2024年に向けて、
サイバーセキュリティ最新情報や
多様化する脅威への対処法&防止策

プロフィール：

20年以上セキュリティ・ネットワーク業界で働き、2010年よりRSAセキュリティに入社、現在は、サイバーセキュリティ部門の日本カントリーマネージャーとして、ネットワークフォレンジクス、エンドポイント、ログ管理等の日本全体のビジネス拡大に従事。

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平成23年総務省入省。技術政策課、情報セキュリティ対策室、電気通信技術システム課、外務省出向、料金サービス課を経て、令和４年より現職。

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大手鉄鋼メーカのシステム部門のエンジニアとして、主に社外の金融系のネットワークやサーバの構築や運用に10年間従事した後、戦略コンサルティング会社にて、様々な業界のIT戦略やセキュリティコンサルティングを担当。2004年日本テレビ放送網にITの専門職として入社し、社内業務システム、内部統制を担当。2013年からサイバーセキュリティ推進事務局に所属し、社内、グループ各社のセキュリティを担当。緊急時のインシデント対応と共に、セキュリティコンサルティングや教育啓蒙活動も行う。

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経済産業省において、FinTech社会の実現に向けた政策ビジョンの策定や、プライバシー確保とデータ利活用の推進のための環境整備、オンラインモール・アプリストア等における巨大IT企業と出店者等との間の取引の透明性・公正性を確保するための規制の運用など、主としてデジタル領域の政策を担当。2022年7月より経済産業政策局調査課にて骨太の方針や経済対策の取りまとめ、国内外のマクロ経済情勢に係る調査・分析を担当した後、2023年6月より現職。

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NetWitness のセールスエンジニアディレクターとして EMEAおよびAPJの両地域でサイバーセキュリティの専門家とアドバイザーチームを統括。サイバーセキュリティおよびリスク管理業界で15年以上の経験を持ち、脅威検出、ネットワークフォレンジック、脆弱性管理により重点を置きながら、さまざまな分野でサイバーセキュリティの課題に取り組む組織を支援。

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ISOG-J「セキュリティ対応組織の教科書」やITU-T国際標準勧告「X.1060」を執筆。大手電気通信事業者でのSOC責任者を経て、GMOイエラエにてSOCイノベーション事業を立ち上げ。ISOG-Jの他、SOCYETI、IPA専門委員など幅広く活動。CISSP。

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2001年に関西電力入社、主に共通基盤システム構築などのITアーキテクト業務に従事。
2022年7月に電気事業連合会情報通信部副部長、兼電力ISAC事務局次長に就任し、サイバーセキュリティに係る業務を行っている。

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2004年筑波大学大学院博士課程システム情報工学研究科修了。同年セコム株式会社入社、筑波大学大学院システム情報工学研究科研究員、同助教を経て2013年より東邦大学理学部情報科学科講師、2023年より現職、セキュリティとプライバシーのユーザビリティ、暗号技術の応用に関する研究に従事。現在は多様なリアリティをつなぐトラストな情報処理基盤の実現に興味。2014年情報処理学会山下記念研究賞受賞。

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サイバーセキュリティ、個人情報保護・プライバシー、IT・ICTを主たる取扱分野とする。元内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）上席サイバーセキュリティ分析官。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授。サイバーセキュリティ法制学会理事。総務省、警察庁、経済産業省などで有識者委員を歴任。近時の著書として、『情報刑法I サイバーセキュリティ関連犯罪」（弘文堂、2022年）、『60分でわかる！改正個人情報保護法超入門』（共著、技術評論社、2022年）ほか多数。

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2000年代前半よりセキュリティマネジメントやサイバー攻撃に関するコンサルタントに従事。現在は大手組織を中心にセキュリティ専門アドバイザーとして活動。

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20年以上セキュリティ・ネットワーク業界で働き、2010年よりRSAセキュリティに入社、現在は、サイバーセキュリティ部門の日本カントリーマネージャーとして、ネットワークフォレンジクス、エンドポイント、ログ管理等の日本全体のビジネス拡大に従事。