「AI勝ち組」マイクロン、900％上昇でさすがに“売り時サイン”？ プロが警戒する理由(2/2)

今後どうなる？想定される「ピーク」と「下落シナリオ」

　米モーニングスターが算出する推定公正価値455ドルは、2026年度予想の調整後PERで7倍、企業価値売上高倍率で4倍に相当する。2026年度の売上高はAI需要を背景に前年比200％増加し、さらに2027年度も力強い成長が続くと私たちは予想している。その後は価格が正常化に向かい、成長率は鈍化しながら2028年にピークを迎えると想定している。

　一方、2029年には厳しい下降局面に入り、売上高は約50％減少すると予測している。中期的には、高水準の価格設定を背景に、売上総利益率が80％に達するとみている。長期的には、売上総利益率は40～50％の水準に落ち着くという予想だ。

　現在の上昇サイクルにおいては、Non-GAAPベース（会計基準によらない調整後指標）の営業利益率が80％台前半まで上昇すると予測している。サイクルの中間局面では、マイクロンはNon-GAAPベースで40％近い営業利益率を確保できると私たちは考えている。

見落としてはいけない、マイクロンの“致命的弱点”

　マイクロンにとって最大のリスクは、その高い景気循環性にある。メモリ半導体メーカーはコモディティ的な製品であるメモリチップの市場需給の変動を受けやすく、供給過剰局面では価格が大幅に下落する可能性がある。マイクロンは固定費負担が大きいため、価格下落は収益性に過度な悪影響を及ぼしかねない。

　また、同社は中国向け売上高が全体の約25％を占めており、中国事業への依存に伴うリスクも抱えている。さらに、NAND市場の合併・統合の流れから取り残された場合、競合他社との間で規模の格差が生じる可能性がある。マイクロンの売上高の約半分は10社の顧客に依存しているため、主要顧客のうち1社以上を失った場合、業績に悪影響が及ぶ可能性がある。

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