a16z、11億ドル「マシン・エイジ」ファンド設立…AIインフラ投資を拡大

　a16zは8月28日（米現地時間）、11億ドル（約1,758億円）を調達し、新たな投資ファンド「マシン・エイジ・ファンド（Machine Age Fund）」の設立を発表した。同社は「AIの物理的な構築を加速する」ことを目的に掲げる。


　投資対象は、AIを動かすコンピューターインフラ全般となる。チップ、メモリー、ネットワーク、ストレージに加え、データセンター、ロボティクス、家庭向けAI機器なども含む。さらにa16zは、冷却設備や材料、電力設備、不動産まで含めて、AIを支える物理基盤全体で新たな投資が必要になるとの認識を示した。

　背景にあるのが、AI向けインフラの急速な高密度化だ。a16zによると、米エヌビディアのH100世代からRubin世代ではラック当たりの計算密度が28倍になった。ラックの消費電力も従来の約5～10kWから足元では100～250kWへ上昇しており、同社は今後3年で1MWに達すると予測する。データセンターについても、数十MW級から数百MW級へ大型化し、一部ではGW級のキャンパスが登場しつつあるという。

　こうした変化は、a16zの投資案件にも表れている。同社によると、ハードウェア系スタートアップが占める割合は、ここ数年で小規模な水準から案件全体の20％超まで上昇した。

　またa16zは、ハードウェア産業の供給側は従来、年20～30％程度の成長に対応してきた一方、現在のAI需要に追いつくためには3桁の成長が必要になるとの見方を示している。AI投資のボトルネックが、モデル開発からメモリー、通信、電力、冷却といった物理側へ移りつつあるとの判断だ。

　a16zはこれまでもハードウェア領域の投資に注力してきた。2016年には米スカイディオのシリーズAを主導したほか、米スペースXにも出資。2019年には米アンドゥリル・インダストリーズへ初めて投資し、2020年には米ウェイモの資金調達にも初期のベンチャー投資家として参加したという。

　同社は今回、「ハードウェアをa16zの正式な取り組みにする」と説明している。ソフトウェア投資で知られてきた大手VCが専用ファンドを設けたことで、AIを巡る投資競争は半導体だけでなく、データセンター、電力、ロボットなど物理インフラ全体へ広がっている。