コロナ・パンデミックの影響が長期化する中、企業は一過性の対策から、中長期的な経営戦略が求められています。多くの既存産業がIT技術の発展により、ビジネスのデジタルシフトを余儀なくされているなか、現在は、ビジネスプロセスの再検討や再デザインをしやすい絶好のタイミングととらえることもできます。当Webセミナーでは、withコロナ時代の中長期的なビジネスプロセス改革を支援する、様々な情報を紹介してまいります。

基調講演

日本航空株式会社

常務執行役員 デジタルイノベーション本部長

西畑 智博

1984年東京大学工学部卒業、日本航空入社。IT本部、商品開発部 eビジネス推進チーム・マネージャー、国内営業部長、Web販売部長等を経て、2014年より執行役員。JALの旅客基幹システムを50年ぶりに刷新するSAKURAプロジェクトを担当しサービスイン。2018年執行役員イノベーション推進本部長就任、2019年常務執行役員。イノベ ーションラボやイノベーションファンド等のJALイノベーションプラットフォームを構築し、イノベーションと新規事業創造を推進。2021年よりデジタル変革(DX)と次世代エアモビリティ等の新たな事業創造をミッションとするデジタルイノベーション本部へ拡大し、現職。SAKURAプロジェクト及びDXの取り組みは、2018年度IT Japan Award「グランプリ」受賞、2019年度IT協会「IT最優秀賞」受賞、2021年度経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄2021」選定。

プログラム

13:00 - 13:40

基調講演

今、そして未来へ JALのDXへの挑戦

~ 明けない夜はない! Every Night Comes to an End!~

講演内容:

1995年にjal.co.jpを立ち上げ、翌年には日本の航空会社で初めてインターネットによる航空券予約を開始、2017年には50年ぶりに旅客基幹システムをクラウドサービスへ刷新し、JALイノベーションラボを立ち上げるなど、常に航空業界のDXをリードし続けてきた西畑氏が『人財とテクノロジーの融合による地に足のついたイノベーションを!』を合言葉に全社で進めるDXのポイントについてお話しします。

日本航空株式会社

常務執行役員 デジタルイノベーション本部長

西畑 智博

13:40 - 14:10

タイトーが実践した業務プロセス変革、
カギは「デジタルの民主化」

講演内容:

ドリーム・アーツの提唱する「デジタルの民主化」は、業務に精通する現場部門自らが業務デジタル化に取り組むという考え方です。今回は「SmartDB」を活用した「デジタルの民主化」により業務プロセスに変革を起こしたタイトー様にも登壇いただき、事例をご紹介いたします

株式会社ドリーム・アーツ

協創パートナー推進本部 エンゲージメントリード

長濱 美優

株式会社タイトー

マーチャンダイジング事業本部 開発生産部 開発課

渡邊 朝哉

14:15 - 14:45

DX時代の業務プロセスデザイン手法

ープロセスマイニングの実践活用事例ー

講演内容:

DX達成の1つの要素として、業務プロセスデザインの良否がありますが、現状把握から改善、その先のデジタル活用まで中々うまくいかない企業様の声をよくお聞きします。
本講演では、新しい業務改革手法であるプロセスマイニング手法を活用したDX時代の業務プロセスデザイン手法について解説させていただきます。

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

サービススプリントチーム DXスプリント課 プロセスデザイナー

田中 貴康

14:50 - 15:20

現場主導の DX

~ “今日から”始めるローコード開発 ~

講演内容:

昨今ではテレワークや時差出勤など、さまざまな働き方に適した業務効率化が求められています。 そのためにも情報システムの変革が求められる中、プログラミングの経験がなくてもアプリ開発が可能なローコードが大きな注目を浴びています。そんなローコード開発が、なぜ現場主導でDXを叶えたいという組織の強力な味方となるのか詳しくご紹介します。ローコード開発でDXのはじめの一歩をまずは踏み出しましょう。

Claris International Inc.

セールスエンジニア

古谷 豪

  • ※講演内容・プログラムは都合により一部変更させていただくことがございます。予めご了承ください。

セミナー概要

名称

Webセミナー

DX時代の業務プロセス再設計 2021

日時

2021年9月9日(木) 13:00 - 15:20

会場

オンライン

受講料

無料(事前登録制)

主催

SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT) 

協賛

株式会社ドリーム・アーツ、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、
Claris International Inc. ほか

メディア協力