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  • 2020/04/08

【富士通グループ事例】メディア選びは侮れない、“年400万削減”できた裏側

テクノロジーの発展やスマートフォンの普及などにより、情報発信の手段が格段に増えた。この先、企業が賢く勝ち残っていくために必要なスキルとして、「最適なメディアを選ぶ力」が追加されたといっても良いだろう。本稿では、メディア選びに悩みを抱えていた企業が、課題を克服し、さらにはコストや業務の負荷を大幅に軽減することに成功した取り組みの詳細を紹介する。

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情報発信する際の重要な選択。デジタルで伝える? それとも紙?
(Photo/Getty Images)

その情報、そのメディアで伝えるのが本当に最適?

 テクノロジーの進展により、情報を伝える手段の選択肢は格段に増えた。電話、メール、書籍、webメディア、アプリ、動画、SNS……。これからのビジネスでは、伝えたい相手とその内容、目的によって「最適なメディアを選ぶ力」も重要となる。

 たとえば、「商品情報を伝える」といっても相手によって適したメディアが変わるだろう。顧客に商品情報を伝えるのであれば、ブランドイメージも伝わるように細部にまでこだわったパンフレット、または拡散を狙ってWebサイトのURLをSNSで発信するなどが良いかもしれない。一方、従業員に伝えたい場合は、誰もが最新の情報にアクセスできるようなデジタルデータが良いかもしれない。

 富士通パーソナルズも“メディア選び”に悩みを抱えていた1社だ。同社は、富士通グループの家電量販店におけるPC販売チャネルとして、家電量販店の販売スタッフを中心に業務用パンフレットを制作し、各店舗へ配送している。年3回あるPCの新商品の発表に合わせて、2カ月ほどかけてパンフレットを制作してきた。しかし、商品のスペックが発売直前で変わることも珍しくなく、その変更を反映させることに多くの手間やコストが取られてしまっていた。

 最新情報を紙媒体で伝え続けることの限界を感じ、同社ではパンフレットのデジタル化を検討。同業他社も同様な取り組みをしているが、富士通パーソナルズでは“さらに進んだデジタル化”を図ることで、業務改善と年間約400万円のコスト削減に成功したという。以下で同社の取り組みを詳解する。

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