GRANDIT DAYS 2022

新型コロナウイルスの世界的蔓延により、日本経済は大打撃を受け、多くの業界がビジネスモデルの転換に直面しています。一方、社会全体のデジタル化が進み、デジタルと共存するビジネスを創造していく時代であるとも言えます。働き方、学び方のトランスフォーメーションが発生すれば、ビジネスモデルのトランスフォーメーションも発生していきます。総務省やデジタル庁のデジタル化施策のエバンジェリストである講師が、デジタル時代のトランスフォーメーションによるビジネスチャンスをわかりやすく解説します。

企業がSDGsに取り組むことで、どのような価値を得られるのか本質を理解しているビジネスパーソンはいまだ少ないです。SDGsはただの社会貢献ではなく、企業の持続性を高めるためのフレームワークであることをお伝えします。また、具体的にどのように取り組みを進めていくのか、SDGs推進の全体像についてもご紹介します。

２大テーマパークである東京ディズニーリゾート、ユニバーサルスタジオジャパンにて人財育成をしてきた日本で唯一の人財育成トレーナーが、リーダーとして成果結果を圧倒的に出す為のノウハウ、マネジメント力を解説。テーマパークの全盛期、V字回復期にて活躍してきた活きた学びをベースとしながら、人財開発コンサルタントとしてあらゆる業種業界にて好評を得て、磨いてきたリーダーシップ開発のノウハウをお伝えします。

GRANDITはユーザー視点のコンソーシアム方式で開発した国産ERP。そして、2021年10月に中小企業様向けに新たにクラウドでサービスを開始した「GRANDIT miraimil(グランディット　ミライミル)」にもそのDNAが受け継がれています。本講演では国内1,300社を超える成長企業への導入実績から見えた「企業が生産性を最大化するポイント」について具体的に解説。加えて、「GRANDIT」、「GRANDIT miraimil」の最新情報と今秋ローンチ予定の新サービスの全貌をご紹介します。

昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。
本オンラインセミナーでは統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を製造業、工事業など業種別にご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

在宅勤務やフレックス勤務など、働き方は多様化し、様々な働き方のできる環境づくりが求められております。その一方、働き方改革関連法の改正で、時間外労働の残業割増賃金率の上昇などがあり、厳格な就業管理が否が応でも求められています。
本セッションでは、多様化する働き方への対応を実現しつつ、就業管理を適切に行い働く皆様「wellbeing」を目指すための解決策をご紹介します。

昨今の商社様では、ERPをはじめとした社内外のデータ活用や RPAでの業務自働化のように、ビジネスの現場がITをどれだけ活用できるかが、 新たな企業価値の創造に繋がります。
その原資となるビジネス現場の人材育成へのニーズが高まっています。
本セッションでは、双日株式会社が実施しているデジタル人材育成プログラムの事例をもとに、これからの時代にビジネスの現場で必要となる人材育成の取り組みをご紹介します。

昨今、皆様の会社でもDX化をキーワードに様々なプロジェクトの取り組みをされていると思います。
DXの取り組みで発生したプロジェクトの原価を正確に把握できていますでしょうか。GRANDIT×個別原価ADMを使って、DXを導入する上で発生する原価管理の手法について事例を通してご紹介致します。

宥恕期間終了までに何をするべきか？法制度理解の後はどのように進めていけばよいのか？、等、迷ったり悩んだりされる方も多くいらっしゃるかと思います。
本セッションでは、電子取引文書の保管方法から、バックオフィス業務の効率化といった様々なお客様のニーズに対応する方法について、事例を交えながら分かりやすく解説します。

昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。
本オンラインセミナーでは統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を製造業、工事業など業種別にご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

南海トラフ、首都圏直下地震、新興感染症、豪雨、情報セキュリティ等、突然の災害への備えと事業継続力の向上が今、企業に求められています。事業継続では、まずヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源とインフラ・ライフライン等の被害状況を迅速に収集し、「現在地」を正しく把握することが求められます。
当セミナーでは事業継続の概要と企業の存続に向けた、基幹システムを活用した経営資源等を把握するための工夫と実例を分かりやすく解説致します。

多様な働き方の広まりや、コロナ渦の影響により、クラウドサービスの利用は急速に広まっています。どこでも、便利に、すぐに始められるクラウドサービスですが、クラウドシフトすればするほど、業務に合わせて組み合わせて活用することが求められます。
本セッションでは、そのようなサービス同士の連携を、低コストで、リソースを割かずに、スピーディーに実現する方法について、世界のSaaS動向や成功事例を交えながらお話しします。

電子帳簿保存法は令和3年度改正により大幅に規制が緩和され、税法で保存が義務付けされる帳簿書類のデータによる保存のハードルは大きく下がりました。
一方で電子取引データは出力書面による保存が廃止されデータで保存することが必須となっています。今後企業が行う業務はデジタルデータを活用するDX化をすることが喫緊の課題となります。2023年10月から開始される消費税インボイス制度の対応も含め、どのような電子化が必要か、法令要件と求められる電子化の将来像について解説します。