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  • 2021/10/08

難易度高い「ITエンジニア採用」、頼みの綱の直接スカウトを成功させるには?

業種・業界を問わず、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいる。それと呼応するように深刻化しているのがITエンジニア不足だ。DXを推進したくても、それを担う人材が足りない、獲得できないという企業が増えているのである。その対策として、企業が欲しい人材に直接アプローチする「ダイレクトリクルーティング」の手法も普及しているが、実際に運用してみて初めて気づくワナも多い。ITエンジニア採用に効果的な処方せんはないのだろうか。

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優秀なITエンジニアをどのようにして自社に迎え入れるべきか
(Photo/Getty Images)

多くの企業がITエンジニア採用に苦戦している厳しい現実

 経済産業省が2019年に公表した「IT人材需給に関する調査」によると、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると報告されている。

 だがそもそも2021年後半の現時点で、すでにITエンジニア不足に苦戦している企業も多いのではないだろうか。特にDXに取り組む企業や自社サービスのWeb化を進める企業が増えた結果、ITエンジニアを求める声が一層高まっている。さらにデジタル化を推進できるリーダーやプロジェクトマネージャを求める企業が急増し、ITエンジニアの転職市場は売り手市場の様相を強めている。この傾向は今後もしばらく継続するだろう。

 このような状況下では、求人メディアに情報を載せてもまったく応募がなかったり、人材紹介会社からは必要な人数が担保されなかったりするケースもまれではない。そこで近年は、企業の側から求める人材に積極的にアプローチする「ダイレクトリクルーティング」が定着しつつある。

 ダイレクトリクルーティングでは、メディアを通じて登録された求職者データの中から企業が求める人材をピックアップし、スカウトメールを送ってアプローチを行う。求職者から反応があれば、そこから面談等を行い最終的に採用にいたるという流れだ。

 ただし、すでに取り組んでいる方は十分に理解していることだろうが、実際にはダイレクトリクルーティングで結果を出すのは決して簡単ではない。特に売り手市場であるITエンジニア採用ならなおさらだ。

 以下では、なぜダイレクトリクルーティングで結果を出すのが難しいのか、そしてその解決手段は何か、よくある失敗例とともに解説していく。

この記事の続き >>
・ダイレクトリクルーティングがなぜ失敗に終わってしまうのか
・メディア選定やスカウトメールの文面作成など、ワナも多数
・月に数名程度だった応募者が80名以上に。なぜか

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