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  • 2021/02/19

中国?インド?ブラジル?2028年に世界トップになる国は?いま仕込むべき5銘柄を紹介

2020年のマーケットの主役は兎にも角にも米国株式であった。2021年に入ってからも、米国株式市場は「なんだかんだ言って」堅調に推移しており、S&P500指数への連動を目指すインデックス型の投資信託も、つみたてNISAを中心に依然根強い人気を誇っている。だからと言って、「米国株式一択」という選択は正しいと言えるだろうか。今回は、米国株“一本足打法”とならないよう、新たな選択肢を提案したい。

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田 尚子

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田 尚子

慶應義塾大学卒。銀行にて個人向け資産運用相談業務、投信評価会社にて投資信託の評価・データ分析・市場調査等のアナリスト業務に従事したあと、現職。新聞やマネー誌等各種メディアで投資信託についての多くのコメントを手掛けるほか、投資教育にも積極的に取り組んでいる。

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米国株“一本足打法”から脱却する方法として、新興国株という選択肢を紹介する
(Photo/Getty Images)


新興国株に投資すべき2つの理由

 新興国株式は、ポートフォリオに必ず取り入れておきたい資産の1つである。理由は大きく2つある。

 1つは、米国とは構造が異なる、新興国の長期的な経済成長を享受するため。そしてもう1つは、リスク分散の観点からだ。

 一般的に新興国株式は、米国など先進国株式が好調なときには値動きが鈍くなる傾向にある。昨今のコロナ禍においても、中国やインドは感染拡大による経済回復の遅れが懸念され、米国と比べて株式市場の戻りが鈍かった。

 しかし、結果的に下落前の水準を回復するどころか、その後大きく上昇したことは周知の通りである。2020年春以降の米国株式の上昇は目を見張るものがあるが、「猫も杓子も米国株」といったような状態だったときに、コツコツと新興国株式の積立を続けていれば、株式市場の反発とともに今ごろ大きく花開いていたであろう。

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新興国株式に注目すべき2つの理由とは……
(Photo/Getty Images)

IMF・英シンクタンク予想、中国が凄い理由

 なお、IMF(国際通貨基金)は、2021年1月に公表した最新の世界経済見通しで、2021年の世界の成長率を前年比プラス5.5%と、2020年10月時点の予想から0.3%上方修正した。

 この世界全体の経済成長をけん引すると見られているのが、中国とインドである。新興国全体の成長率こそプラス6.3%だが、中国はプラス8.1%、インドにいたってはプラス11.5%と、高い伸びが期待されている。

 「新興国」の中には、かつて「BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)」として、中国・インドとともに存在感を高めたブラジルやロシアなども含まれるが、資源価格の低迷や政治的な課題などが重荷となり、中国・インドの両国に大きく差をつけられる形となってしまった。

 一口に「新興国」と言っても、今や主役級は中国とインドの2カ国で、新興国のそのほかの国々とも大きな差が開いているという点には留意する必要があるのだ。


 ちなみに中国については、当初より5年早い2028年にも米国を抜いて世界最大の経済大国になるとの予測もなされている(英シンクタンクCEBR)。このように、より長い目で世界全体を俯瞰的に見ると、新興国、とりわけ中国とインドは投資対象国として外せないということになる。

【次ページ】中国?ブラジル?インド?新興国投資の最適な国別比率とは

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