• 2026/06/17 掲載

ホンダ最大2.5兆損失からの大逆転?EV敗北論を覆す「最強アップデート策」の全貌とは

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米国でのEV開発中止に伴い、最大2.5兆円の損失を見込む本田技研工業(以下、ホンダ)。一見すると事業戦略の失敗に思える現状だが、今年5月に「2026ビジネスアップデート」として“逆転シナリオ”を発表した。不安定な海外市場のリスクや迫り来る中国メーカーの脅威をかわし、ホンダがいかに戦おうとしているのかを徹底解説する。
モータージャーナリスト 御堀 直嗣

モータージャーナリスト 御堀 直嗣

1955年(昭和30年)生まれ。玉川大学工学部機械工学科流体工学研究室卒業。1978~81年フォーミュラレースに参戦、81年にFJ1600で優勝。84年からフリーランスライター。著書29冊。一般社団法人日本EVクラブ理事。NPOトリウム熔融塩国際フォーラム会員。日本モータースポーツ記者会会員。公益社団法人自動車技術会会員。自動車を含め環境やエネルギー問題に取り組む。

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ホンダの起死回生策とは
(alexgo.photography/Shutterstock.com)

最大2.5兆円の損失…ホンダ「逆転劇」へ導く“3本柱”

 ホンダは、今年3月に「四輪電動化の見直し」を発表した。米国で生産を予定していたEVの開発と生産の中止を決め、最大で2兆5,000億円の損失を試算とした。

 続けて三部敏宏社長は、5月に今後の方向性を明らかにすると語り、言葉通り「2026ビジネスアップデート」が発表された。

 概要は、四輪事業において、今後3年間を再構築に集中する。そして3年後の2029年には、二輪と金融事業の成長と合わせ、過去最高水準となる営業利益1兆4,000億円以上の回復を目標とした。

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四輪事業における再構築に集中することを発表した
(本文をもとに生成AIで作成)

 その実現のため、四輪事業において、以下の3点を柱に掲げる。

  1. (1)経営資源の戦略的再配分
  2. (2)ものづくり体質の徹底強化
  3. (3)外部リソースの戦略的活用

 これら3本柱によって、同社はどのように立て直しを図ろうとしているのだろうか。3本柱について、それぞれ見ていこう。 【次ページ】米国で強いホンダ“市場のリアル”
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