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  • 2026/03/16 掲載

スゴイはずが…5社比較で見えた「人工ダイヤモンド」の惨状…逆転への「勝機2つ」とは

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日米関税合意に基づく米国への投資で第1弾に選ばれた人工ダイヤモンド。宝飾品向けの値下がりが続く一方、EVや半導体の熱設計を支える産業素材として存在感を増す。だが、イーディーピー、旭ダイヤモンド工業、住石ホールディングス、住友電工、中村超硬の関連5社の決算を並べてみると、産業用の需要も思うように伸びていないことが分かる。ただ、市場は3つの大きな転換点を迎えている。特に宝飾用のコモディティ化によって市場構造は大きく変わり、企業によっては期待との乖離も生まれている。それでも日本企業にもチャンスはまだある。そのカギを握るのが、2つの勝機だ。
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人工ダイヤモンド銘柄5社の決算を比較して人工ダイヤモンド事業の勝機を読み解く
後ほど詳しく解説します

宝石から産業用へ、評価高まる「人工ダイヤ」

 人工ダイヤモンドは、宝飾向けの「ラボグローンダイヤ(LGD)」と、工具・基板などの産業用途でまったく違う相場を持つ。

 宝飾は供給増と流通の価格競争が先行し、値ごろ感が広がるほど「価格が下がり続ける」商品だ。実際、デビアスのLGDブランド「Lightbox」は宝飾市場における人工ダイヤの大幅な値崩れを主な原因に2025年5月、撤退を発表している。

 一方、製造業の現場で使われる人工ダイヤは、硬さ・耐摩耗に加え、放熱や電気特性といった「機能」で評価されている。

 住友電工は世界で初めて、大型合成ダイヤモンド単結晶の工業化に成功。「スミクリスタル」と名付けられたこの人工ダイヤモンドは工業用素材として使われ、熱伝導率の高さや耐摩耗性などを強みとしている。

 自動車の電動化や半導体の高性能化が進むほど、熱を逃がす材料や高耐圧材料の選択肢は広がり、ここにダイヤが入り込む余地が生まれる。

 ただし「需要が伸びる=儲かる」ではない。宝飾の値下がりが産業用途の投資判断にも影を落とし、設備投資や在庫の波が企業業績を揺らすからだ。

 ここからは、人工ダイヤモンド関連企業より、旭ダイヤモンド工業、住石ホールディングス、住友電工、中村超硬の5社の決算情報を読み解きつつ、勝機をひも解いていく。

【5社比較】“明暗”分かれる決算結果…

 各社の2026年3月期第3四半期決算を見てみよう。

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