ホンダ最大2.5兆損失からの大逆転？EV敗北論を覆す「最強アップデート策」の全貌とは (3/3)

ホンダが狙う「15億人」市場とは

　仕向け地では、インドを視野に入れている点を見逃せない。

　スズキは、インドを中心に、日本とアフリカを視野に経営を集中し、米国と中国はあまり重視ないことを明かにしている。理由は、米国と中国は、市場規模として魅力的だが、情勢に左右され、損失を被る可能性をはらむ。今回のホンダの方針転換は、その一例になるだろう。

　スズキやホンダがインド市場を重視する背景に、アフリカが視野に入ってくる。アフリカは56の国があり、紛争地域もあるが、総人口は15億人を超える。インドと中国は約14億人だ。対して米国は1億5000万人弱で、1/10ほどである。

　現在の自動車市場規模は、2024年実績で、中国が約3100万台、米国が約1600万台、インドが約520万台、そして日本が約440万台で、中国や米国が魅力的なのは事実だが、不安材料を考慮すれば、インドとともに、将来性の点で人口の多いアフリカは注目すべき市場といえる。

　今回、ホンダが示した直近の対処と、EV開発での知見の有効活用、そして重点を置く市場の3つの視点において、ビジネスアップデートは的を射ていると言える。後は、計画通りに実行できるかどうか。この点については、前回の記事で紹介した

　F1での短期決戦の経験を生かして、失敗を一刻も早く取り返せるかに掛かっている。

　1つ、懸念材料として、日本では、BYDが軽自動車のEVを今年発売予定だ。しかもN-BOXと同じスーパーハイトワゴンでの参入である。また、中国のEVメーカーである奇端汽車や日本のオートバックスセブンなどが設立したEMT社は、来年には軽EVを発売する。N-BOXのEVはその次の2028年であり、遅れを取る心配が残る。