ホンダが「研究開発機能」を統合するワケ

　ホンダが、2026年4月から組織運営体制を変更することを公表した。この変更は、四輪のクルマと、二輪のバイク、そして発電機など汎用機器のパワープロダクトという各分野それぞれに及ぶ。

　なぜ体制の変更をするのか。

　世界で急速に移行し始めた電動化などへの素早い適応力を発揮させるためだ。


　ホンダの発表によれば、四輪については2つの変更がなされる。1つは、四輪の研究開発機能を、子会社である本田技術研究所に統合する。2つ目は、四輪事業本部を再編する。

　今回は、この1つ目について、注目して見ていきたい。

かつての迎えた「ピンチ」とは

　ホンダは、本田宗一郎が設立し二輪から四輪へ手を広げたメーカーだが、そもそもは、本田技術研究所として創業している。

　本田宗一郎がエンジンを自転車に取り付けバイクをつくった話は有名だ。技術を開発して商品を生み出すのが、ホンダの源流である。「技術の日産」というような表現は使っていないが、ホンダの歴代社長が技術研究所の社長や役員を務めた後に就任している経緯からも、技術研究所が大きな柱となる企業であることが見えてくる。

　しかし、事業運営は必ずしも盤石ではなく、危機に瀕したことがあった。

　乗用車の主流が、かつての4ドアセダンやハッチバック、クーペといった伝統的車種から、多人数乗車を実現するミニバン（MPV：マルチ・パーパス・ヴィークルと名乗る場合もある）や、SUV（スポーツ多目的車）と呼ばれる四輪駆動車など、それまで限定的な利用であった車種が市場を埋め尽くす変化が起きたことがある。

　そのとき、ホンダはすぐにそうした新製品を打ち出せない時期があった。 【次ページ】試練を乗り越えた「秘策」