2012年に創業100周年を迎え、「省エネ・創エネ機器を核とした環境・健康事業で世界に貢献する」、「オンリーワンの液晶ディスプレイでユビキタス社会に貢献する」という2つのビジョンを掲げるシャープ。同社をはじめ、部材メーカーなど19社が連携し、大阪府堺市に環境先進ファクトリーである「グリーンフロント 堺」が建設され、2009年10月に液晶パネル関連工場が稼働を開始した。「グリーンフロント 堺」の液晶パネル工場のSCMシステムでは、SAP ERPを中核にSOA技術でビジネスプロセス統合管理を実現している。

堀場製作所は、1953年に設立された分析・計測機器の総合メーカー。さまざまな領域に優れた技術と製品を提供するとともに、早期からグローバルを視野に入れた事業展開を行っていた。M&Aを基軸にビジネスを拡大する中で、同社はグループ全体のシナジー効果を高めていくことを目的に、2003年に「One Company 宣言」に基づく改革をスタート。その一環として、SAP ERPを基盤とするグループ基幹システムの統合に取り組んだ。本資料ではその内容を紹介する。

機械工具、物流機器、環境安全用品など、主に製造業向けプロツールの卸売業を展開するトラスコ中山。2006年11月、約17年間にわたって運用してきたレガシーシステムを、SAP ERPをコアとする基幹システムで刷新。その後、2008年度から適用が開始された内部統制報告制度への対応に向けて、SAP BusinessObjects Access Controlを導入。職務分掌リスクの把握と適切なアクセス権限管理によって、内部統制基盤の強化を実現した。 本資料ではその内容を紹介する。

陸、海、空の物流サービスを総合的に手掛け、世界40カ所余りの拠点網を通じて幅広く顧客のニーズに応えるバンテック。同社は2009年4月の経営統合を機に、会計データの一元管理と業務のグローバル対応に向けて、既存の業務システムと連携しながら会計システムを刷新。さらに、収集された営業情報も管理することで、迅速な意思決定を支援する情報活用基盤を整えた。

教育雑誌などの出版事業を手がける学習研究社。同社の情報システムは業務とともに拡張を続けてきた。しかし、成長とともに業務は複雑になり、それに対応するため情報システムは、個別のシステムが林立し、システムの全体像を把握することが困難になっていた。こうした課題に、SAPのソリューションがどのように応えたのかを解説する。

TOAの最大の強みは、商品単体ではなく、エンジニアリングまでを含めた一貫したコンセプトで、「音と映像」に対する顧客のニーズにワンストップで応える点にある。同社の事業拡大の背景には、早くからその整備に取り組んできた情報基盤がある。しかし、個々のシステムの部門最適化は、システム間のデータの不整合といった新たな管理課題 を生み出した。こうした課題に、SAPのソリューションがどのように応えたのかを解説する。

完成車（自動車、バイク）や住宅機器、重量物などの企業間物流のほか、調達物流、流通加工、定温倉庫業、普通倉庫業など、幅広い事業を展開する日本梱包運輸倉庫。これらの総合物流サービスを提供する中で、同社が数年前から取り組みを進めているのが、物流にかかるすべての情報の一元管理による業務効率と顧客サービスの向上だ。こうした取り組みに、SAPのソリューションがどのように応えたのかを解説する。

多岐にわたるコンテンツによる総合出版事業を展開する小学館。同社では雑誌や書籍の出版事業に加え、ビデオやCD、電子ブックといったマルチメディア事業への進出を加速し、商品アイテム数や売上が増加していた。その結果、オフコンをベースに構築した従来の財務会計システムの処理能力が限界に達していたため、同社は新システム構築の基本構想策定に着手した。こうした中、SAPのソリューションがどのように応えたのかを解説する。

都心一等地で大型高級複合再開発を手がけ、現在は「不動産事業」「ホテル＆リゾート事業」「投資事業」の3事業を軸に、複合企業体経営を加速する森トラスト。基幹システムの運用において優れた拡張性と柔軟性を追求してきた同社では、2005年7月にSAP ERPの導入を決定して、プロジェクトをスタート。その内容を解説する。 新たな基幹システムが2007年４月より本番稼働し、不動産事業の ポートフォリオ強化を実現しています。

SAPといえば「ERP」というイメージが強い。確かにSAPがERPパッケージの世界的ブランドであることは、誰もが認める事実である。しかし、SAPが提唱する「ビジネスプロセス・プラットフォーム（BPP）」というグランドデザインにおいて、ERPはその一面にすぎない。ここでは、SAPのソリューションポートフォリオという全体像を紐解くとともに、その中で、特にBPM（ビジネスプロセス・マネジメント）ソリューションにフォーカスをあて、SAPのBPM製品の狙いとそのメリットについてご紹介しよう。

企業の基幹業務を支えるERPは、業務を標準化し、経営の状態がリアルタイムに見える効果をもたらした。一方で、グローバル化や市場の成熟化に伴う競争の激化により、多くの企業の現場では業務プロセスについて、継続的な見直しに迫られている。このような不断の社内業務改善に役立つとして、今注目を集めているのが「BPM（ビジネスプロセス・マネジメント）」だ。そもそも「BPM」とは何なのか、ERPとの違いは何か、BPMがもたらす価値についてご紹介しよう。

変化の激しいビジネス環境に対応するため、CEOやCIOから注目を集めているのが「BPM（ビジネスプロセスマネジメント）」だ。ビジネス・プロセスの実行をスピーディに、そしてフレキシブルに実現するBPMの概要とそのメリットについて解説する。

グローバル化、ビジネススピードが加速する中、企業内の連携力や変化への対応力がますます求められている。こうした中、ビジネスプロセスを見直し、最適化することは企業の競争力に直結する問題だろう。連携力と対応力を強化する方法、またそれによってもたらされる効果について、SAPジャパン ビジネスユーザー＆プラットフォーム事業本部 プラットフォーム営業部 部長 神沢正氏に聞いた。

独コカ・コーラでは、変化の激しいビジネスの要求に応えられる新しいツールを求めていた。導入を担当したオリバーセイデル氏は、SAPのBPM/SOAソリューションについて、すぐに利用できるソリューションでありながら、同社独自のビジネスニーズに対応できる点を評価する。この動画では、コカ・コーラほか、安川電機、バレロ・エネルギー社、GISA社、ケーザー・コンプレッサーの5社の実際の担当者が、SAPのSOA/BPMソリューションを導入した狙いと、その効果について語ったものだ。共通プラットフォームのノウハウの活用と、自社独自のプロセスの両立によって、企業のビジネスを加速するSAPのSOA/BPMソリューションのもたらすものを体感いただきたい。

ERPをはじめ、企業向けビジネスアプリケーションの多くは、企業の標準的なプロセスを効率化するには効果的だろう。その一方で、新しいプロセスを確立したり、既存プロセスを改善するうえで、IT部門とビジネス部門が連携するには多大な手間と時間、コストがかかっていたはずだ。たとえば競合他社との差別化や、自社特有のプロセスを迅速に確立する必要がある場合はどうしたらよいのだろうか。本動画では、こうした問題を解決する方法をご紹介する。

このホワイトペーパーでは、ビジネスプロセス管理（BPM）とは何か、BPMを活用することでビジネスはどのように変わるのか、基本的な概念から丁寧に解説する。

シンプルなプロセスと柔軟なビジネスアプリケーションを構築することで、ビジネスルールを適用しながら、効果的な意思決定を実現できる。本ホワイトペーパーでは、自動意思決定のもたらすパワーと、そのテクノロジー、さらに適用方法についてご紹介する。

IDG Research Servicesが発表した最新のグローバル調査によれば、ビジネスプロセスマネジメント（BPM）ソフトウェアの導入が今、本格的な普及期を迎えつつある。同調査によれば、早くから導入した企業の一部は、すでにBPM を活用したプロジェクトによりビジネスのイノベーションを促進しており、生産性やサービス品質の向上といった指標で従来の成功事例を上回った成果を得ているという。本ホワイトペーパーは、同調査の結果と成功事例、その前提条件などについて記載している。

今日のビジネスで成功を収めるには、コスト削減と業務効率向上のうえに、機敏性、柔軟性、そして革新性も求められる。ビジネスプロセス管理（BPM）とは、こうした全体を見渡すための1つの試みである。このホワイトペーパーでは、BPM市場におけるSAPのポジションとSAPが提供するNETWEAVER BPMについてみていく。