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サイバー攻撃で会社を壊すのは『トップの一言』──NTTグループCISOが説く有事の定石

DXの進展によりシステム復旧は複雑化し、サイバー攻撃の被害は甚大化している。インシデント発生時、会社を本当に壊してしまうのは攻撃そのものではなく、有事における「トップの判断ミス」かもしれない。世界的な通信インフラを支えるNTTグループのCISOである横浜信一氏が、実務を阻害するトップの誤った言動や、現場を疲弊させずに被害を最小化するためのマネジメントの真髄について語った。

サイバー攻撃で会社を壊すのは「トップの一言」

「サイバーセキュリティを取り巻く環境は、ますます厳しさを増しています。攻撃者が組織化されているのみならず、侵入経路も非常に多様化しています」（横浜氏）

　NTTグループCISOの横浜信一氏は、現代のサイバー脅威環境についてこう警鐘を鳴らす。国家を背景とする攻撃者と犯罪者集団が連携する傾向が見られ、VPN機器の脆弱性やソフトウェアのサプライチェーンを突いた攻撃が日常化している。さらにAIを活用した巧妙なフィッシングにより、侵入の痕跡を見つけることは極めて困難になっているのが実態だ。

　しかし、真の脅威は「侵入されること」だけではない。ビジネスに致命的な打撃を与える要因として、横浜氏は「復旧作業の複雑化」を指摘する。

「ここ1年で特に顕著な傾向として、DXの進展に伴い、システムの復旧作業に極めて複雑なプロセスと時間を要するようになっている点が挙げられます」（横浜氏）

　DXやAIの活用によりシステム間の連携が進み、バックアップデータの正しいリストアや複数ベンダー間の調整が極めて難しくなっている。脅威の高度化と復旧の複雑化が掛け合わさることで、ビジネスへの被害は加速度的に甚大化していくのだ。

　有事のマネジメント力が企業の存続を左右する時代において、このシビアな状況をさらに悪化させてしまう要因がある。それが、パニックに陥った経営層が発する「トップの誤った一言」だ。インシデントの全容が掴めない中で、経営トップはいかにして冷静な判断を下し、現場を正しい方向へ導くべきなのだろうか。

この記事の続き＞＞

・なぜNTTは自社グループの社長280名以上にセキュリティ研修を行うのか

・広報部門も参加しプレスリリースまで作成する「本番さながらの演習」

・有事にトップが言ってはいけない、現場を大混乱させる「ダメな指示」

・現場を疲弊させず被害を最小化する、インシデント対応「4つの定石」

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