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本当に働き方改革を目指すなら、まず改革すべきは考え方だ。ヤマハ 執行役員 経営企画部長 兼 情報システム部長 徳弘 太郎氏は、そう力説する。情報システム部門がインフラ提供のみに満足せず、その先の価値創造にも責任を持つにはどうすれば良いのか。同社において情報共有基盤を普及させる中で実現した“考え方の変革”と、情報システム部門のこれからの役割について語った。
長時間労働の抑制は「改善」であって「改革」ではない
徳弘氏はまず、厚生労働省が公表している働き方改革推進の2つのポイントを示した。その1つが「労働時間法制の見直し」であり、もう1つが「雇用形態に関わらない公正な待遇の確保」だ。言い換えれば、前者は「長時間労働の抑制」、後者は「同一労働同一賃金」である。しかし、同氏はこれらが真に改革といえるものではなく、改善の域にとどまっているのではないか疑うとともに、「改善レベルの話では、実現できたとしても夢がありません」と語る。
「改革というからにはもっと大きなテーマに挑戦したい。私は当社の情報システム部門において、表面的な働き方の改革ではなく、考え方の改革に取り組んできました」
その強い意志を端的に現しているのが、2016年4月の情報システム部長就任時、部員たちに送ったメッセージだ。
「皆さん、我が部門は情報システム部という名前です。情報とシステム。仕事の内容はどうでしょうか。システムの対応が8割、情報が2割。私はこの部門を、情報が8割、システムが2割の部門にしたい。皆で情報のプロになりましょう」
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