「ウチもそろそろテレワークを…」そのとき、“管理側”が考えるべきポイントは?
欧米では8割近くが「テレワークは当たり前」
今、生産性向上をはじめとする多様な経営課題への対応策として、ワークスタイルの見直しが進んでいる。2018年、デル米国法人が6800社の欧米企業に対して実施した働き方に関するアンケート調査によると、従業員がオフィス以外で仕事をしている企業の割合は81%、2つ以上の勤務地で働いている企業の割合は76%に達した。
一方、日本でも働き方改革の号令の下、生産性向上や人材確保に向けた働きやすい職場づくりを目的に、ワークスタイル改革が進められている。場所を問わない業務環境を実現するテレワークで、さまざまな環境にいる従業員に対し、リモートでも働ける環境を提供するのが目的だ。
少子高齢化が進む日本では、テレワーク抜きには業務の効率化はできない。さらに、東京オリンピック・パラリンピックを2020年に控え、事業継続性の確保は喫緊の課題となっている。欧米のIT環境は日本よりも“2~3年先を行く”と言われるが、今後、日本でもテレワーク利用が欧米と同様に加速することは間違いない。
現在、こうした流れの中でテレワーク制度の導入に向けて、業務情報に社外からアクセスするためのICT環境を整備している国内企業も多いだろう。ただ、ここで注意したいのがセキュリティのリスク、さらに管理側の負荷の問題だ。後悔しないテレワーク環境構築のためには、どのような要件を満たす必要があるのか。
・「情報漏えいリスクが一切ない」テレワーク環境とは
・「テレワークに最適化されたOS」、一体何が違うのか
・キッティング作業をすべて自動化、どうやって?
今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。
すべて無料!ビジネスやITに役立つメリット満載!
-
ここでしか見られない
1万本超のオリジナル記事が無料で閲覧可能
-
多角的にニュース理解
各界の専門家がコメンテーターとして活躍中!
-
スグ役立つ会員特典
資料、デモ動画などを無料で閲覧可能!セミナーにご招待
-
レコメンド機能
あなたに合わせた記事表示!メールマガジンで新着通知
関連タグ