イラン情勢悪化でもなぜ株価は反発？市場関係者が抱く楽観

　日本株は3月入り後、イラン情勢の悪化に伴う原油高を受け、一時急落したものの、4月中旬時点において、その下落の大部分を埋めた。株価急落の主因となった原油価格については、先行きも供給不安がくすぶると見られることから、2月までの水準に戻るとの見方は少ない。もっとも、イランと米国が停戦に向けて歩みだしているのは事実であり、原油を巡る不安は最悪期をすでに脱したとの見方は多い。

　その点で参考になるのは、QUICK月次調査＜債券＞（調査期間は2026年3月24日～3月26日、調査対象者は市場関係者）に含まれていた「イラン軍事衝突が事実上の終息となるのはいつ頃か」という設問である。回答の分布を見ると、4月が46％と最多で、次いで5～6月が29％、7～9月が18％、10～12月が0％、それ以降が5％であった。


　またWTI原油価格の先行きについても「2026年4～12月の最高値とその時期をどう予想しますか」という問いに対して、予想される最高値の平均値は112ドル、中央値は110ドルであり、現状対比で大幅な原油高は想定されていないことが分かった。その到達時期に関しては2026年4月が80票（全体の82％）と圧倒的であり、次いで5月の10票（同10％）、6月の2票（同2％）となっていた。

　一般的にリスクイベントが発生している最中においては、さまざまな理由から楽観論ははばかられる傾向にあるが、当該調査は匿名であることから本音を吐露しやすいのだろう。こうした「沈黙の楽観」が株式市場の反発の背景にあると考えられる。 【次ページ】AIバブル崩壊の懸念は？関連銘柄のデータが示す“現状”