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  • 2021/03/22

つみたてNISA「商品選びの鉄則」、投資で大損しないための絶対条件

2021年2月26日、金融庁は毎月定額を投資するつみたてNISA(少額投資非課税制度)の口座数が2020年12月末時点で300万を突破し、過去1年間で1.6倍に増えたと発表した。米国でも、コロナ禍で投資アプリ「ロビンフッド」に熱狂する若者が急増したことが話題となったが、日本もいよいよ「貯蓄から投資へ」の流れが本格化するのだろうか。

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田 尚子

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト 篠田 尚子

慶應義塾大学卒。銀行にて個人向け資産運用相談業務、投信評価会社にて投資信託の評価・データ分析・市場調査等のアナリスト業務に従事したあと、現職。新聞やマネー誌等各種メディアで投資信託についての多くのコメントを手掛けるほか、投資教育にも積極的に取り組んでいる。

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足元で、若年層の投資家が増加傾向にあるが、このまま日本でも「投資」が定着するのか?
(Photo/Getty Images)

つみたてNISA口座開設数の急増、その理由とは?

 2月の金融庁公表の統計資料には、つみたてNISA口座が増加した背景について、具体的な言及はなされていなかった。しかし、少なくとも新型コロナウイルスの感染拡大が、若者を含む多くの人にとってマネープランについて本格的に考える1つのきっかけとなったことは確かなようだ。

 現に筆者が所属する楽天証券でも、足元1年の間につみたてNISAの口座開設数が急増し、2月末時点で前年同期比約2倍の109万口座に到達した。これは、在宅時間が増えたり、10万円の定額給付金を投資に回したりするケースも口座の積み上げに貢献したと見られる。

 特筆すべきは、顧客属性の内訳だ。足元で20代、30代の若年層の口座開設が増加した結果、楽天証券では、つみたてNISA口座の実に62%を30代以下が占めている。若年層によるつみたてNISA口座開設が増加していることについては、これまでも金融庁や証券業協会が調査結果を通じて公表しており、足元1年の間にその流れが加速した可能性が高い。



 つみたてNISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)など、個人の資産形成を後押しすることを目的とした公的な制度は、税金の優遇という投資家にとって非常に大きなメリットがあり、使わない手はない。いずれも毎月一定額の投資信託を買い付ける積立投資を前提としているため、こうした制度を活用すれば、積立投資で時間を味方につけられるだけでなく、自動的に節税メリットも享受できる。

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若年層のつみたてNISAの利用が増加する中、あらためてつみたてNISAを活用する際の心得を解説する
(Photo/Getty Images)

 とはいえ、若年層の投資家が急増する中、こうした制度の特徴を踏まえた投資をできている人はどれだけいるだろうか。ここからは、今一度確認しておきたい、資産形成で失敗しないためのつみたてNISAの心得を2つのポイントに絞って解説する。すでに投資をスタートしている人も、自身のつみたてNISAの活用方法が適切かどうか、チェックしてみてほしい。

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