このままだと競争力低下も? 製造業に足りない“未来予測”
それだけでなく、自身の生活習慣や健康状況などのデータを基に疾病リスクを予想し、適切な健康管理が行えるようになったり、収入や支出、貯金額などのデータから数年後の資金状況を予想してくれるサービスがあることで、計画的に資産管理ができるようになった。
このように、私たちは最適な行動を選択するために、テクノロジーによる“未来予測”を活用することが当たり前になっているのだ。ところが、ビジネスの世界の話になると、この未来予測は不十分のようだ。特に、製造業は遅れているという。FAプロダクツ 会長の天野眞也氏は次のように語る。
「製造業の多くは、未来予測を立てる上で必要になる『現状、どの製品が、どの工場で、どれだけの数、どれだけ工数をかけて生産されたか』といったデータを正確に収集・管理できていません。現状が正確に把握できないために計画(未来予測)も甘くなり、『製造した結果、赤字になった』というケースも少なくありません」(天野氏)
こうした状況のままでは、日本企業に“高い技術力”があったとしても、円安加速やエネルギー価格高騰など、激しい変化の中で利益を出せず競争力を落としてしまうかもしれない。なぜ、この問題は手つかずのままなのか。天野氏は「日本企業が現在の状況に陥っているのにはワケがある」と話す。
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・日本の製造業の大問題、手つかずのままのやむを得ない事情
・日本企業の弱みを強みに変える“ある方法”
・日本企業が目指せる、世界中から選ばれる“あるポジション”
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