに快適な空間を維持 2023/08/24 エネルギーコストの抑制や脱炭素への取り組みで、ぜひ注目したいのが「空調」だ。資源エネルギー庁の統計によると、電力使用量の48%は空調設備が占めている。つまり、空調を省エネすれば、大きな効果が期待できるのである。ただし、省エネを重視するあまりに室内の快適性が落ちて、従業員のパフォーマンスまで落ちてしまったら本末転倒だ。かといって、こまめに室温を調整するのは手間がかかる。そこで本資料は、AIに任せることで快適性を維持しながら、電気料金を最大20%も削減できるサービスを紹介する。手間もかからず電気料金も安くなる一石二鳥の省エネサービスの詳細をぜひチェックしたい。
記事 環境対応 投資家の評価もガラッと変わる?日本企業の企業価値を向上させる“ある方法”とは 2023/02/22 サステナビリティやESGへの取り組みは、すでに企業活動の根幹に関わる重要なテーマとなっている。世界的なESG投資の拡大もあり、取り組みに関わる情報を積極的に開示することも欠かせない。しかし、世界の先進企業と比べると、日本企業は情報開示に不十分な点があり、投資家から高い評価を得られているとは言いがたい。 これまでも日本企業は、自社のさまざまな取り組みにかかる情報(いわゆる非財務情報)の開示が足りていないという指摘はあったが、なぜ改善が見られないのだろうか。原因を探ると、日本企業が抱える“ある問題”が関係しているようだ。
記事 環境対応 知らなきゃヤバい「ライフサイクルアセスメント」、トヨタも全力コミットする環境標準 2023/02/03 ここ数年、世界全体が環境問題に真剣に取り組むようになってきた。こうした中、注目を集めているのが「ライフサイクルアセスメント(LCA)」と呼ばれる環境標準だ。LCAは商品流通のライフサイクルにおける環境負荷を定量的に算出・評価する手法で、企業の脱炭素を推し進める環境標準として期待されている。ただし、各国がこのLCAを適用しはじめれば、ほとんどの国内製造業企業は海外で製品を販売できなくなる可能性が出てくる。あのトヨタも全力でコミットしはじめたLCAとは何か。
記事 グリーンIT IT領域の「脱炭素」をどう実現? 3分野・15項目の“アクションガイド”でまるわかり 2023/01/19 過去3年間でデータセンターの電力容量が43%も増加するなど、ITの重要性が日に日に高まっている半面、電力消費を中心としたCO2の大量排出が問題となっている。全世界で脱炭素化が進められる中、企業はITについても環境問題を考慮しなければならない。そこで注目を集めているのが「グリーンIT」だ。本稿では、サステナビリティなITを実現するために理解しておくべき課題感やアクションガイドを解説する。
ホワイトペーパー 環境対応 ESGへの取り組みで73%が業績向上、さまざまな業種・業界でのESG戦略を解説 2022/11/14 ESG(環境、社会、ガバナンス)の機運が世界的に高まっている。1000名の経営幹部を対象に行った調査では、64%がESGは財務パフォーマンスの強化につながると答え、財務責任者の73%はESGへの注力が業績向上に貢献したと回答した。ESG戦略を正しく実行することで、さまざまなステークホルダーとの信頼を構築でき、長期的に発展することも可能とする。とはいえ、その戦略の構築は容易ではない。本書は、ESGへの取り組みによるメリットをすでに得ている企業はどのような戦略を実行しているのかを解説する。
記事 グリーンIT 慶応大・蟹江氏×アスエネ・西和田CEO、投資以上のメリットがある「ESG経営」を考える 2022/10/28 経営や投資においてSDGsやESG(環境・社会・ガバナンス)への注目度は衰えない。近年では、取引先との条件にESG経営が盛り込まれているケースがあるほか、融資などで金銭的メリットを享受できることもある。ここではSDGs研究の第一人者である慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科教授 蟹江 憲史氏と、CO2排出量の削減に向けたクラウドサービスを展開するアスエネ 代表 西和田 浩平氏に、これらの日本の取り組みと、最適な経営アプローチについて話を聞いた。
ホワイトペーパー 環境対応 事例:AIで「脱炭素」、サプライチェーンの「CO2 排出量の最小化」をどう実現したのか 2022/09/23 現在、エネルギー分野では「脱炭素」が大きなテーマになっている。AI による運用の最適化を支援する ALGO ARTIS もこのテーマに取り組んでおり、エネルギー分野をはじめ、製造業や化学業界などのサプライチェーンの運用計画業務の最適化を支援するとともに、この領域における CO2 排出量を最小化する計画も作成している。それを可能としているのが、独自のアルゴリズムを搭載した「高度最適化 AI ソリューション」だ。本書は、同社が構築した高度最適化 AI ソリューションの仕組みや、活用法などについて解説する。
ホワイトペーパー 環境対応 環境イニシアチブCDPとは?日本郵船や花王など国内4社の取り組みをなぜ評価? 2022/09/01 企業に対して環境の情報開示を求めるイギリスの国際イニシアチブ「CDP」が注目を集めている。全世界680以上の投資家と協力し、企業への質問書を通じて情報開示を働きかけることで環境問題に取り組み、CDPに署名した投資家には世界最大の環境開示情報や先端の知見などを提供している。本書は、CDPの質問書についての詳細や企業が回答すべき理由、日本郵船や花王などCDPより高評価を獲得した国内4社の環境問題への取り組み事例など解説する。
ホワイトペーパー 環境対応 金融機関に忍び寄る気候変動リスク、企業が開示すべき情報と実践すべきシナリオ分析 2022/09/01 近年、金融業界では気候変動リスクが金融システムの安定を損ない、金融機関の脅威になりうるとの見方が強まっている。そのため、金融安定理事会(FSB)は「TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)」を設立。企業などに対し、気候変動関連リスク、および機会に関する4つの項目について開示することを推奨している。本書は、気候変動リスクやTCFDが開示を求める4つの項目、企業が実践すべきシナリオ分析など、日本を含めた世界各国での取り組み状況や企業事例などとともに解説する。
ホワイトペーパー 環境対応 【徹底解説書】温室効果ガス「スコープ3」とは? 15のカテゴリと具体的な算出方法 2022/09/01 事業者のGHG(温室効果ガス)排出量算定、および報告についての世界標準化ガイドラインのことを「GHGプロトコル」という。GHGは3つに区分され、「スコープ3」はサプライチェーン全体で、スコープ1、2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)を指し、15のカテゴリに分類されている。カーボンニュートラルに向けた取り組みが世界的に拡がっていることもあり、企業にはスコープ3の算定や削減の取り組みが求められている状況だ。本資料は、スコープ3の定義や算定方法、15のカテゴリの詳細や算定のポイントなどについて解説する。
ホワイトペーパー 環境対応 東京都からの助成金は最大1億円? 「自家消費型太陽光発電設備」を徹底解説 2020/11/24 「地産地消型再エネ増強プロジェクト事業」は、東京都が実施している助成金事業だ。現在、CO2を排出しない「ゼロエミッション」東京の実現に向け、再生可能エネルギーの導入拡大が図られている。その促進として、再生可能エネルギー発電等設備や、再生可能エネルギー熱利用設備を設置した企業には、最大1億円の助成対象経費が支払われるという制度だ。本資料では、太陽光発電で助成金を申請した場合に焦点を当て、助成金の概要や金額などについて、詳細に説明する。
ホワイトペーパー 環境対応 事例集:電気代削減だけじゃない! 多くの企業が太陽光発電システムを導入するワケ 2020/11/24 自家消費型太陽光発電設備とは、太陽光発電システムで発電した電力を自社で使用する設置形態だ。自家発電/消費のため電気代の削減だけでなく、即時償却による節税効果もある。さらに、条件によっては行政からの補助金などを受け取ることも可能だ。本資料では、365日電力を使用する製造業の施設での事例を中心に、自家消費型太陽光発電設備を導入したことで効果を得られた、さまざまな企業の事例を紹介する。あらゆる業種/業界で導入されていることに驚くはずだ。
ホワイトペーパー グリーンIT 【事例:ネットワンシステムズ】テクニカルセンター全体で消費電力量27%の節電に成功 2013/11/18 ネットワークインテグレータ(NIer)の老舗ネットワンシステムズでは、2009年10月、テクニカルセンターの新設に際して、300台以上ある19インチラックのPDU(電源タップ)に、ラリタンのインテリジェントPDU「Dominion PX」を採用し、PDU配下の機器の動的で柔軟な電力管理を実現した。2011年度夏の節電では、機器の電力管理の効率化に加え、空調設定や稼働台数のコントロールといったラボ全体の節電によって27%の節電を達成している。通常業務の効率を犠牲にすることなく、夏の電力供給危機への対応策を完成させた。
ホワイトペーパー 環境対応 Windows7の早期導入で実現する今夏の節電対策 2011/06/03 Windows 7導入を検討する企業が増えている。その理由は大きく4つ。1つめはメインサポートが終了するということ。2つめはセキュリティリスクの増大。古いOSを使い続けているということがリスクにつながっている。3つめが対応ソフトの販売終了。ソフトウェアパッケージベンダーも徐々にWindows 7へと主戦場を移しつつある。そして最後の4つめが電力消費コストと運用コストの問題だ。この夏、大規模な計画停電を避けるために、政府は契約電力が500kw以上の大口需要家に対して、最大使用電力を25%程度カットするよう要求し、各企業は早急な節電対策の実施を迫られている。本資料ではWindows 7への移行によってどのぐらい節電効果があるのか数字で示すとともにその導入事例を紹介する。