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- 2026/03/24 掲載
アマゾン・グーグルらVSエヌビディア「攻防戦」の行く末予想、AI時代の「覇者」は誰?
慶應義塾大学 大学院管理工学にて修士課程を修了。
1985年東京エレクトロン入社。1996年から2004年までABNアムロ証券、リーマンブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野のアナリストを務めた後、富士通に転職、半導体部門の経営戦略に従事。2010年よりIHS Markitで、半導体をはじめとしたエレクトロニクス分野全般の調査・分析を担当。2017年9月に同社を退社し、同年10月からコンサルティング会社Grossberg合同会社に専任。
アマゾンやグーグルらのエヌビディアへの「向き合い方」とは
2026年2月、エヌビディアがメタとパートナーシップを締結したことを発表した。大手ITテック各社はいずれもエヌビディアとの関係は強化しているが、メタは最も深い関係を築こうとしている。
メタは2026年2月に複数年・複数世代の戦略的パートナーシップをエヌビディアと締結し、GPUだけでなくCPU・ネットワーク・セキュリティまで含む「フルスタック統合」。
マイクロソフトはAzureでエヌビディア製のGPUを大量採用し、OpenAI向けの巨大クラスタもエヌビディアベースで構築している。メタに次いでエヌビディアとの関係が深い。
アマゾンは自社AIプロセッサ(Trainium2)もあるがエヌビディア需要も大きい。さらに「クラウドとしてエヌビディアを売る立場」でもあり、エヌビディアにとって販売チャネルの1つ。
グーグルは「自社TPUとエヌビディア製GPUの併用」という2本立て構造で、エヌビディアとの関係は、この4社の中ではやや浅めだ。
大手テック各社「対エヌビディア戦略」で浮かび上がる“共通点”
こうしたエヌビディアとの関係性を見ていくと、AIインフラの中核にエヌビディアのGPUを採用している点が各社共通している。各社とも自社AIプロセッサ開発を行っているが、いずれも補完的な機能であり、AIに必要な「学習」機能はエヌビディアのGPUを活用している。「推論」機能については、エヌビディアのGPUと自社開発のAIプロセッサを併用するケースが多く、自社が目指すAI機能の付加価値向上を目指している。
昨今のAIブームは「第3次」と呼ばれている。過去に「第1次」「第2次」があったが、実用レベルには至らなかったため、ブームは長続きしなかった。「第3次」はエヌビディアのGPUが「学習」機能を実用レベルで実現できたことが大きく、大手ITベンダー各社がAI機能を実現するためにはエヌビディアのGPUがどうしても不可欠になる。 【次ページ】メタ・MS・アマゾン・グーグルで「AIのマネタイズ」成功者は?
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