いすゞ自動車と自動運転システム開発のティアフォーは2026年3月17日、米エヌビディアと共同で自動運転レベル4（特定条件下での完全自動運転）に対応するバスの実装に取り組むと発表した。米国カリフォルニア州サンノゼで開催された技術カンファレンス「NVIDIA GTC 2026」において公表された。

　開発のベース車両には、いすゞの大型路線バス「エルガ」および電気自動車モデルの「エルガEV」を採用する。車両にはエヌビディアの自動運転開発プラットフォーム「NVIDIA DRIVE Hyperion」が組み込まれる。さらに、演算処理の中核となる車載向けシステムオンチップ（SoC）には「NVIDIA DRIVE AGX Thor」を搭載する。

　同チップは自動車用安全基準の最高レベルであるASIL-Dに準拠しており、冗長性を備えながら最大2000テラフロップスの処理性能を発揮する。自動運転の基盤ソフトウェアには、ティアフォーが主導して開発するオープンソースソフトウェア「Autoware」を使用する。エヌビディアのハードウェアが持つ高い演算能力を活用し、ソフトウェアのデータ処理を高速化することで、複雑な交通状況下でも安全に運行できるシステムを構築する。
　
　今回の協業の背景には、日本の公共交通機関が直面する深刻な運転手不足がある。時間外労働の規制強化に伴う物流・運送業界の「2024年問題」や「2026年問題」により、全国各地の自治体や事業者で路線バスの減便や廃止が相次いでいる。三社は最新のAIコンピューティング技術とオープンソースの自動運転ソフトウェア、そして商用車製造のノウハウを融合させる。

　これにより、公共交通サービスに求められる厳格な運用水準を満たすソリューションを提供する。いすゞ自動車は、2025年度を目標に自動運転レベル4のバスを用いた公道実証を開始する計画を別途示している。レーザースキャナーとカメラのデータを統合制御するとともに、信号機情報などを活用して歩行者や自転車の認識精度を高める技術開発を進めている。いすゞとティアフォーは今回の協業を通じてシステム全体の信頼性を確保し、ドライバーが乗車しない自動運転バスの実用化に向けた動きを加速させる。