対面コミュニケーションが基本の中堅・中小企業が「情報共有ツール」を最大限に使いこなすコツ
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今やグループウェアやメールといった情報共有アプリケーションは幅広い企業層に普及している。スケジューラで予定を調整し、メールで連絡を取る便利さを今さら述べる必要はないだろう。ただし、従業員数が少なく、対面でのコミュニケーションが基本となる企業にはいまいち効果が分かりづらいというのも想像に難くない。しかし、こうした中堅・中小企業でも違う視点を持てば、情報共有アプリケーションの恩恵を最大限に引き出すことができる。
ノークリサーチ シニアアナリスト 博士（工学）
早稲田大学大学院理工学研究科数理科学専攻卒業後、ジャストシステム、ソニーグローバルソリューションズ、ベンチャー企業などでIT製品及びビジネスの企画/開発/マネジメントに携わる。ノークリサーチでは多方面で培った経験を生かし、リサーチ/コンサル/執筆・講演など幅広い分野を担当。著書は「AdobeAIRの基本と実践」「クラウド大全（共著）」（日経BP刊）など。
導入効果が得られないまま、惰性での利用が続くグループウェアやメール
以下のグラフは年商500億円未満の中堅・中小企業に対し、「グループウェアやメールは業績改善に役立つか？」を尋ねた結果である。
この結果を見ると、年商5億円未満はそれ以上の年商帯と比べて「グループウェアやメールは業績改善に効果がない」と考える比率が高いことがわかる。なぜ、こうした差が出てくるのだろうか？
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