企業の3割がクラウドネイティブを採用、ITR調査が示す「次世代インフラ運用」の最適解とは

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アイ・ティ・アール（以下、ITR）が調査した「国内企業のインフラ関連テクノロジ活用動向」によると、国内企業の多くは、プライベートクラウドとパブリッククラウドを併用するハイブリッドクラウドを指向している。しかし、同社のプリンシパル・アナリスト甲元宏明氏は、そうした企業の大半は、オンプレミス主流時代のインフラ構造をそのまま継承しているため、アーキテクチャや運用方針が環境ごとに異なり、構造的な無駄を抱えていると指摘する。統計データの分析から、今後ハイブリッドクラウドの環境下でITインフラの運用最適化を図り、成果を獲得するための指針とは何か。

アプリケーション開発のニーズがクラウド活用に大きく影響

　ITRが行った調査「IT投資動向調査2022」によると、国内企業のIT投資トレンドとして最重要視されているのは、全社的な「デジタルビジネス戦略の策定」である。注目すべきは「基幹系システムのクラウド化」が2番目に位置していることだ。

　近年ニーズの高いスマホアプリなど比較的軽いものをクラウドで運用するのは当たり前になっているが、そればかりでなく、ミッションクリティカルなアプリケーションに対してクラウドをどう使うのかが、日本企業にとって重要なテーマの1つになっている。また、クラウド関連では「マルチクラウド環境の採用」という回答もあった。

デジタル戦略の推進に加え、クラウド活用を重視する傾向にある

（出典：ITR「IT投資動向調査2022」2021年8～9月にITR顧客企業およびITR保有の独自Webパネルのうち、国内企業に所属し、IT戦略・IT投資の意思決定に関与する役職者へWebでアンケート＜有効回答数2,973社＞）

　では、企業はどのようなインフラ関係のテクノロジを活用しているのだろうか。ITRが2020年11月、年間売上高300億円以上の国内企業のITインフラに関与している人を対象に実施した調査「国内企業のインフラ関連テクノロジ活用動向」によれば、SaaSは全体の4分の3ほどの企業が、PaaS、IaaSは6割前後の企業が使用している。

　また、日本ではまだ馴染みが薄く、欧米の先進企業での取り組みと思われてきたクラウドネイティブ・アプリケーションが、すでに約3割の企業で活用されていることも注目に値する。

　3年後に自社がどのようにクラウドを活用しているかを尋ねた結果、半数以上の企業が現在と変わらず「ハイブリッドクラウドを使う」と回答。すべてのシステムをパブリッククラウドで運営する予定がない理由としては、「セキュリティの懸念があるから」が第一に来る。製造や物流の現場を念頭にした「オンプレミス・システムとの密接な連携が必要なシステムがあるから」との回答も多かった。

　このように、今後もすべてのシステムがパブリッククラウドに移行する可能性は非常に少ない。そんな中、企業はどのようにITインフラを最適化していけばよいのだろうか。プリンシパル・アナリスト甲元宏明氏が解説する。

この記事の続き >>
・クラウドネイティブ・アプリケーションのメリット

・クラウドネイティブ・アプリケーション実現のための5要素

・オンプレミス時代から続くサイロ化がクラウド運用最適化の足枷に

・ITインフラ運用の最適化はマイクロサービス的な観点で