セキュリティパッチ適用成功は「まさかの15%」だけ?企業を阻む「2つの要因」とは
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日本企業が「しくじりすぎ」のパッチ適用
ソフトウェアベンダーのレッドハットが2024年に国内ユーザーに対してセキュリティパッチ運用について調査したところ、84%ものユーザーのセキュリティパッチ適用が理想的とは言えない状態であることが判明した。
理想的な範囲内にあるのは「迅速に最新パッチを適用」(8%)、あるいは「1カ月に1回」(8%)のみで、ほかは大胆にも「実施していない」が11%、「重大な問題が起きた時のみ対応」が51%。後者はセキュリティ対策の観点では実施していないと同等だ。そのほか「1年に1回」が12%、「四半期に1回」が10%となっており、これらの頻度では十分な適用とは言えない。
こうした現状には、インフラの領域で(ほかのOSと比べれば)「Linuxは安全」という思い込みがあったり、パッチ適用の必要性は理解しつつも、システムやアプリケーションごとにパッチの要件が異なることや、パッチ適用前に検証やバックアップの準備を整えるなどチームをまたいだ調整が必要になるため迅速なパッチ適用が現実的には難しいという実情もあるだろう。
では、効率性と安全性を両立しつつ、楽にパッチ適用できるようにするには、どのような手法が有効なのだろうか。以下で詳しく解説する。
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・パッチ適用を阻む「2つの要因」
・システム全体を「まとめて自動化」するには?
・「無駄な調整」はどうなくす?
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