中国復帰は“主役”にあらず…エヌビディア、次年度売上高70％増の強気見通し

　中国の経済メディア財新は米エヌビディアのコレット・クレスCFOが決算説明会で、2027年1月期第2四半期に中国顧客へ出荷したH200の売上高はデータセンター事業全体の1％未満だったと明らかにしたと報じた。ここでいう「1％未満」は、中国向けH200の売上高がデータセンター売上高に占める割合である。

　エヌビディアの発表によると、第2四半期のデータセンター売上高は890億ドル（約14兆1,900億円）、全社売上高は962億2,100万ドル（約15兆3,400億円）。前年同期比ではそれぞれ117％増、106％増だった。1％を上限に単純計算すれば、中国向けH200の売上高は8億9,000万ドル（約1,419億円）未満となる。


　また、同社は第3四半期の売上高を1,080億ドル（約17兆2,200億円）、前後2％と予想する一方、中国向けデータセンター用GPUの売上高を業績見通しに織り込んでいない。中国向け販売が再開しても、現段階では将来業績を支える前提にはしていない格好だ。

　米証券取引委員会（SEC）に提出した2026年1月期の年次報告書では、米政府から特定の中国顧客向けに少量のH200を出荷するライセンスを得たものの、当時は売上を計上していないとしていた。今回の開示で、中国向けH200が実際の売上につながったことが確認された。

　それでも、エヌビディアが示した次年度の成長見通しは強気だ。クレスCFOは2028年1月期の売上高を前年比約70％増と予測している。しかも供給制約を前提とした数字で、供給能力をさらに確保できれば成長率が上振れする余地があるとの見方を示す。

　エヌビディアが今回示したのは、中国市場の回復を待つ成長シナリオではない。中国向けH200の寄与がなお小さい段階でも、世界のAIインフラ需要だけで次年度70％増を見込む。むしろ今回の決算で鮮明になったのは、中国復帰の成否以上に、供給が需要に追いつかないほどAI投資が膨張している現実だ。