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- 2025/08/12 掲載
AIどころではない……2年後に人型ロボット「爆発的普及」で75％の雇用が終了
「ついにロボットが職場の同僚になる時代がやってきた」と言っても過言ではない状況だ。テスラのOptimusをはじめ、各社の人型ロボットが続々と実用化段階に入っている。たしかに24時間働けるのは魅力的だが、実はかなり問題のある弱点もある。それでも専門家は2年後の爆発的普及を断言する。問題は、この変化で人の雇用の75％が影響を受けるという予測だ。本記事では、人型ロボットの最新動向と、私たちの職場に与える影響を探ってみたい。
バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リアルタイム・プロダクション」の実験的取り組みでVRコンテンツを制作、英語圏の視聴者向けに配信。YouTubeではVR動画単体で再生150万回以上を達成。最近購入したSony a7s3を活用した映像制作も実施中。
http://livit.media/
（Photo：Robert Way / Shutterstock.com）
来年には10万体の人型ロボットが市場に投入へ
いよいよSF映画の世界が現実のものとなるかもしれない。たとえばテスラのイーロン・マスク氏は、自ら開発を指揮する人型ロボット「Optimus」に関して野心的な計画を発表。2025年に数千体、2026年には最大10万体の生産を目指すというのだ。
11の関節を持つ精巧な手と指先の触覚センサーを備え、卵を割るような繊細な作業もこなせるというOptimus。もしこの計画が実現すれば、製造・物流業界などで「ロボット同僚」が当たり前になるシナリオが実現することになる。
またAgility Robotics社の二足歩行ロボット「Digit」は、エヌビディアのジェンスン・ファンCEOの講演で大きく取り上げられた。
Agility Robotics社のペギー・ジョンソンCEOも「人型ロボットが職場で人間の同僚になることが、まもなく『とても普通』になる」との予想を展開する。同社の「Digit」は、すでに物流倉庫での実証実験を開始した。
また、マイクロソフトやエヌビディアから巨額の投資を受けるFigure AI社は、2024年末に顧客に同社最新モデル「Figure 02」の納入を開始し、BMWの工場では実際に部品を取り出して溶接用治具に配置する作業を成功させている
これらの人型ロボットに共通するのは、人間の作業環境をそのまま活用できる点にある。従来の産業用ロボットのように専用スペースを設ける必要がなく、既存の工場やオフィスにそのまま導入できる点が魅力だ。2001年にNASAが開発した人型ロボットは150万ドル（約2億2,000万円）以上のコストがかかったが、わずか20年余りで価格は1/100以下まで下がった。この劇的なコスト削減と、AI技術の飛躍的な進歩により、人型ロボットの爆発的普及が目前に迫る。 【次ページ】24時間働ける人型ロボットのヤバすぎる「弱点」
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