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  • 2019/09/06

スーパーのトライアルが挑むAIでの小売革命、「棚が分かるAI」と「人が分かるAI」活用

Webの世界では、アクセスログを解析して顧客の動きを把握し、マーケティングに役立てることが当たり前に行われている。一方で、同じことが実店舗でも可能になってきており、それを支えるのがカメラの高性能化と人工知能(AI)の進化だ。全国に大型スーパーマーケットを展開するトライアルホールディングスの取り組みはその最先端の事例と言える。同社でCTOを務め、同社が昨年11月に立ち上げたRetail AIの取締役でもある松下伸行氏が、独自開発したリテール専用のAIカメラとそれを活用した取り組みについて語った。

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トライアルホールディングス CTO / Retail AI 取締役 松下伸行氏

スーパーが小売り専用AIカメラを独自開発した理由

 トライアルホールディングスは、大型スーパーマーケット「TRIAL」を全国に214店舗(2018年3月現在)を展開するトライアルカンパニーを中心とした小売業に、ITや物流/商品開発・製造業を抱える持株会社だ。現在、同社が取り組んでいるのが、実店舗におけるデジタルマーケティングの実践である。Retail AI 取締役 松下伸行氏は5月20日に開催された「IBM POWER AI FORUM 2019」に登壇し、同社の取り組みを次のように説明する。

「現在、店舗に入っているカメラのほとんどは、従業員や警備員、営業担当などの人間が見ています。そこに機械の目を入れることによって、Eコマースでは当たり前に行われているモノと人とのマッチングを、実店舗にも拡大できると考えています」(松下氏)

 そこで重要な役割を果たすのが、店舗内で商品棚や人の動きを見るAIカメラだ。同社は、昨年11月にRetail AIという企業を設立し、中国の深センの工場と直接やりとりして、小売業専用のリテールAIカメラを独自開発した。

「現在、一般に販売されているAIカメラは、さまざまな目的で利用することを前提としているため、高機能・高コストです。そこで我々は、機能を制限し、小売業に特化することでコストを抑えました。コストを抑える理由は、使用する台数が多いからです。現在、弊社のフラッグシップ店舗であるメガセンタートライアル新宮店には、このリテールAIカメラが1,500台設置されています」(松下氏)

 カメラの解像度は1,300万画素で、オートフォーカス機能を備える。また、映像をAIで処理するAndroidベースのシステムを搭載し、Wi-Fi、Bluetooth、有線LANポート、USBポート、HDMIポートも備える。さらに、フリーズしたときに備えてリモートから再起動できる仕組みも持っている。デザインは白い直方体で、縦サイズは値札の高さと同じだ。これは、値札と並べても顧客が気にならないように、との配慮からだ。

この記事の続き >>
・多数の類似商品を正しく認識するための「棚が分かるAI」
・利用した教師データは何枚? 人の行動や属性を正しく認識するAI
・AI導入を低コストで実現するための方法

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