中東情勢が「ANA・JAL」を襲う…燃油高だけじゃない、今夏に来る「最悪シナリオ」とは

連載：北島幸司の航空業界トレンド

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航空・宇宙・軍事ビジネス

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2026年3月、米・イスラエルとイランの衝突を背景に原油価格は急騰し、IATA（国際航空運送協会）が示す2026年3月27日を含む週平均のジェット燃料価格は1バレル＝195.19ドルとなった。欧米やアジアの主要キャリアが相次いで値上げや減便を発表する一方、ANAやJALは据え置いていた燃油サーチャージを6月発券分から大幅に上げるという。しかし航空券の価格は、サーチャージ改定を待たずして、すでに「見えない値上げ」の局面に入っている。

執筆：航空ジャーナリスト北島幸司

航空ジャーナリスト北島幸司

航空会社勤務歴を活かし、雑誌やWEBメディアで航空や旅に関する記事や連載コラムを執筆する航空ジャーナリスト。世界の航空の現場を取材し、内容をわかりやすく解説する。テレビ、ラジオの出演経験もあり、航空関係の講演を随時行っている。ダイヤモンド・オンラインでの連載、ブログ「Avian Wing」の他、エアラインなど取材対象の正式な許可を得たYouTube チャンネル「そらオヤジ組」も更新中。大阪府出身で航空ジャーナリスト協会に所属する。

図：燃油サーチャージ過去10年の価格推移

（IATAのジェット燃料価格モニターから筆者作成）

航空運賃が決まる仕組み

　航空運賃は、燃油サーチャージだけで決まるわけではない。世界の多くの航空会社には「レベニューマネジメント（収益管理）」という専門部署が存在し、AIを用いた高度なダイナミックプライシング（変動料金制）を採用している。

【画像付き記事全文はこちら】羽田で多く見かける新鋭機、JALのボーイング787-9。今回の中東情勢の影響は燃油価格の高騰にとどまらなかった

（筆者撮影）

　このシステムは、需要予測や競合他社の動向、そして燃料費などのコスト変動をリアルタイムで反映させる。たとえ燃油サーチャージが制度上のタイムラグで据え置かれていても、燃料コストの上昇分は「基本運賃」そのものの引き上げという形で即座に転嫁される。

　つまり、サーチャージの改定を待たずとも、原油高に連動してチケット価格の下限が底上げされる仕組みが、社内のレベニューマネジメントによって緻密にコントロールされているのである。

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