金融機関のセキュリティは企業ごとに明暗

　本稿では、EYがアメリカ大陸、アジア太平洋、EMEIA（欧州、中東、インド、アフリカ）の25カ国に所在する大手企業（売上10億米ドル以上）の500名のサイバーセキュリティ責任者から、各組織におけるサイバーセキュリティ戦略や取り組みに関する見解を聞いた調査のうち、金融サービス企業に所属する81名（日本企業含む）の回答内容に焦点を当てて考察します（図表はすべて金融サービス企業だけの回答内容をもとに統計）。

　分析の結果、サイバーセキュリティに関する客観的な指標において、調査対象の組織を大きく2つに分けることができ、サイバーセキュリティにおいて高い成果を上げている組織を「セキュアクリエイター（セキュリティ先駆企業）」としました。

　「セキュリティ先駆企業」に分類される組織は、インシデントの発生件数が少なく、また検知や対応に要する時間も大幅に短縮されています（図1）。

　金融サービス企業だけの平均値と、それ以外の企業を含む全体の平均値との比較では、特に「将来のサイバー脅威に十分に備えている」の項目において9％の開き（全体平均は53％）があり、金融サービス企業がより積極的にサイバーセキュリティへ投資をし、リスク低減を図っていることが見て取れます。

　こうした成果を導くため、「セキュリティ先駆企業」に属する組織が実践するサイバーセキュリティ・アプローチには、いくつか共通する特徴があります。

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