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2012年07月04日

FacebookやWiki、Evernoteなどの"いいとこ取り"をした情報共有ツール

油田開発から個人事業まで――新しいアイデアや製品・サービスの創出に貢献する情報共有ツールの新しい可能性

グループウェアをはじめとする情報共有ツールが業務に欠かせないことは、誰も否定しないだろう。しかし、情報共有ツールを活用し、新しいアイデアを生み出したり、新しい製品・サービスを創出したりできている企業は、けっして多くない。それはなぜだろうか。解決策はあるのだろうか。日本IBMで営業・マーケティングのプロとして活躍し、現在はアルケー情報で代表取締役をつとめる千葉祐基氏に、話をうかがった。

情報共有ツールは本当に役に立っているか

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アルケー情報
代表取締役
千葉祐基氏

 ある程度の規模の企業であれば、グループウェアなどの情報共有ツールを導入し、業務に活用しているのが当たり前だ。最近は安価なクラウド型グループウェアも多いので、こうしたサービスを導入し、情報共有に活用している企業も多いだろう。

 その目的は、もちろん情報共有を通してビジネスを効率化・円滑化し、最終的には業績を伸ばすことにある。情報系ツールは投資対効果が見えづらい面もあるが、少なくともこうしたツールがなければ市場で戦えないことは、企業経営者共通の認識だろう。

 しかし、あえて「グループウェアをはじめとする情報共有ツールは、本当に役に立っているのか」と問いかけてみたい。もちろん、ツールがなければ、瞬く間に業務は停滞し、現場は混乱に陥るだろう。したがって、間違いなく「役に立っている」はずだ。

 では、こうした情報共有ツールは、新しいアイデアを生み出したり、製品・サービスを開発したりする役には立っているだろうか。本来、グループウェアは、一人一人の社員の知識を集約・蓄積し、企業のナレッジへと昇華させる役割を持っているはずである。しかし現実には、そこまで活用できているケースは稀ではないだろうか。アルケー情報 代表取締役 千葉祐基氏は、その理由のひとつが、ツールそのものにあると指摘する。

「グループウェアは、プロジェクトが動き始めてからの情報共有には適しています。たとえば、新しい製品やサービスの開発プロジェクトが正式に決まり、その進捗を管理したり、関連ドキュメントや会議の議事録を共有したりするのには向いているのです。しかし、その前段階、たとえばブレーンストーミングのように、具体的なプロジェクトになる前の段階でアイデアを出し合い、集約し、具体的な姿にしていくフェーズでは、あまり役に立ちません。従来のグループウェアは、そうした非定型の情報を非定型のまま蓄積し、活用できるようには設計されていないからです」(千葉氏)

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・油田開発から個人事業まで、情報共有の新しい可能性


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