略歴：

名古屋工業大学 情報工学科卒業（1983年3月）
株式会社ジャパンエナジー（現：JXTGエネルギー）の情報システム部門において、長年、情報システムの企画、開発、運用までの幅広い業務に携わり、ITによる業務改革、収益向上を支援してきた。
2000年7月アイ・ティ・イノベーションに入社。
現在はITベンダー、ユーザー企業の情報システム部門へのプロジェクト管理標準導入、PMO（Project Management Office）の運営、ITプロジェクトにおけるプロジェクト管理支援コンサルティングなどに加え、IT構想・企画などの超上流工程支援、IT戦略・ビジョン策定なども幅広く手がける。
常に顧客と共に考え、行動し、成果を上げることをモットーとしている。大規模で、複雑なプロジェクト管理の専門家。
名古屋工業大学 情報工学科非常勤講師、プロジェクトマネジメント協会（PMI）会員、PMP

【著書】
「プロジェクト管理大全（共著）」（日経BP）
日経SYSTEMSにて「のとはら先生」シリーズを連載
「プロジェクトマネジメント現場マニュアル　改訂版」（日経BP）
「”勝てる”IT構想・企画（共著）」（日経BPコンサルティング）
「医療現場のプロジェクトマネジメント 」(ビジネス双書)

1982年より協和発酵工業（現、協和発酵キリン）情報システム部で30年間社内システムの構築に携わる。
メインフレーム～オープン～クラウドとプラットフォームが変遷する中、14の社内アプリ構築でDBモデラー兼PMを務める。
2005年～は部門長兼ITアーキテクトとして活動し、2010年にエンタープライズ・データHubを中核とする疎結合アーキテクチャの完成に至る。2013年1月よりアイ・ティ・イノベーションにてコンサルティング活動を開始し、同年7月よりビジネステクノロジー戦略部を立ち上げる。近年、スパゲッティ＆サイロ化した巨大システムを美しく整理されたデータ環境に徐々に移行してゆくモダナイゼーション手法を確立。既存システムの運用を妨げることなく緩やかに移行する様は現代の都市計画に酷似。仕事のモットーは”直観を大切にしたアーキテクトたれ”。これからもユーザ企業目線を大切にし、ベンダー中立にこだわり続ける。

講演内容：

あらゆるビジネス要請に基づき増改築を施してきた企業情報システムは、もはや密結合のモンスター化の様相を呈してきています。今後の多様なビジネスニーズに俊敏に答えて行く為には、従来のモノリシックなアーキテクチャから、疎結合で自律分散型のアーキテクチャに転換する時期に来ています。本講演では今後の企業システムのあるべき疎結合アーキテクチャについて、その要（かなめ）となるエンタープライズ・データHUBのしくみと共にご紹介します。また併せて、あるべきアーキテクチャに徐々に転換してゆく手順にも言及します。

1998年マイクロソフト株式会社に入社、コンサルティング本部に所属。同社プリンシパルコンサルタントとして、.NETの普及、アーキテクチャのコンサルティング業務に従事。2004年1月に有限会社アークウェイを設立し、代表取締役を務める。現在、ユーザー企業向けの開発プロセス、開発テンプレート作成、マイクロソフト関連技術の調査及びコンサルテーションを行っている。2008年に策定した「アーキテクチャ策定」方法論に基づいた各種コンサルティングサービスを提供。多くの企業のアーキテクチャ戦略策定の実績を持つ。

講演内容：

企業はIT企業への変革を迫られていますが、具体的にどのように推進すればよいのでしょうか。挑戦し続ける企業へと変革するために必要なこれからの組織の考え方とイノベーションの実現を可能とする「デジタル トランスフォーメーション プラットフォーム」をどのような体制で整備していくべきかについて解説します。

1998年 太陽システム株式会社へ入社製造業向けシステム開発を担当。2006年よりアークウェイにてコンサルティング業務に従事。アジャイル 開発のメンタリングを入社当初より手掛け、現在に至るまでユーザー企業向けに開発プロセスやアーキテクチャ導入の実績を多数持つ。じっくり受講者に向き合うトレーニングが人気の技術講師としても活躍。

講演内容：

イノベーションを支えるプラットフォームを検討するにあたり、クラウド化・コンテナ化は必須要件となります。自社の現状に応じて、目指す目標を達成するために具体的にどのようなステップで進めるべきかをレベルごとに解説いたします。また、新しいプラットフォームでどのようなことが実現可能となるか、本セッションではアトラシアン JIRA Software, Confluenceまた　Microsoft® Team Foundation Server を用いたデモンストレーションをまじえて解説いたします。このプラットフォームは従来のシステムの品質保証にも活用可能なしくみです。