• 2012/11/22 掲載

脳トレの川島隆太教授や電通ら、「スマート・エイジング・ラボ」を開設 共感を研究

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電通、「脳を鍛える大人のDSトレーニング(脳トレ)」で有名な川島 隆太教授がセンター長をつとめる東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センター、特定非営利活動法人エイジング社会研究センターは22日、産学連携組織「スマート・エイジング・ラボ」を設立すると発表した。人間の「共感」を実測し、認知神経科学から新産業の創生を目指す。これにより、商品やサービスの開発の段階から「複数の潜在ユーザー同士の相互作用」を考慮できるという。
 近年、認知神経科学の研究成果と産業界の活動の結合を目指す、いわゆるニューロ・マーケティング分野の活動が活発化しつつある。

 今回設立される「スマート・エイジング・ラボ」は、東北大学のスマート・エイジング国際共同研究センターが今まで培ってきた研究成果をベースに、エイジング社会研究センターの事業企画開発力・産学コーディネイト力、および電通の企業ネットワーク力・ブランド開発力を生かして新産業分野を創出し、新たな商品やサービスの開発までつなげる新しい産学連携の仕組みを構築するというもの。

 ラボの活動第1弾はテーマを「共感」と設定し、2013年に異業種で構成する産学連携型コンソーシアムを立ちあげる。

 スマート・エイジング国際共同研究センターでは、日常生活における人間の精神活動について脳の直接計測を行い、時間軸に沿った「ゆらぎ」として定量化する手法を世界で初めて開発した。

 その成果として、「共感」とは、「自己のゆらぎ」と「他者のゆらぎ」が共鳴(シンクロ)する現象である可能性を発見し、検討を続けている。

 この手法を用いることで、商品やサービスの開発の段階から「複数の潜在ユーザー同士の相互作用」を考慮することができ、現実の「共感度合」を反映した商品開発が可能になるという。

 具体的には、異業種企業の連携の下で実証実験を行い、最終的にはそのエビデンスを基に、たとえば「家族の心が通じ合う住宅」「発想が豊かになる会議室」など、従来には見られなかった新しいタイプの空間商品やサービス商品、ブランド開発が行えるようになる。

 また「スマート・エイジング・ラボ」はコンソーシアム参加企業との共同研究の成果を広く社会に浸透させることにより、豊かなスマート・エイジング社会の実現を目指すとしている。

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