Googleの半導体部門でTPU（Tensor Processing Unit）の開発を主導した元エンジニアのライナー・ポープ氏とマイク・ガンター氏が設立したAIチップ企業MatXは、シリーズBの資金調達ラウンドで5億ドル超を調達した。今回の調達は、計量投資会社のJane Streetと元OpenAI研究者が設立したSituational Awarenessが主導し、Spark Capital、Marvell Technology、Alchipに加え、Stripeの共同創業者らが参加している。この巨額の調達により、同社の企業価値は数十億ドル規模に達したとされる。
　
　同社が開発を進めるプロセッサ「MatX One」は、汎用性を意図的に排除し、大規模言語モデル（LLM）の推論および学習処理に極限まで特化している点が最大の特徴である。具体的には、演算器の近傍にSRAM（静的ランダムアクセスメモリ）を配置して遅延を最小化する設計と、膨大なデータを保持するためのHBM（高帯域幅メモリ）を統合するデュアルアプローチを採用している。また、巨大な行列演算に優れたシストリックアレイを動的に分割して利用可能にすることで、推論処理時の演算器の稼働率とエネルギー効率を高く維持するアーキテクチャを実現した。

　MatXの社内テストでは、MatX Oneが主要な効率指標である平方ミリメートルあたりの計算性能において、業界を牽引するNvidiaの次世代チップ「Rubin Ultra」を上回る可能性が示されている。さらに、特定のLLM処理においてはNvidia製品の10倍の性能を発揮すると主張しており、既存の汎用計算チップに対する圧倒的な優位性の確立を目指している。現在、同社には約100名の専門家が在籍し、ハードウェアとソフトウェアの協調設計を進めている。

　今回調達した資金は、チップ設計の最終段階を完了させるための開発費および、深刻な不足が続くメモリなどの重要部品の確保や製造ラインの確立に充てられる。実際のチップ製造は台湾のTSMCが担い、12ヶ月以内のテープアウトを経て、2027年には量産出荷を開始する計画である。MatXは、優れた性能とコスト効率を持つ特化型チップを市場に投入することで、Nvidiaが支配する現在のAIハードウェア市場の構造を打ち破り、小規模な組織でも高度なAIモデルを活用できる環境の提供を企図している。