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  • 2021/06/28

テレワークを阻む「セキュリティ」「勤怠管理」「生産性」、一発解消する特効薬とは

新型コロナウイルスの感染拡大を景気に、企業のテレワーク導入は加速した。しかし、いったん導入したものの、取りやめてしまう企業も多い。ニューノーマルの働き方を前提に変革を進めるのであれば、テレワークに合わせた新たなITインフラを整え、各種ITツールを使いこなし、業務プロセスを改革していくことが理想だが、思うように進んでいないのが実情だ。企業のテレワーク移行を阻む要因はどこにあるのだろうか。

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テレワーク移行を阻む要因とは何か?それを解決する手段はあるのか…
(Photo/Getty Images)

「出社勤務に回帰」はやむを得ないのか

 2020年4月の第1回目の緊急事態宣言以降、テレワークを実施する企業が急増したが、同年7月に宣言が解除されると、多くの企業がオフィス出社に回帰していった。

 この理由はどこにあったのだろうか。総務省が2020年12月から2021年1月に実施した調査では、「セキュリティやネットワーク環境」、「労働時間管理」、「コンプライアンス」、「上司と部下のコミュニケーションに対する懸念」などが、テレワーク導入の課題にとなっていることが分かった。

 実際に、テレワークでは社外から社内ネットワークにアクセスする機会が増え、それに伴う端末の保護や外部トラフィック監査など、あらゆるセキュリティ対策を施す必要がある。また、テレワーク移行に合わせて、従業員の働き方の管理の在り方を見直す必要もある。たとえば、業務の開始や終了が自己申告となる場合が多く、社員の勤務の裏づけをする何らかの制度や仕組みも用意しなければならないほか、上司・部下が物理的に離れている環境では、業務の見える化や定期的な対話の機会が求められている。

 これらの諸課題の解決は一筋縄ではいかない。しかし、だからといってテレワークを取りやめるという判断は現実的ではないだろう。

 今回は、これらの課題をテレワークの当事者である社員の「エンドポイント端末」に注目して解消する方法を紹介したい。セキュリティ強化、PC利用実態の把握によるコンプライアンス遵守、コミュニケーション活性化の実現まで、具体的な方法を見ていこう。

この記事の続き >>
・テレワーク移行を阻む3大課題
・エンドポイントの監視から脆弱性対策をまるごと実践する方法
・「ちゃんと働いているか」「働きすぎではないか」を確認する手段とは
・操作ログは使い方次第で、社内コミュニケーションが活発化する?

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