トヨタで堅調な「あのジャンル」

　トヨタ自動車の2026年3月期第3四半期決算は、売上高が前年同期比6.8%増の38兆876億円で、営業利益は同13.1%マイナスの3兆1,967億円となった。売上高は過去最高を更新した2025年3月期を上回る見込みで、通期では50兆円を予想している。


　2025年通期のグローバル販売台数（ダイハツ、日野を除く）は前年比で約40万台増え、1054万台となった。牽引役となったのが売上の4割を占めるHEV（ハイブリッド車）だ。HEVの販売台数は前年の414万台から443万台に増えた。営業利益はトランプ関税の影響で1.2兆円分のマイナスとなったものの、得意のコストカットで約5,000億円の減少に留めた。


　日本国内の販売はピーク時を下回るものの、前年から6万台増えた。主力の米国市場では約20万台増え、252万台を記録した。米国ではEV（電気自動車）市場が下火になる一方で、HEVの需要が拡大しており、その波に乗った。25年の販売台数ランキングでは、米メーカーのピックアップトラックが1位と2位を占有しているが、トヨタはRAV4とカムリ、Tacomaでそれぞれ3位・8位・10位に位置する。

　中国市場では現地のEV車がシェアを拡大し、トヨタの年間販売台数は200万台から徐々に落とした。中国では新車販売の内、すでに半数以上をEVが占め、BYDなど現地メーカーが台頭している。ガソリン車より価格が低いことに加え、最新のEVは大型のタブレットや先進運転支援システムが搭載されており、その「かっこよさ」がEV人気の背景にある。ガソリン車を「古臭い」と認識する消費者もいるようだ。2025年におけるトヨタの中国販売は減少ペースが止まり、前年から2万台増えた。ほかの地域と同様にHEVが好調だったという。 【次ページ】ホンダは「四輪の赤字」をどう補填しているのか