• 13:00 | 13:40

  基調講演

  デジタル×環境技術×レジリエンスで拓く、経営の持続可能な未来

  

  慶應義塾大学
  総合政策学部 教授

  白井 さゆり 氏

  基調講演

  13:00-13:40

  デジタル×環境技術×レジリエンスで拓く、経営の持続可能な未来

  講演内容

  講演では地政学学リスク・気候変動・AIの進展に直面する日本企業が、環境配慮とデジタル革新を活用し、レジリエンスを高めつつ持続可能な経営へ移行する重要性について考えていきたいと思います。世界の産業構造転換や新たな市場創出の視点も提示したいと思います。

  登壇者

  

  慶應義塾大学
  総合政策学部 教授

  白井 さゆり 氏

  Profile

  慶應義塾大学総合政策学部教授。専門はマクロ経済学、国際金融、サステナブルファイナンス。アジア開発銀行研究所（ADBI）にてサステナブル政策アドバイザーも務める。2023年11月には、「ADBI-ADBアジア気候ファイナンス・ダイアログ」を創設し、運営にあたっている。同プロジェクトは、アジア各国の金融監督当局や中央銀行間で、気候関連情報開示およびグリーンファイナンスに関する政策の理解促進と情報交換を目的として、非公式会合とトレーニングセミナーの実施、アンケート調査、政策リサーチなどを行う総合的な取り組みである。2024年にはアジア開発銀行（ADB）にて、Women’s Finance Exchangeに関する技術支援のシニアコンサルタントも兼任。2020年から2021年にかけては、ロンドンに拠点を置くFederated HermesのEOSにて上級アドバイザーを務め、日本の大手上場企業に対するESGスチュワードシップ活動を支援した。2011年から2016年までは、日本銀行政策委員会の審議委員として金融政策や中央銀行の運営の決定に関与。それ以前には、パリ政治学院（Sciences Po）での教職や、国際通貨基金（IMF）のエコノミストとしての勤務経験を有する。コロンビア大学より経済学博士号を取得。

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  今後ともビジネス＋ITセミナーをよろしくお願い申し上げます。

  13:40 | 14:10

  企業講演

  トランプ政権2.0・CSRD・SSBJなど最新GX政策・規制動向ー DX×AIで実現するサステナビリティ開示の高度化とケーススタディ

  

  アスエネ株式会社
  アスエネ事業部 営業本部・事業企画部
  マネージャー

  岩渕 圭佑 氏

  企業講演

  13:40-14:10

  トランプ政権2.0・CSRD・SSBJなど最新GX政策・規制動向ー DX×AIで実現するサステナビリティ開示の高度化とケーススタディ

  講演内容

  グローバルで進むCSRD・CBAM・ISSB/SSBJの整備にどう向き合うべきか？
  本セミナーでは、トランプ政権動向を含む最新の国際潮流を踏まえ、各制度の要点を簡潔に整理。
  さらに、脱炭素経営を推進している企業の事例に加え、AIを活用して脱炭素経営の工数を削減し、サプライチェーン全体の脱炭素化と情報開示の高度化を支援する「ASUENE」についてご紹介します。

  登壇者

  

  アスエネ株式会社
  アスエネ事業部 営業本部・事業企画部
  マネージャー

  岩渕 圭佑 氏

  Profile

  ・株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント 入社
  ・アスエネ株式会社 入社
  大手製造業、自動車、電気機器メーカーなど幅広い業種・企業に伴走しGHG算定システム・CFP算定システム導入の豊富な支援実績を有する

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  講演時間調整中

  事例講演

  街づくりを通じた「環境」との共生

  

  三井不動産株式会社
  サステナビリティ推進部企画グループ 統括

  竹澤 正浩 氏

  事例講演

  講演時間調整中

  街づくりを通じた「環境」との共生

  講演内容

  三井不動産はオフィスや住宅、商業施設、物流施設、ホテル、リゾートなどの開発・運営を行う不動産デベロッパーです。また東京ミッドタウンなどのミクストユースによる複合開発を手掛け、「経年優化」の街づくりに取り組んでいます。事業の中核である街づくりを通じて、豊かな環境を日本全国に広げ、次の世代につないでいく指針「街づくりにおける環境との共生宣言『＆ EARTH for Nature』」についてご説明させていただきます。

  登壇者

  

  三井不動産株式会社
  サステナビリティ推進部企画グループ 統括

  竹澤 正浩 氏

  Profile

  新卒で三井不動産入社。不動産証券化、物流施設開発、スタートアップ共創業務を経て、2022年から三井不動産グループのサステナビリティ情報開示業務を担当。三井不動産の創業の地・日本橋の街づくりや北海道に保有する5,000haの保有林等で生物調査を含め分析し2025年4月TNFDレポートを発行。

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※プログラム、タイトルは、予告なく変更される場合があります。