IT専門調査会社 IDC Japanは、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、メディアタブレット市場を含む）の2012年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。

　これによると、2012年第1四半期の国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比68.2％増の655万台。この結果、国内スマートフォン市場は、2四半期連続で600万台超の出荷台数となった。この市場拡大の要因として、スマートフォン需要が先進ユーザーに限らず一般ユーザーへも広がりを見せたこと、また、大手通信事業者が販売奨励金を上積みする販売戦略を継続したことにより、出荷増につながったことが考えられるという。同四半期のスマートフォン比率は、携帯電話総出荷台数の64.5％と高い水準を維持している。またOS別では、アンドロイドOS搭載のスマートフォンがシェア65.6％を占める結果となっている。

　メディアタブレット市場もスマートフォン市場と同様、大幅なプラス成長を記録しており、前年同期比204.4％増の64万台まで拡大。同市場が急成長した要因としては、「実質ゼロ円」販売により需要が拡大したこと、さらに、LTE（4G方式）搭載のタブレット端末の登場により、先進ユーザー層から高い評価を得たことが挙げられるという。OS別では、iOS搭載が圧倒的過半数を占めている状況は変わらず、同四半期においても同OSシェアは69.4％と高い水準となっている。

　今後の見通しに関しては、短期的に見ると「スマートフォン需要は引き続き好調を維持する可能性が高い。ただし、半導体などの主要部品の供給不足からハイエンド端末の出荷が一時的に抑制される可能性がある。メディアタブレット市場においては、2012年後半に複数の低価格モデルが市場投入される可能性が高いため、市場拡大はさらに続く」、長期的な見通しとしては「スマートフォン市場は2016年に3,851万台にまで拡大する。メディアタブレット市場も同年には583万台に達すると予測している」とIDC Japan PC、携帯端末＆クライアントソリューション シニアアナリストの木村 融人は述べている。


　今回の発表はIDCが発行した「国内モバイルデバイス市場 2012年第1四半期の分析と2012年～2016年の予測」（J12191302）にその詳細が報告されている。