担い手不足で大ピンチの農業を「スマートグラス」が救う、ある自治体の復活事例
農業支援の「切り札」となるスマートグラス
農林水産省の定義によれば、スマート農業とは、「ロボット技術や情報通信技術(ICT)を活用して、省力化・精密化や高品質生産を実現する等を推進している新たな農業」を指す。具体的には、センサーで取得した情報を分析し農作物の生育状況を把握したり、病害を予測したり、ロボットやドローンなどで農作業を自動化するといったもので、さまざまな先端技術が活用されている。
2019年には農林水産省が全国69カ所で「スマート農業実証プロジェクト」を開始するなど、日本でのDX拡大に向けた取り組みが行われており、日本の農業における課題の解決策として期待されている。
本記事で特に注目したいのは、ウェアラブルデバイスとして活用されている「スマートグラス」だ。
すでに産業、医療、教育、エンターテインメントといった分野で幅広く導入されているスマートグラスは、小型ディスプレイやマイク、GPS、カメラなどが搭載されており、メガネのように装着して使用する。スマートグラスを装着した作業者は、小型ディスプレイを通じて表示される情報を得ることができ、遠隔からの指示を的確に受けられるのが特徴だ。
では、同デバイスがなぜ農業支援の「切り札」となるのか。その活用方法を探ってみよう。
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・農業就業人口の70%が65歳以上…新規就農者数は年々減少
・「両手が自由」に使え、「目線からの映像」を通信・記録
・国内最大の「かすみ草農家」を救ったスマートグラスの活用事例
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