デジタルトランスフォーメーションを成し遂げるため、企業のITにはこれまで以上に柔軟性やスピード感が求められています。B2B、B2Cを問わず、ユーザーとの接点となるアプリケーションの重要性は増すばかりですが、急激な労働人口(エンジニア)の減少やレガシーの壁が障壁となり、これまでの開発体制やツールではそのニーズに対応しきれなくなりつつあります。当セミナーではDXを支えるアプリ開発ツールや開発基盤にフォーカスし、最新の情報を提供してまいります。

基調講演

全日本空輸株式会社

イノベーション推進部 部長

野村 泰一

インターネット予約やスキップサービスなどANAの予約搭乗モデルをデザイン。
日本初のLCCであるPeachの創設に携わった後、2017年4月より現職。顧客情報基盤のプロジェクトリーダーを兼務。
最近では、ロボット、IOT、AIなどのデジタルテクノロジーを活用しながらANAのイノベーションを推進する一方で、働き方改革、イノベーションを生む企業文化醸成などのテーマにも関わっている。

プログラム

13:00 - 13:40

基調講演

ANAが推進するDXとは

講演内容:

DXを推進していくためには、システム環境、人材、プロセスなど様々な変革が必要と言われています。
ANAにおいては文化を活かしたオリジナルな取り組みを行っており、事例を交えてご紹介を致します。

全日本空輸株式会社

イノベーション推進部 部長

野村 泰一

13:40 - 14:10

企業価値を2倍にするプロダクト開発

〜ノーコード・ローコード開発のその先に〜

講演内容:

コロナ禍でも伸びているDX実践企業やSaaS企業が採用する「PLG(Product-led Growth)」は、顧客向けのITサービスや社内の業務システムに適用できるアメリカ発のプロダクト開発手法です。
導入していない企業に比較して2倍以上の市場価値を企業にもたらすPLGの具体例を、実際の事例やデモを交えながら実践的にご紹介します。

Pendo.io Japan(ペンド・ジャパン)株式会社

営業部 部長

吉田 進之介

14:15 - 14:45

DXの本質から考える、ノーコード・ローコードとの
付き合い方

講演内容:

DXの流行によりデジタル化の機運が高まっています。
一方でデジタル化するための手法も多様化し、どれを選択すべきか悩まれている方も少なくありません。
本セッションでは、DX の本質に注目しながら、目的に対してどんなツールと手法が解決策になり得るかを紐解いてご説明いたします。

サイボウズ株式会社

営業本部 副本部長 エリア統括

玉田 一己

14:50 - 15:20

パワフルなテクノロジーをすべての人へ

~あらゆるニーズに応える Claris のローコードプラットフォーム~

講演内容:

多くの企業がローコード開発の可能性に注目する中、Claris FileMaker はその以前より「パワフルなテクノロジーをすべての人へ」というビジョンのもと進化を続けてきました。なぜ FileMaker が多くの企業で評価されているのか、その理由をご覧に入れます。

Claris International Inc.

法人営業本部 セールスエンジニアリングマネージャー

森本 和明

15:25 - 15:55

DX人材不足をスピーディーに解消、ノーコードツール活用の極意

講演内容:

DXを推進する上で、システムの整備やIT人材の確保、内製化へのシフトなど課題は山積みです。これらの課題を解決し、DX推進の肝となるアナログ業務のデジタル化からシームレスなシステム連携、データ活用までを実現する「Platio」「ASTERIA Warp」の事例を交えて、ノーコードツールの選択・活用のポイントをご紹介します。

アステリア株式会社

マーケティング本部・副本部長

東出 武也

16:00 - 16:30

セゾン情報システムで取り組んだDX 生の声をご紹介(仮)

講演内容:

セゾン情報システムで取り組んでいるDX事例をご紹介。なぜDXが必要なのか?DXの始めるにあたっての考え方やポイントなど自社で構築して学んだ生の声をお届けします。

株式会社セゾン情報システム

HULFTビジネスユニット エンジニアリングチーム

濱野 伊平次

  • ※講演内容・プログラムは都合により一部変更させていただくことがございます。予めご了承ください。

セミナー概要

名称

Webセミナー

DXを実現するノンコード/ローコード開発

日時

2021年10月14日(木) 13:00 - 16:30

会場

オンライン

受講料

無料(事前登録制)

主催

SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)

協賛

Pendo.io Japan株式会社、サイボウズ株式会社、Claris International Inc.、
アステリア株式会社、株式会社セゾン情報システムズ ほか

メディア協力