2021年の「米国株フィーバー」には要注意？

　まず、押さえておきたいのが、為替の環境だ。好調に推移する株式市場の影に隠れてあまり強調されてこなかったが、実は2021年は、米ドルが日本円に対して10％以上も上昇し、円安ドル高が進んだ（1ドル103円台→115円台）。

　円が各国通貨に対して下落する円安の進行は、外貨建て資産に投資する投資信託にはプラスに作用する。この結果、S&P500指数は現地通貨ベースでこそ約27％のプラスだったが、円換算でリターンが算出される同指数のインデックス連動型ファンドは、平均で約44％のプラスと、驚異的な数字をたたき出した。

　為替の変動率がそっくりそのまま投資信託の運用成績として反映されるわけではないが、昨年に関しては、このように、円安進行によってファンドの基準価額と運用成績が大きく押し上げられたことを忘れてはならない。

　言い換えれば、米国の投資家が現地通貨の米ドルで各指数に投資するよりも、日本の投資家の方が為替差益を得られた分、有利だったということだ。この事実を素通りして、「米国株ファンドはたった1年で44％も上昇するポテンシャルがある」と勘違いしてしまうのはあまりにも危険である。

2022年初に下落した…注意すべき銘柄とは

　ちなみに、この為替変動が投資信託の基準価額に与える影響は、インデックス型に限らず、アクティブ型でも同じように作用する。ただし、アクティブ型は、銘柄選定や投資配分の面で柔軟な対応が可能なため、インデックス型ほど直接的に為替変動の影響が表れないということを付け加えておきたい。

　年明け以降、コロナ禍のいわゆる「勝ち組銘柄」とされてきた米国のハイテク株は軒並み下落したが、それでもなお米国株式市場については強気の見通しが目立つ。たしかに、今後10～20年と長期でインデックスファンドを積み立てていく分には、足元の調整局面についてさほど気にする必要はない。

　しかし、昨年インデックスファンドと並んで人気を集めたいくつかの投資信託については、市場環境の変化に応じて対策を検討した方が良いだろう。いざ資金が必要になり、投資信託を解約しようと思ったときに、元本を大きく毀損していて身動きが取れない、という事態を避けるためだ。

　このまま保有し続けるにはすこし注意が必要な、見直すべき銘柄について解説していきたい。

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