トイレより儲かる…絶好調TOTO「利益の半分超」を叩き出す“知られざる商品”とは？

国内は頭打ち、中国は赤字…祖業トイレの“ダブルパンチ”

　TOTOは1917年に創業し、戦前から戦後にかけて衛生陶器や水栓金具のメーカーとして成長し続けてきた。1980年代には温水洗浄便座（ウォシュレット）を開発し、1990年代からリフォーム需要を取り込む。

　TOTOの主力事業は国内外の住設事業だ。日本住設事業の内訳を見ていくと、商品別では衛生陶器と温水洗浄便座、浴室の売上がそれぞれ1,000億円を超える。チャネル別ではリモデル（リフォーム）向けが7割を占め、新築向けは少数派だ。

　日本の新設住宅着工件数は1970年代にピークを迎えたものの、TOTOは1993年に「リモデル宣言」をするなど工務店と連携しリフォーム向けに注力した。2000年以降は一時、リーマンショックの影響を受けたが、リフォーム需要の増加に伴い同社の国内事業も売上を伸ばした。


　だが成長続きの国内事業も表の通り2026年3月期は減収となった。LIXILなどの競合と比較すると、TOTOは高価格帯に強みを持つブランドであり、近年の段階的な値上げにより低価格帯商品において一部顧客の流出や競合へのシフトが見られる。直近では2025年10月受注分より、衛生陶器を平均5%、温水洗浄便座を3%値上げした。


　海外住設事業では米州とアジア・オセアニア向けが好調だ。米州事業では衛生陶器が売上の半数を占め、温水洗浄便座が39%を占める。しかし稼ぎ頭の中国事業が苦戦している。

　中国向けは2022年3月期まで増収増益が続いたが、ピークアウトし、直近の2年間は赤字に転落。2025年度には中国にある3工場のうち2カ所を閉鎖し、現地での生産能力が4割削減した。中国では不動産不況により高価格帯のTOTO製品から安い現地メーカー品へのシフトが進んだ。

　国内では成長が頭打ちとなり、かつての稼ぎ頭だった中国も赤字に沈む。祖業の住設事業が内も外も逆風にさらされる中、TOTOの利益を支えているのは意外な稼ぎ頭だった。 【次ページ】営業利益の“半分超”を稼ぐ「ある製品」の正体