「ブラックサーズデー」再来？ 日韓台を襲った「AI・半導体株急落」の正体とは

再び急落、アジア株を覆った“不安の連鎖”

　2026年10月22日、木曜日。アジアの株式市場を、半導体・AI関連株を中心とした売りが襲った。日経平均株価は前日比1,713円40銭（2.65％）安の6万2,907円84銭、韓国KOSPIは3.52％安。香港ハンセン指数は3.03％安、台湾加権指数も1.81％下落した。中国の上海総合指数も1.48％安となった。

　連想されるのが、1929年10月24日の「ブラックサーズデー」である。米ニューヨーク株式市場で売りが殺到し、同月28日のブラックマンデー、29日のブラックチューズデーへと株価急落が連鎖した。24日の売買高は約1289万株と当時として記録的な水準に達したという。この暴落は、その後の世界恐慌を深める要因の1つとなった。

　しかも、今回の株安は突然始まったわけではない。1週間前の10月15日にも日経平均は3,318円34銭安と急落し、韓国KOSPIも7.57％下落していた。AI投資への懸念や米国の金融引き締め観測を背景に、株式市場の不安定な値動きが続いてきた。

　もっとも、今回は97年前と同じ危機とは限らない。日本・韓国・台湾では半導体関連株が下落を主導する一方、中国・香港には別の弱点がある。市場ごとの数字を比較すると、今回の株安を生んだ構造が見えてくる。 【次ページ】中国・香港はなぜ深刻？ 半導体以外にもある“下落要因”