いまだ揺るがない「商品パンフレット」の地位
販促ツールとして長く使われている、商品のパンフレットやカタログなどの小冊子。各シーズンで定期的に新商品が出るPCや携帯電話などのパンフレットが、家電量販店の売り場にずらりと並んでいるのは見慣れた光景だ。
「この商品に興味・関心はあるけれど、まずはパンフレットで確認してから」と手に取る人も多く、顧客が商品の購入検討時に参考にする媒体として、パンフレットの地位はいまだに揺るがない。
最新情報をどう伝える？ パンフレット制作における悩み
ただ、「最新情報」を紙媒体で伝え続けることは非常に難しい。パンフレットを制作する側の悩みもある。富士通パーソナルズもそうした悩みを抱えていた1社だ。同社は、富士通グループの家電量販店におけるPC販売チャネルとして、家電量販店の販売スタッフを中心に業務用パンフレットを制作し、各店舗へ配送している。
新商品の発表ごとに制作される業務用パンフレット。同社は年3回あるPCの新商品の発表に合わせて、2カ月ほどかけてパンフレットを制作してきた。しかし、商品のスペックが発売直前で変わることも珍しくなく、その変更を反映させることに多くの手間やコストが取られてしまっていた。
そうした課題を解消するため、同社ではパンフレットのデジタル化を検討。同業他社も同様な取り組みをしているが、富士通パーソナルズでは“さらに進んだデジタル化”を図ることで、業務改善と年間約400万円のコスト削減に成功したという。同社の取り組みの詳細とは？