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- 2026/07/21 06:50 掲載
ホンダ子会社も重視「SDVのエコシステム」に大注目、クルマの量産開発を激変させる？
桃田健史のSDVトレンド最前線
2020年代に入り自動車産業界で最も目立つのはSDVの進化だ。日本では「ソフトウェアで定義されたクルマ」と略されているものの、SDVの捉え方は幅が広く、SDVに直接関わっている人の中でも解釈が違うのが実情だ。こうした中で今、車載半導体の世界トップ企業や、ホンダ子会社も重要視する「あるエコシステム」が、クルマの量産開発を根本から変えようとしている。そこで本稿では、SDVの現状や課題について考察しつつ、現在地を解説する。
桐蔭学園中学校・高等学校、東海大学工学部動力機械工学科卒業。専門は世界自動車産業。その周辺分野として、エネルギー、IT、高齢化問題等をカバー。日米を拠点に各国で取材活動を続ける。一般誌、技術専門誌、各種自動車関連媒体等への執筆。インディカー、NASCAR等、レーシングドライバーとしての経歴を活かし、テレビのレース番組の解説担当。海外モーターショーなどテレビ解説。近年の取材対象は、先進国から新興国へのパラファイムシフト、EV等の車両電動化、そして情報通信のテレマティクス。
（画像：本文を基にAIで作成）
テスラが広めた？ 筆者が見てきた「SDVの拡大」
SDVという言葉を聞いて、あなたはどんなことをイメージするだろうか。自動車メーカーなど自動車の量産に関わる人であれば、各社の個別事案として協議が始まっており、工程表に基づく具体的な議論が進んでいる段階だ。
一方で、クルマのユーザーはもとより、クルマの販売店や自動車修理事業者にとってのSDVとは、経済ニュースなどで最近ちらほら見かける言葉だが「なんだか、ピンとこない」という感じではないだろうか。
どうしてこうした“乖離”が生じているのか？
まずは、SDVについてネット上で検索すると、AIによる回答では2010年代にテスラがOTA（Over The Air）の実用化を進めたことでSDVに対する認識が世界で拡大した、という説明が出てくる。
OTAとは、通信によってクルマの外部からクルマのソフトウェアを書き換えることだ。
筆者はテスラが創業した2003年から同社の動向を定期的に取材しており、2010年代にカリフォルニア州内の製造施設で「モデルS」の生産を開始し、その後に「モデル3」の大量受注があった中でOTAの実装が進む様子を米国で見てきた。
OTAは、あくまでもSDVの要素の1つに過ぎないが、テスラが採用したE/E（エレクトロニカル＆エレクトロニック）アーキテクチャの考え方が自動車メーカー各社に影響を与えたことは確かだ。
なぜ業界関係者ですら「SDV」の解釈が食い違うのか？
直近で日本の自動車メーカーがユーザーに対するSDVの説明としては、トヨタのオウンドメディアであるトヨタタイムズが2025年10月27日に掲載した記事があり、SDVへの進化の過程を図表でまとめている。
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